「各店舗との情報伝達がスムーズにいかない」「店舗来訪にWebを活用しきれていない」といった課題を抱えている方へ。店舗管理システムの特徴や目的に合わせた選び方を紹介します。
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店舗管理システムとは、本部と店舗間のやり取りを含め、多店舗展開をする企業が各店舗を効率良く運営・管理するために必要となる機能を提供するシステムの総称です。
売上管理や受発注管理といった基本的な業務プロセスから、情報の一元管理や各種作業の自動化、スケジュール管理、コミュニケーション円滑化のための機能などまで、様々な機能や仕組みを提供することで店舗経営を強力に支援します。
ただし、店舗の運営や管理業務に関連する機能は、細かいものまで挙げていけば膨大な数に上ります。つまり、ひと口に店舗管理システムといっても、カバーすべき業務の範囲はとても広く、業種や業態、規模、目的、提供形態などによって様々なタイプの製品やサービスが存在します。
なお、本記事はECサイトやバーチャル店舗などネット上に展開する店舗ではなく、主に実店舗を多店舗展開している企業のご担当者様向けに、店舗管理システムの選び方などに関する情報をご紹介していきます。
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前項で説明した通り、店舗管理システムには、業種や業態、規模、目的、提供形態などによって様々なタイプの製品が存在します。多数の機能を搭載した統合型の製品もあれば、機能を絞り、目的や用途を限定した製品もあります。ここでは、主な目的別にどんな製品タイプがあるかをまず見ておきましょう。
目的の分け方などにもよりますが、製品タイプは大きく4種類に分類できます。
注文の入力や会計処理だけでなく、在庫管理、売上分析、顧客管理、勤怠管理などまで対応可能なPOS（Point Of Sales／販売時点情報管理）機能を搭載したレジシステムです。今どきの店舗運営にはほぼ必須といえるシステムであり、未導入の場合には店舗管理システムとしてまずこのPOSレジの導入から始めるケースが多いでしょう。
POSレジを導入することにより、本部側では販売した商品の情報などをインターネット経由でリアルタイムに取得し管理できるようになります。店舗側では、タブレット端末やバーコードリーダーなどを使って商品の選択や金額の読み取りなどを行えるようにため、手入力によるミスを削減でき業務効率向上につながります。
受発注システムとは、受注・発注業務にかかわる各種作業をまとめて処理するためのシステムです。たとえば飲食業界の場合、従来は各店舗が電話やメール、FAXなどを用いて手作業かつアナログベースで食材等の仕入れのための発注作業を行っていたところに受発注システムを導入すると、発注業務の効率化に加え発注漏れなどのミス防止も可能となり、大幅な時間節約やコスト削減を図れます。
受発注業務のデジタル化により自社内の他の業務システムとの連携も可能になるため、在庫管理や棚卸といった管理業務の効率化や迅速な経理処理による決算の早期化も期待できます。さらに、そうした効率化に伴い、現場では空いた時間を接客時間に充てることも可能になり、売り上げアップの効果も見込めます。
多店舗業務支援システムは、複数店舗を展開・運営する企業向けに、各店舗の運営を円滑に進めるのに役立つシステムです。複数の店舗を抱える企業にとって、本部と店舗間でスムーズに情報をやり取りできることは最重要課題の一つ。
たとえば、本部から各店舗にキャンペーン情報や売場づくり情報を伝えようと思っても、電話やメール、FAXで個別にやり取りしていたり、伝えるべき相手や情報のフォーマットが決まっていなかったりすると、「担当者が見逃していた」「見たけれども自店舗のことだと思わなかった」「店舗内のスタッフで情報を共有できていなかった」という具合にコミュニケーションロスが発生しがちです。
手作業によるアナログ的なやり方では、本部の指示が徹底できなかったり、作業に余計な時間がかかったりするなどの問題が増加します。多店舗業務支援システムを導入することで、情報の流れを整理でき、蓄積された情報の管理や活用も可能になるため、そうした状況を防げます。
