最終更新日:2024-07-12
研修やマーケティングなどビジネス利用しやすい動画配信プラットフォームの導入を検討している企業の担当者の方へ。YouTubeとの違いや機能、選び方、検討する際のポイントをおすすめの動画配信プラットフォームを交えながらわかりやすく紹介します。
動画配信プラットフォームとは、動画コンテンツの作成・配信・管理が簡単にできるシステムのことです。
動画配信プラットフォームには無料・有料の2種類があり、前者のプラットフォームとしては「YouTube」が有名ですが、企業がビジネス利用する上では様々な懸念が挙げられます。
たとえば、YouTubeは広告をコントロールできないため、競合他社の広告によって、顧客が他社に流れてしまう恐れがあります。また、一部の人にのみ動画を閲覧させる「限定公開」はYouTubeでも可能ですが、URLを知っていれば誰もがアクセスできてしまうのが現状で、企業として機密情報を取り扱う場合にはセキュリティ面で課題を抱えているのも事実です。
動画配信プラットフォームにはYouTubeと比べて、以下のようなメリットが見込めます
動画の前や途中で広告が流れることがないため、視聴者は最後まで注意をそらされることなく目的の動画に集中できる。
各種設定やデザインをイチからカスタマイズできるので、企業のカラーや雰囲気に合った動画サイトを自由に作成できる。
同時視聴人数の制限やパスワード設定をすることでセキュリティ面を強化。また、動画公開の期間を決め、期限後は視聴不可にするといった運用も可能。
リアルタイムでの視聴状況把握や動画別の再生数など、様々な条件でのレポーティングを行うことで、コンテンツの改善に役立つ。
本記事では動画配信プラットフォームについて、どんな機能があるのか、自社に合った選び方・検討ポイントなどを、おすすめのプラットフォームを交えながらわかりやすく紹介します。
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動画配信プラットフォームの機能について、「標準機能」と「その他の機能」に分けて以下に紹介します。
| 動画配信機能 | 動画をアップロードするだけでシステム上から配信できる。既存のWebサイトやECページに埋め込むこともできる。 |
|---|---|
| 限定配信機能 | 「誰に何を閲覧させるか」動画視聴者を動画やカテゴリ、アカウント・グループなどによって制限できる。 |
| 動画編集機能 | 動画を切り貼りしたり、エフェクトをかけたり、字幕を入れたり、編集・加工することができる。 |
| ライブ配信機能 | 映像や音楽をリアルタイムで配信・視聴できる。オンラインミーティングやライブコマースなどに活用。 |
| アーカイブ配信機能 | 動画を一覧で保管して、会員が好きな時に視聴できる状態に置く。社員教育やオンラインレッスンなどに有効。 |
| 視聴分析機能 | 動画ごとの視聴状況や視聴履歴を確認できる。「いつ・誰が・何を視聴したのか」を確認することでマーケティングに役立てられる。 |
| セキュリティ管理機能 | ユーザー認証をはじめ、同時アクセスやIPアドレスに制限をかけることで安心・安全な運用が可能。 |
| サイト作成機能 | 動画を掲載するためのオリジナルWebサイトを自由に作成できる。システムによってECサイトを構築できるものも。 |
| 会員管理機能 | オンライン上に会員登録を行える。マイページ上で自ら情報を修正・更新できるため、会員管理の手間がかからない。 |
|---|---|
| 販売・課金機能 | 動画ごとに「サブスクでの販売なのか、単発での販売なのか」料金形態を選択できる。 |
| 決済機能 | オンライン上から決済できる。クレジットカード・デビットカード・電子マネーなど複数から選べるものも。 |
| コミュニケーション機能 | チャットやアンケート・クイズ機能などを活用してリアルタイムに視聴者と双方向コミュニケーションが可能。 |
