最終更新日:2024-05-28
社員やパートナー向けの教育・研修を担当している方へ。eラーニングの受講管理や教材管理が行えるLMSについて、主な機能や利用シーン、選び方、比較ポイントなどを、おすすめのLMSを交えながらご紹介します。
LMSとは、eラーニングにおける学習教材の配信、受講履歴や成績管理などを一元管理することのできるシステムです。Learning Management Systemの略称で「学習管理システム」とも呼ばれています。
かつては、学校や塾で生徒の受講状況を把握、管理するために使われていましたが、近年では企業が行う社員研修の管理をはじめ、パートナーや副業人材、顧客など社外向けの教育システムとしても利用が進んでいます。幅広い用途で利用されていますが、社員研修をオンラインで行えるという点では「eラーニングシステム」と同義と言えます。
社員の学習状況を的確に把握するには、従来であれば、講義ごとに出席簿をつけたり、テスト・アンケートを実施・集計したりするのが一般的です。しかし、その場合、企業規模が大きくなるに連れて、管理者の負担増加は避けられません。教材の作成・配布・更新などを行うのも大変な手間がかかります。
LMSを利用すれば、「誰が何の講義を受けたのか」受講者の学習状況はもちろん、「誰がどれくらいの理解度なのか」成績・進捗管理まで、オンライン上で可視化することができます。近年では、コロナ禍で集合研修が行えないことや、テレワークが浸透したことにより、オンライン学習できる環境が整ってきましたが、そういった背景もあり、LMSの需要も更に高まってきています。
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LMS（学習管理システム）の機能は、大きく分けると以下の3つとなります。
各社が提供しているシステムによって機能の差異はありますが、ここではそれぞれの項目のうち、主な機能を紹介していきます。
eラーニングシステムは主に企業研修で使われますが、LMSはそれ以外の用途でも利用されています。ここでは、LMSが具体的にどのようなシーンで利用されているかを紹介していきます。
LMSは、企業研修においては、新入社員研修や管理者研修などの階層別の研修に始まり、自社製品・サービス内容理解のための研修、更にコンプライアンス研修や情報セキュリティ研修といった必須研修など、幅広い用途で利用されています。既存の教材をオンラインにアップロードして配布できるものもあれば、ベンダーが提供する質の高い動画コンテンツを受講できるものなど、様々なサービスが揃っています。
社員研修のオンライン化を検討している方は「オンライン研修（Web研修）比較13選！おすすめのサービス・ツールを紹介」も合わせてご覧ください。
LMSは、代理店やフランチャイジーなど社外関係者へ向けた教育や研修でも利用されています。たとえば、新製品の勉強会や営業に必要なトークの研修、更新情報を提供するためのプラットフォームとして活用できます。
セキュリティの関係上、「どの教材を、どの層に受けさせるか」権限設定が重要になるため、登録企業や店舗単位で設定を変更できるものが便利です。上手くいけば、代理店やフランチャイズなど社外組織も含めたグループ全体での情報共有や、一貫した教育体制を構築することができます。
LMSなら、社内教育だけではなく、自社のコンテンツを社外の顧客向けに提供するためのビジネスプラットフォームとして活用できます。たとえば、自社の知見やノウハウを活かして作成した学習コンテンツの販売や、社外向け研修プログラムを1本いくら、もしくは月々いくらのサブスクコンテンツとして有償で配信する、といった具合です。これまで対面で行ってきた有償セミナーのオンライン化、もしくは配信機能を利用したオンラインレッスンの運営などで利用されています。
LMSは、様々な資格や試験の受講管理にも活用できます。たとえば、自社で運用している専門資格について、オンラインで取得可能な講座を設置。講習の受講状況や理解度をチェックしたり、試験を実施して合格者にのみ資格を付与したりといった使い方が可能です。カメラ監視やAI判定などの機能を備えたものを利用すれば、なりすましなどの不正対策を行うこともできます。
LMS（学習管理システム）を選ぶ際の基準は、「機能が社内向けのみか、社外向けにも使えるか」と「教材は誰が用意する必要があるのか」の2つです。この基準を踏まえると、LMS（学習管理システム）は以下の3タイプに分けられます。