また、多店舗業務支援システムが提供するのは、本部と店舗間の情報伝達のためのツールや機能だけではありません。マネージャーや従業員同士でコミュニケーションを図ったり、ノウハウを共有したりするための掲示板やSNS、タイムラインといった機能を多くの製品が搭載しているほか、顧客からの問い合わせに対する回答や本部への相談内容などを蓄積して、他の店舗からFAQやナレッジベースとして参照・活用できる機能、アルバイトや新人教育のための各種マニュアル動画などを配信できる機能を搭載しているシステムもあります。
店舗に行く前に、まずGoogle検索やGoogleマップ、Instagram、飲食店レビューサイトなどにアクセスして、その店舗に関する基本的な情報や口コミなどの投稿情報をチェックしてから実際に足を運ぶかどうかを決める――。最近では、このような行動パターンをとる顧客が増えています。
こうした顧客に対しては、検索結果や紹介ページに表示される営業日や営業時間などがとても大事な情報となります。実際は開店しているのにそう見えないので行くのをやめたとか、休業日であることがわからず無駄足を踏んでしまい二度と来店してくれなくなるといった事態が発生すると、機会損失となるだけでなくレピュテーションリスクも高まります。
そんな事態を避けるためには、「Googleビジネスプロフィール」や各種媒体・サービス向けの設定ツールなどで店舗情報をこまめに更新していく必要があります。しかし、多くの店舗を抱える企業にとってこれはかなり大変な作業となります。こういう場合に役立つのが「店舗情報管理ツール」などと呼ばれるタイプの一括管理ツールです。
以上紹介した4タイプの店舗管理システムのうち、POSレジ（POSシステム）については「POSレジ比較15選！汎用型から業界特化型まで選び方を解説」で、受発注システムについては「受発注システムの比較14選！メリットや3タイプ別の選び方」で詳しくご紹介しています。
本記事では「多店舗業務支援システム」と「店舗情報管理ツール」の二つについて、以下詳しくご紹介していきます。
前項の目的と選び方を踏まえ、そのタイプに属するシステムの中から具体的にどのシステムが自社に適しているのかを検討していく必要があります。
ここでは、多店舗業務支援システムと店舗情報管理ツールそれぞれについて、比較のポイントを紹介します。
店舗の運営全般に課題を抱えていて、全面的にテコ入れをしたいといった場合には、多少コストがかかっても様々な機能を揃えた統合型の店舗管理システムを使うのがオススメです。しかし、自社の優先課題をしっかりと洗い出せているのであれば、低コストで導入のハードルも低い特定の用途に強いシステムを選ぶ手もあります。
たとえば、「売場づくりの改善」が優先課題であれば、写真共有を行える「店舗Linkle」のようなツールが効果的です。タブレットから簡単に写真付きの売場報告を行えるため、売場づくりの徹底につながります。
また、豊富な機能を備えた統合型のツールを選ぶ場合には、自社の優先課題解決に役立つ機能の有無に着目してツールを選ぶとよいでしょう。「Shopらん」では本部から店舗への様々な指示が自動的に整理されて届く「店舗のToDo」機能があるので、「本部からの指示を徹底したい」という課題に適しています。
店舗によってはPCよりもスマホやタブレットなどのモバイル端末でシステムを利用したいというニーズが高いことも多いでしょう。さすがに今どきのシステムはほとんどがモバイル端末での利用に対応していますが、表示の見やすさや使い勝手の面でモバイル利用に最適化されているかどうかは製品によって大きく異なります。
たとえば表示の見やすさに関しては、PC向けとスマホ向けの画面を個別に用意している製品や、端末の機種や解像度ごとに表示の仕方を自動調整する「レスポンシブデザイン」を採用している製品があります。こうした製品を使えば、スマホの小さな画面でも視認性が高まります。
ただし、こうした方式の違いよりも重要なのは、表示の見やすさや入力・閲覧のしやすさ、レスポンスの速さなどが「実際に使ってみて、自社にとってどうなのか」という点です。コストをかけて開発した専用アプリなら優れているといった単純な話ではありません。各店舗における業務の進め方やスタイル、現場の人たちの好みなどによっても評価が変わるので、導入検討段階で現場のユーザーを含む複数人でじっくり触って検証・評価することを強くお勧めします。
店舗情報管理ツールでは店舗情報を一元的に管理して連携メディア・サービスに展開することができますが、連携できるメディア・サービスはツールによって異なります。たとえばGoogleビジネスプロフィールに加えて、FacebookやInstagramなどのSNSも管理したいのか、他の口コミサイトなども利用したいのか。どこまで展開したいのかを考えて、それに合ったツールを検討するようにしましょう。