| 他ツールとの連携機能 | Web会議ツールやマーケティングツール、既存のシステムなどと連携できる。 |
| マルチデバイス対応 | PCだけでなく、スマホやタブレット、SmartTVなどに配信できる。 |
動画配信プラットフォームの主な利用シーンについて、「社内向け」と「社外向け」に分けて具体的に解説します。
これまで一カ所に集めて行っていた企業の集合研修も、録画してシステム上から配信するだけで、いつでも・どこでもスマホで視聴可能できるように。視聴したかどうかの確認や視聴分析、テストなどの機能を利用すれば研修効果も担保できる。
テキストやPowerPointの資料だけでは伝わりづらい現場業務のOJT研修。現場の従業員が作業をスマホで録画して、動画配信プラットフォームを通じて配信することで、新人は好きなタイミングで同じ内容を何度も学べるように。早期戦力化や業務標準化が進む。
これまで動画を全支店分ダビングし、DVDを配布していた代表者のあいさつや職員向けの教育活動や啓蒙活動など。動画配信するだけで手軽に行えるように。100以上の支店があっても、代表者の想いやこれまでの活動内容を社員一人ひとりに直接届けられる。
社内表彰式や企画コンペといった社内イベント、情報共有会の様子といった社内広報動画を全社に向けて動画で配信。社内の会議室にいながら外部の学生向けの会社説明会に参加したり、株主総会や決算説明会といった社外に向けた活動に利用したり、汎用的な使い方もできる。
たとえば、塾の講義動画やヨガのレッスン動画、フィットネスジムのトレーニング動画などをオンライン配信。受講生は教室に足を運ぶことなく、全国どこにいても対面で受講する講座と同様の知識とスキルを身に付けられるように。
たとえば、ユーザーに向けた商品説明、デモ動画を自社Webサイトで公開。更に、紙媒体の説明書ではわかりにくい部分を動画で説明することで、顧客満足度を向上させる。そのほか、各種カタログやチラシにも動画へのQRコードを掲載するなど、積極的に動画への導線を用意。
企業向けセミナーや商品説明の動画を作成・配信。地方にいながら、全国の代理店とやり取りができるように。参加できなかった担当者には疑似ライブ配信やアーカイブ配信を活用することで情報のラグを解消できる。
リアルで行われる大規模カンファレンスの一環として、その様子を動画で配信。参加の難しい海外・地方在住社の集客も見込める。アーカイブ配信で、その日参加できなかったユーザーにも共有。ビジネスだけでなく、スポーツ大会のライブ配信などにも活用されている。
自社に合った動画配信プラットフォームを選定する際に重要となるのが、システムを導入する目的を明確にすること。動画コンテンツの活用方法によって必要な機能が異なり、大きく以下の3パターンに分けられます。
以下、それぞれの分類について、後述するタイプ分けされたサービスのLPなどを参考にして具体的にどのような場合が当てはまるのか、どういった機能があると便利なのかをわかりやすく紹介します。
会員向けの動画配信を活用したオンラインレッスン・スクールや、スキルやノウハウ、健康といったビジネス分野のサブスク動画、あるいは動画販売など、動画そのもので収益を上げたいと考える場合は、「動画コンテンツの販売に特化した動画配信プラットフォーム」がおすすめです。
たとえば、「PLAY VIDEO STORES」は必要な素材を入稿するだけで、自社オリジナルの「公式動画販売サイト」が完成できます。動画ごとにサブスク販売・単発販売を選ぶことで、すぐに動画販売も始められます。また、「メガDOGA」は動画ファイルをアップロードするだけで、動画サイトを構築できます。会員管理から決済まで、1つのプラットフォームで完結するのもメリットです。
上記のように動画コンテンツを収益化するのではなく、自社の商品やサービスの販売・営業に活用したい場合です。この場合は、ユーザー分析やアンケート分析といったマーケティング機能が搭載された動画配信プラットフォームがおすすめです。