以下、それぞれのタイプについて、具体的にどのような場合が当てはまるのか。どういった機能があると便利なのか、詳細を解説します。
企業研修だけでなく、代理店やフランチャイジー向けの研修、顧客向けのオンライン講習・動画販売、独自の資格・試験でも利用したい場合におすすめのタイプです。このタイプでは、教材作成・配信機能や受講進捗管理機能以外にも、社外に対してもオリジナルの教材やコンテンツを安全に効率よく展開できる機能があると便利です。
たとえば、「WisdomBase」はノウハウ・ナレッジを外部に販売するための決済機能が充実しています。5種類の決済方法に標準で対応しており、面倒な審査も不要です。また、「learningBOX」では、EC機能による特別ライセンスを利用すれば、コンテンツの販売から決済まで完結できます。
社内の従業員研修のための利用であり、かつ「教材は自社で用意する」という場合におすすめのタイプです。この場合、自社で教材を作成するため別途eラーニングコンテンツを提供してもらう必要はなく、教材管理・受講管理の機能さえ備わっていれば構いません。あとは、現在利用している教材・コンテンツをeラーニングに上手く載せられるかが重要になります。
たとえば、「KnowledgeDeliver」は「教材作成」「学習」「運⽤」の基本機能が備わっており、ほかのツールを用意する必要がありません。また、「カオナビ」もスライド資料や動画をアップロードして、コース作成・受講者指定を行うだけでeラーニング教材として利用可能です。
社内の教育研修で利用を考えているものの、自社の教材コンテンツだけでは不十分であり、社外のLMSベンダーが提供するコンテンツも受講させたい場合におすすめのタイプです。この場合は、自社に必要な教材を広くカバーできるように、豊富なコンテンツをそろえているサービスが便利です。
たとえば、「Schoo for Business」では、8,000本以上の動画を視聴でき、365日授業が生配信されています。また、「AirCourse」も、800コース、4,500本以上の動画研修が受け放題です。
利用すべきタイプが絞り込めたら、個々のシステムを比較し、検討しましょう。比較する際に押さえるべきポイントは以下の通りです。
これは、特に（1）社外向けにも利用可能な高機能型のタイプで考えるべきポイントです。用途にもよりますが、社外向けで利用する場合には、決済・受講申し込み・受付・ライブ配信・相互コミュニケーション・認証といった機能があると便利です。すべてを備えている必要はありませんが、自社の要望を実現する機能がそろっているかを確認しておきましょう。
たとえば、「SpeedLMS Pro」では、なりすまし防止のための顔認証機能やクレジット決済機能など、社外向けに必要な機能が充実しています。デザインを個々にカスタマイズできるのもポイントです。また、「LearningWare」も顔認証やログイン認証などのセキュリティ機能を搭載しており、更にマルチデバイス対応のeラーニング動画配信や、教材の販売・申し込み管理などを完備。社外向けのサービス対応にも最適です。
これは、（2）社内向け学習管理に特化したタイプで考えるべきポイントです。自社で構築した学習プログラムやコンテンツ、マニュアルをLMS（学習管理システム）へスムーズに置き換えられるかという点が重要になります。
たとえば、「LearnO」は、自社でPDFコンテンツ、動画コンテンツ、テスト問題を用意すれば、すぐにでも利用開始できます。標準プランにアップグレードすれば、動画配信にも対応可能です。その他、「shouin+」は、自社の動画やPDFのマニュアルをコンテンツ化できるのはもちろん、自社の基準に沿ったチェックリストの策定も可能です。
これは、（3）社内向けに教材も提供しているタイプで考えるべきポイントです。LMSでは、大抵のサービスでは何百を超える豊富な教材を用意しています。中には「新入社員向け」に複数の教材がパッケージされたコースなどもありますが、選ぶ際には自社にとって有効かどうかを判断する必要があります。
たとえば、「Smart Boarding」は、単に録画コンテンツを受講するだけでなく、ライブ型のオンラインレッスンを受けられます。その他、「etudes Plus」は階層別・スキルテーマ別に100種類以上のeラーニング教材を取りそろえています。