たとえば、「Canly」はFacebookやInstagramなどの主要なSNSに対応。「口コミコム」や「検索ドーンGYAX」は、地図アプリや口コミサイト、グルメサイトなど、国内外の様々なサイトが対象。「NAVITIME Location cloud」は各種カーナビに掲載される情報も一元的に管理することができます。
また、対応メディアの範囲だけでなく、予約投稿機能や半自動返信機能など、更新・投稿作業を効率化するための機能もチェックしておきたいポインの一つ。たとえば「STORE PAD」の口コミ返信はテンプレートだけでなく、各口コミの内容に合わせたAIによる返信文章案を活用可能。口コミ管理を効率化できます。
店舗への来店数を増やすためには、GoogleマップやGoogle検索のローカル検索で上位表示させる、「MEO」（Map Engine Optimization）または「ローカルSEO」への対策が重要です。店舗情報管理ツールの中には、MEO対策に対応したものもあります。実際にどれくらい効果があるかは、業種や店舗の立地その他の要因で左右されますが、リアル店舗を運営する企業であれば、ある程度対策しておいた方がいいでしょう。
たとえば、「Gyro-n MEO」や「マップ職人」は、キーワードごとにGoogleマップの検索順位を簡単にチェック可能。分析・レポート作成までMEOに関する様々な機能を備えています。また、「NAVITIME Location cloud」は全国の住所や駅・施設情報など、ナビタイムのデータを活かして店舗の周辺情報を補完。多店舗展開企業でも無理なくMEO対策を行うことができます。
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（出所：店舗matic公式Webサイト）
本部・店舗間の双方向コミュニケーションを効率化するチェーンストア運営事業者向け店舗管理システム。スーパーやアパレル、日用品、飲食店など、約150社58,000店舗以上での導入実績あり。
本部サイドでは、依頼した作業/回答の進捗や連絡の閲覧状況を管理画面上でまとめて管理可能。エリアマネージャーごとの担当店舗を設定できるため、期限が近い/期限切れの未実施作業や未回答事項がある店舗を探す手間を省きながら、細やかにフォローアップできる。
店舗サイドでは、当日のToDoや本部からの共有事項など、作業/確認が必要な作業を自動整理して表示することが可能。画像やコメントを自由に投稿できるコミュニケーション機能も搭載し、SNS感覚で本部や別店舗へ事例やノウハウの共有もスムーズだ。本部への各種報告や申請業務もシステム上で完結できるため、事務作業の負荷軽減にも役立つ。
（出所：StoreFIND公式Webサイト）
チェーンストアの本部・店舗間、店舗内の情報共有とToDo管理を最適化するコミュニケーションサービス。「ふせん」と「指示書」を活用し、連絡や指示の処理責任者を明確にすることで、スムーズな情報連携、確実な業務遂行を支援する。
「指示書」に「誰にやってほしいのか」を明確に伝える「役割ふせん」を貼ることによって、店舗の従業員は自分のやるべきことを一目で把握できるため、作業の抜け漏れや重複を防止することが可能。本部では、各店舗の「役割ふせん」ごとに指示内容の進捗状況を確認できるため、必要に応じて店舗のフォローをスムーズに行うことができる。
「指示書」内に「役割ふせん」が設定されていない店舗には連絡がいかないよう設定できるため、不要な連絡が大量に届いて、大切な連絡を見落としてしまうリスクを避けられる。
（出所：Shopらん公式Webサイト）
アパレル系、飲食系、スーパー系などからスポーツクラブ、カーディーラー、ホテルまで業種、規模を問わず様々な企業への導入実績があるチェーンストア向けのクラウド型多店舗業務支援サービス。3万9000店舗を超える利用店舗数、ユーザー数53万人以上を誇る。1社当たりの店舗数も50店舗以下から301店舗以上の大規模チェーンストアまで幅広い。
期日や優先順位を指定して本部から各店舗に通達などを届けられる「お知らせ」機能、本部から各店舗へ出した指示が自動的に整理された状態で届く「店舗のToDO」、計算式の入ったExcelシートをそのままShopらんに取り込める「かんたん集計」、本部と店舗あるいは店舗同士がSNS感覚で情報交換を行える場を提供する「コミュニティ」機能など様々な機能を搭載。API、外部システム連携機能も備えており、他のサービスやシステムとマスター情報を同期することが可能。