たとえば、「ネクプロ」は動画配信から視聴者フォロー、視聴分析まで動画マーケティングの一元管理が可能。自社の動画コンテンツや資料を掲載できる独自のメディアサイトの構築もできるため、別途情報発信ツールを用意する必要はありません。また、「Firework」はオンライン上で実店舗に近いリアルなショッピング体験を提供可能。深い顧客接点を作り出すことで、CVRの改善やLTVの向上を実現します。
社内向けの教育・研修や業務マニュアルの共有、代表者のメッセージ配信、社内広報など、従業員向けに安全に効率よく動画を配信できれば十分な場合です。この場合は、セキュリティ面やライブ配信に強い動画配信プラットフォームが便利です。社内向け以外にも、求職者だけに向けた会社説明動画や取引先への情報共有、会員向けのライブ配信ツールなどとしても活用できます。
たとえば、「ムービーライブラリー」は自社専用のユーザー認証型ポータルサイトを構築することでセキュアに動画共有できる環境を提供します。選択するプランによってライブ配信も可能です。また、「LIVEPARK STUDIO」はインタラクティブな配信機能を手軽に自社サイトに埋め込むことができます。チケット入力や遷移元判定での入場制限にも対応しています。
タイプを絞り込んだら、後は具体的に比較検討していく番です。動画配信プラットフォームを比較検討する際のポイントを、以下に3つ紹介します。
動画配信プラットフォームの目的・用途によって、必要とする機能は異なります。希望する機能が備わっていたとしても、対応範囲を必ずチェックしておきましょう。
限られた範囲での研修やウェビナー、情報共有を目的とする場合は、動画やドキュメントなど対応形式の幅広さや、閲覧範囲/権限管理に優れているサービスがおすすめ。「J-Stream Equipmedia（EQ）」では、PDFやPPTなどのドキュメント掲載や動画との同時表示ができるため、多様なコンテンツ展開が可能。柔軟な閲覧設定で、グループごと・個人ごとでコンテンツの出し分けもできます。
動画コンテンツで収益化を図りたいのであれば、誰でも簡単に会員動画サイトが構築できるのはもちろん、都度課金型・サブスクリプション型などの課金形態や、クレジットカード・デビットカード・電子マネーなどの決済方法が選べるようになっているかがポイントになります。たとえば、「OneStrem」は動画をアップロードするだけで自社のオリジナルサイトが完成。サブスク・単発販売といった課金制度、アンケート・テストの作成なども自由に行えます。
一方、マーケティングに利用するのであれば、ユーザー属性やアンケート回答の有無などで細かくターゲティングできたり、動画再生数や視聴完了率・クリック率といった指標からデータ分析ができたりすると有用性が高くなります。たとえば、「Bizibl」は申込情報や参加ログ、アンケート回答結果などウェビナーに関する情報を随時取得可能。データはグラフィック表示で細かく表示でき、CSVに出力も可能です。
「動画をどこに設置して、どのようにしてユーザーに閲覧させるか」というタッチポイントは動画配信プラットフォームによって対応範囲が異なります。視聴環境がターゲットとなるユーザーや用途に合っているか事前にしっかり確認しておきましょう。
たとえば、自社のECサイトなどに動画を設置する場合、動画を再生するために他サイトへ遷移させてしまうとそのまま離脱してしまう可能性が高まります。その点、「ULIZA」には用途に合わせた視聴環境が複数用意されているため安心です。Webサイトの所定の位置に設置するだけで動画が固定される「インラインプレイヤー」や画像をクリックすることで最前面にポップアップ表示される「モーダルプレイヤー」、画面スクロールに追従する「フローティングプレイヤー」など、用途に合った表示方法が選べます。
動画の中には株主総会や経営会議、営業会議といった機密情報や顧客情報が含まれるもの、あるいは代理店向けの新商品先行動画など、情報漏えいが許されないものもあり、その場合、セキュリティ対策の強化は必要不可欠です。具体的には、IPアドレス制限やリファラー制限、再生ドメイン制限、ユーザー認証、HLS暗号化などの機能があると安心です。