これはタイプに関係なく検討すべきポイントです。特に介護系など、現場業務の資格・検定の中には、オンラインの講義だけではカバーできないものがあり、普通に管理しようとすると二重管理が発生してしまいます。これを避けるため、オンライン研修だけでなく、集合研修の参加申し込みや受講管理も⼀元管理できるものを選ぶと良いでしょう。
たとえば、「LearningWare」では、オンライン研修の管理だけではなく、集合研修の受付や出欠確認、講座管理までまとめて行えます。また、「AirCource」も研修の出欠管理やリマインド、受講履歴など集合研修の管理ができるほか、Web会議システムとの連携も可能です。
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(出所：SpeedLMS Pro公式Webサイト)
500社以上、60万人の利用実績を誇るeラーニングシステム「SpeedLMS」の上位版。通常の教材管理・受講管理の他、必要に応じて決済、多言語対応、顔認証、ライブ配信など、柔軟に機能を拡張できるのが強み。
デザイン性が高く、toC向けサービスの展開に欠かせない、ブランディングを意識したデザインのサイトを作成できる。セキュリティや安定稼働でも信頼性が高く、大手企業・官公庁を中心に登録ID数万人規模の大規模での利用実績も豊富。
（出所：WisdomBase公式Webサイト）
Web試験機能とコンテンツの外部販売に便利なEC機能が充実したeラーニングシステム。数千人が一斉に受験できる本格的なオンライン試験に強みがあり、インカメラ監視やAI判定など、不正対策機能も完備。作成講座を社外にも展開可能で、作成した検定や動画などの学習コンテンツを販売できるEC機能や決済機能を搭載している。多要素認証などセキュリティを高める設定や多言語にも対応し、外部対応向けのLMSとしても安心して利用できる。
（出所：LearningWare公式Webサイト）
導入実績2,800社以上、利用者数100万人以上のLMS。企業研修から代理店・フランチャイズ研修、学校教育、研修ビジネス、オンライン講習、オンライン試験まで、20年以上にわたって幅広く活用された実績あり。ライブ配信機能があるため、資料やWebページを画面共有しながら、リアルタイムの参加型学習も可能。集合研修の告知や出欠管理も可能なため、eラーニングと集合研修を一元管理できるのも強み。
（出所：CAREERSHIP公式Webサイト）
eラーニング、研修管理、スキル評価など人材育成を一手に行える統合型LMS。上場企業の売上TOP100社のうち47％が導入しており、大企業の複雑な組織構造やデータ連携に強みを持つ。動画やPowerPointを簡単に取り込める教材作成ツールを搭載。「内製コンテンツを利用したい」という場合にはおすすめ。日・英・中（簡体字・繁体字）・ベトナムの5言語に対応しており、中国現地法人があるためグローバル展開にも向いている。
（出所：learningBox公式Webサイト）
eラーニングに必要な機能が一通りそろったLMS。利用企業は1,000社以上で、操作面の手軽さが魅力。多様な教材が簡単に作成でき、SpringやAdobe Captivateで作成した教材も利用できる。
教材以外にも、WebクイズやWebテストも簡単に作成可能。EC特別ライセンスプランを利用すれば、eラーニングのオンライン販売ビジネスも可能。決済やレビュー、収益配分、BtoB対応、デザインカスタマイズなど多様なニーズに対応している。
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（出所：KnowledgeDeliver公式Webサイト）
企業・官公庁・医療機関など2,000以上もの導入実績を持つeラーニングシステム。「教材作成」「学習」「運用管理」の3大機能を標準搭載しているため、導入後に即実装が可能。
多言語対応、受講者同士の意見交換ができるディスカッション機能、蓄積した学習履歴の分析が可能な「Analytics+」などオプションも充実。ASP、オンプレミス、クラウド等、豊富な導入形態から選択でき、数十万人向けの大規模運用も可能。
（出所：LearnO公式Webサイト）
3,800社、月間60万人が利用しているeラーニングシステム。用途とユーザー数によって3つの料金体系から選べる。簡単に使えるユーザビリティの高さが特徴。動画なしの最安価格帯プランなら、最短1カ月、月額4,900円でスモールスタート可能。
スライドの配信や学習状況、効果の確認などの基本機能が備わっている。必要に応じて、オプションの動画ライブ配信機能や、シングルサインオン機能を付加できるのも心強い。