（出所：店舗Linkle公式Webサイト）
シンプルで使いやすいユーザーインタフェース（UI）を備えたクラウド型多店舗業務支援システム。アパレル店舗、クリーニング店、旅行代理店、パソコンショップなど業種・業界を問わず様々な企業への導入実績がある。業務連絡、店舗報告、分析、売り場改善、週報、文書管理、コミュニティ機能など店舗の管理・運営に役立つ多数の機能を搭載。
スマホやタブレット端末向けに指を使った操作を前提にした画面デザインのUIも搭載しており、店舗の現場で端末を持ったまますべての機能を実行できる。PCやスマホ・タブレットを使わずに、複合機でスキャンした文書を店舗Linkleへアップロードしたり、本部が登録した文書ファイルを各店舗の複合機から直接出力したりできるオプションの「複合機連携」機能も特徴。
（出所：Canly公式Webサイト）
国内外40,000店舗以上の導入実績を誇るクラウド型の店舗情報管理ツール。Googleビジネスプロフィール、Yahoo! MAP、Facebook、Instagram、公式HP（自社のWebサイト）のアカウントを一元管理でき、情報をまとめて更新・管理できる。店舗への集客に重要なキャンペーン情報やクーポン発行なども含む各種投稿を一括で行えるため（予約投稿も可能）、店舗情報管理の効率を大幅に高められる。
全店舗の情報や口コミを一つにまとめて閲覧できる仕組みも搭載。エリアや業態などのグループ分析や、ランキング分析を行い、各店舗の運用状況などを本部で一括管理して成功事例を共有することでオペレーションやサービスの改善に活かすことができる。また、第三者による店舗情報の改ざんを防止する機能によりセキュリティ対策も万全。
（出所：Gyro-n MEO公式Webサイト）
Gyro-nは自社Webサイトの検索エンジン最適化対策機能などを含むデジタルマーケティング支援ツール。そのなかの1メニューとしてMEO関連機能を提供する。GoogleマップやGoogleローカル検索の順位計測および予約投稿、一括投稿、レポーティングなどの機能を利用できる。
自社店舗だけでなく、競合する店舗の検索順位などもまとめて確認可能。また、追加オプションとして口コミ促進機能「Gyro-n Review」も1店舗当たり月額500円で利用できる。SMSを利用した口コミの投稿に当たっては、自社所有のモバイル端末から投稿する（料金は無料）以外に、Gyro-n側からクラウドを通じた送信にも対応する（1通当たり20円、チャージ単位は100通）。
Googleビジネスプロフィールを含む約30媒体の店舗情報管理ツールやSEOツール、多店舗・多媒体一括投稿ツールなどをすべてパッケージ化した「ローカルSEOパッケージプラン」も用意（月額14,500円）。
（出所：マップ職人公式Webサイト）
Googleビジネスプロフィールの一括管理と店舗集客のために作られたMEO対策ツール。複数の店舗アカウントへの一括投稿や基本情報の一括変更に対応し、CSVアップロードでサービスやメニューの更新ができる。TwitterやFacebook、InstagramなどのSNSとの連携も可能。
企業アカウントから各店舗をグルーピングし、それぞれ別のアカウントを発行。グループ単位で内容を変えて投稿したり、一括で情報を変更したりすることもできる。
自店舗とその周辺の広域順位・競合順位の計測機能や、各項目の設定状況をOK/NGで判定・総合評価を算出し、MEO専門家のノウハウをもとに基本情報を最適化する機能など、上位表示や店舗集客に有効な機能が充実。施策運用を代行する便利なオプションも提供中。
（出所：Location Connect公式Webサイト）
35,000店舗以上の店舗集客支援の経験をもとに開発された店舗情報管理ツール。Googleビジネスプロフィールおよび自社Webサイト上の店舗情報を一元管理することが可能。変更したい内容を設定しておくことで、ワンクリックで全店舗の情報を一括更新できる（店舗数の制限なし）。各店舗を自動巡回し、店舗情報が改ざんされたことを検知した場合、元の状態に自動修正する改ざん防止機能も備えている。
また、キーワードごとの検索順位計測機能を搭載しているため、競合との比較を含め、順位を確認しながら改善施策を検討できる。