（出所：shouin+公式Webサイト）
実践重視のオンライン研修を可能にするクラウド型のeラーニングプラットフォーム。学習コンテンツを配信するだけのツールではなく、その後の実践を見据えた機能設計が特徴。既存の動画やPDFのマニュアルを活用した事前学習、動画レビューによる遠隔ロールプレイングの実施などでOJTにかかっていた時間を大幅に削減可能。また、チェックリスト機能で評価基準が策定でき、スキルの平準化が見込める。
（出所：カオナビ公式Webサイト）
人材情報管理に強みを持つHRシステム。学習情報だけでなく、所属や職務経歴、職種情報、人事評価、スキルなど人材に関するあらゆるデータを一元管理して、「組織内にどんな人材がいるのか」を可視化。学習管理以外にも、人事評価管理・労務管理など様々な用途で利用できる。戦略的に人事を行いたい場合に有用。
管理者は研修教材データのアップロードにはじまり、配布・受講後の理解度確認まで、同一システム上から効率的に実施可能。従業員もスマホから簡単に受講できる。豊富なデータをもとに自分に合った研修の「おすすめ度」が表示されるのもポイント。
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（出所：Schooビジネスプラン公式Webサイト）
大手の上場企業やIT企業、学校法人、地方自治体など多くの導入実績があるオンライン学習サービス。階層別、職種別に100種類以上・8,500本以上のコンテンツがあり、1名月額1,500円で受け放題。ビジネス・ITスキルから、働き方・健康・お金・経済・テクノロジーなど幅広く網羅しており、学習意欲を促進させる。
社員のオンライン研修の他にも、スキルアップを希望する従業員向けの自己啓発学習や福利厚生の一環としても利用可能。
（出所：AirCourse公式Webサイト）
800コース、4,500本以上の動画研修が受け放題のeラーニングシステム。簡単に自社オリジナルコースの作成も可能。動画、PDFなど様々なファイル形式に対応し、テスト、アンケートなどの素材を自由に組み合わせられ、自社に最適なコースやコンテンツ制作を行える。
学習パス機能で複数のeラーニングコースをまとめて管理できるため、管理者の工数やコース検索の負担削減にもなる。
（出所：Smart Boarding公式Webサイト）
インプットからアウトプットまで社員教育をワンストップで行えるeラーニングシステム。ライブ型のオンラインレッスンで、プロの講師や他企業の参加者と実践トレーニングが行える。従来のOff-JTやOJT教育を学習プログラム化し、Smart Boarding上にアップすることによって属人化を解消。階層別、部門別に分けたコース配信も可能。昇級時のテストやオンボーディングプランなどにも活用できる。
（出所：etudes Plus公式Webサイト）
階層別・スキル別のeラーニング教材が100種類以上あり、受け放題で学べる学習管理システム。
Microsoft Azureのセキュリティシステムを採用したセキュアなサービスで、マニュアルなしで直感的に使えるわかりやすい学習管理画面が特徴。
人材育成ノウハウを提供する「ナレッジボックス」では、コンテンツ制作や教育設計について教育担当者をサポートする。受講者の学習意欲を引き出すオンラインセミナーも定期的に開催している。
企業研修だけでなく、資格や試験の取得・受験状況の管理まで幅広く利用されているLMS（学習管理システム）。本来の学習管理目的だけでなく、自社で作成したコンテンツを外部へ販売する収益化ツールとしても活用できます。
LMSのサービスは主に下記の3つがあります。
(1)「社外向けにも利用可能な高機能型」
(2)「社内向け学習管理に特化したタイプ」
(3)「社内向けに教材も提供しているタイプ」
自社に合ったLMSを選ぶ際には、上記のタイプをある程度絞り込んだ上で、以下のポイントを踏まえて比較・検討していくとスムーズです。
（1）どれだけ自社に合った使い方ができそうか
（2）どれだけ自社に合った教材が作成・利用できそうか
（3）どのくらい自社に合った教材がパッケージ化されているか
（4）集合研修とオンライン研修の両方を管理できるか
なお、サービスによってプランが多数用意されている場合や、料金体系が複雑なものもあるため、必要に応じて相談や見積り依頼を行っていくと良いでしょう。
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