（出所：口コミコム公式Webサイト）
Googleビジネスプロフィールはもちろん、様々なサイトの店舗情報を一括管理・分析することができるツール。特許取得済みで、連携できるサイト数が多いのが特徴。各店舗情報の複数サイトへの一括更新や、口コミのAI分析、クーポン配信、アンケートの作成・収集など、豊富な機能で管理業務の効率化と売上の最大化を実現する。
分析機能では、口コミや星の数などの傾向をはじめ、店舗別、エリア別に比較するなど詳細な分析が可能。売上以外の店舗評価にも活用できる。また、競合店舗の口コミ分析も可能。競合との口コミの差を認識することで、自社の強み・弱みを再認識し、次の打ち手に活かすことができる。
（出所：検索ドーンGYAX公式Webサイト）
MEO・SEO対策の強化によって集客アップを実現する店舗情報管理プラットフォーム。Googleビジネスプロフィールをはじめ、150以上の検索エンジンやSNS、アプリなどに対応しており、幅広いユーザーにアプローチできるのが特徴。複数チャネルの店舗情報の管理から、正確な情報の発信、口コミの把握・返信・分析まで、一つの管理画面で対応可能。大幅な作業効率の向上が期待できる。
分析機能も優れており、様々なサイト、SNS などでの検索パフォーマンやや顧客エンゲージメントを、一括で簡単分析。検索順位や表示回数、コンバージョン数など、各ページの情報がどれだけユーザーに見られているのか、様々な指標で計測できる。競合他社との分析も可能。
（出所：STORE PAD公式Webサイト）
GoogleビジネスプロフィールやSNSなど、様々な無料サービスの情報発信や口コミ対応を一括で管理できるプラットフォーム。全店舗データベースから、店舗ごとの営業時間や祝日などの様々な情報を記録・更新管理が可能。データベースを更新するだけで、GoogleビジネスプロフィールやSNSなどの情報が自動更新されるので、手間をかけずに運用することができる。
AIを活用したクチコミ管理・分析機能も強みで、口コミ媒体をまたいで自動分析し、内容の要約や店舗課題の抽出、ポジティブとネガティブな意見の割合をスコア化することが可能だ。店舗ごとの傾向を効率的よく把握し、店舗運営を強化できる。テンプレートや返信案を使えば、口コミへの個別返信も簡単。
（出所：NAVITIME Location cloud公式Webサイト）
ナビタイムを運営する同社が手掛ける店舗情報管理クラウド。店舗情報をGoogleビジネスプロフィール・Yahoo!プレイス、Appleマップ、自社の店舗サイトやアプリなど多種多様なメディア・サービスに連携可能。カーナビの掲載情報も一元的に管理できるのは、ナビタイムならではのポイント。しかも各メディアのデータ形式に合わせて表記を微調整してくれるため修正の手間も省ける。
その他、MEO対策機能にも特徴があり、ナビタイムが保有する全国の住所や駅・施設のデータベースを活かして、「地名+○○」「近くの○○」でローカル検索の最適化が可能。投稿・クチコミも一元管理できるため、運営負担をかけずに来店数・売上アップが期待できる。
店舗管理システムは、複数のリアル店舗を展開・運営する企業にとって非常に強力なツールとなります。店舗の運営に必要となる様々な業務を効率化でき、また本部から各店舗への業務連絡や指示などを行う際の手間や時間を大幅に減らすことが可能です。さらに、MEO対策機能を備えたツールを使えば、店舗への集客につながる情報の更新作業や口コミ情報のチェックなども一括でできるようになり、売り上げアップなども見込めます。
ただし、店舗管理システムとひと口に言っても、POSレジや受発注システム、多店舗業務支援システム、店舗情報管理システムなど様々なタイプがあり、搭載する機能も千差万別です。自社がどんな業種や業界に属していてどういうビジネスをしているかやその規模などによっても、使うべき機能、最適な製品は変化します。
さらに、同じような機能を備えた製品であっても、スマホ対応を含む画面デザインの見やすさや使い勝手などはそれぞれ違います。ほとんどの製品が無料体験版や試用サービスを提供しているので、製品検討時にはカタログスペックだけで比較するのではなく、実際に現場の担当者も交えて触ってみることをオススメします。本記事の内容がそうした検討に少しでもお役に立てれば幸いです。
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