たとえば、「クラストリーム」には特許取得のウォーターマーク機能（透かし制御）があります。動画に視聴ユーザーIDと視聴日時を透かし文字として表示することで、万が一動画が外部に流出した際には流出元の特定が可能。何より情報漏えいの抑制が期待できます。
幅広い用途に活用できる動画配信プラットフォームを紹介します。
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(出所：クラストリーム公式Webサイト)
多様な用途で利用可能な法人向け動画配信プラットフォーム。わずか5分で動画配信サイトが構築でき、動画の保存容量はミニマムプランでも1TB。容量を気にすることなく、会議や研修、授業など様々な用途に利用可能。閲覧履歴やログ記録などの分析機能も備えているため、ビジネス利用にも最適。通常の2倍速より聞き取りやすい特許技術を備えているため、ユーザーの各種学習の効率アップも期待できる。
運用はクラウド版とオンプレミス版の2種類から選択でき、ウォーターマーク、SSL対応、暗号化といった業界最高レベルのセキュリティも搭載。厳しいセキュリティ基準を持っている企業にもおすすめ。
（出所：OneStream公式Webサイト）
動画サイトを誰でも簡単に構築でき、社内研修の配信から動画のマネタイズまで幅広い用途に応える動画配信プラットフォーム。コードやデザインといったスキルは一切不要。動画をアップロードするだけでサイトが完成。サブスク・動画販売といった課金制度、専用アプリのエクスポート、オリジナルアンケートや疑似LIVEまで自由にカスタマイズでき、更に配信量無制限で利用できるのが特徴。
料金形態はエントリー向け・社内向け・多目的向けに複数プランが存在するが、すべてのプランで視聴時間の確認、視聴ログCSVエクスポートをはじめ各種分析機能が利用でき、マーケティングにも有効。
（出所：ULIZA公式Webサイト）
多彩な機能と専任のチーム体制でビジネス動画配信をサポートするプラットフォーム。開発運営元は「Hulu」や「TVer」などの配信サービスを技術面でサポートする株式会社PLAY。配信における安定性への信頼も厚い。
「見逃し配信（DVR機能）」が搭載されており、ライブ配信中にもかかわらず「一時停止」「巻き戻し」「追いかけ再生」ができ、ユーザーは好きなタイミングで振り返りが可能。ユーザーの動向や同時接続人数など、様々な角度から動画分析することでマーケティングにも活かせる。導入から実際の運用に至るまで、手厚いサポートを受けられるのもポイント。
（出所：SmartSTREAM公式Webサイト）
イベント配信や学習動画のオンデマンド配信、商品紹介動画など、幅広い用途で活用できる動画配信プラットフォーム。NTTグループの強みを活かした業界最高レベルの配信環境で動画配信ができる。
VOD配信に特化した「シンプルプラン」と、ライブ配信やセキュア配信など必要な機能を組み合わせてカスタマイズできる「セレクトプラン」、いずれも不要なコストをかけずシステム導入を実現。更に、様々な視聴環境と再生数・再生時間といった視聴環境を掛け合わせた分析結果が自動でグラフ表示され、マーケティングにも広く活用できる。
（出所：ソーシャルキャスト公式Webサイト）
「動画販売」「限定配信」に強みを持つ動画配信プラットフォーム。専用アプリは不要で、PC・スマホ・タブレット・TVのマルチデバイス対応でインターネット環境さえあれば、1つのプラットフォームでビデオオンデマンド、ライブ配信・双方向ライブ配信、アーカイブ動画の配信が可能。動画制御、視聴権限の割り当て、視聴チケット発行機能など情報漏えい対策も万全のため、クローズド型システムの構築にも適している。
また、デザインに関してもカスタマイズ可能で、自社のブランドに合ったテイストを再現可能。課金・決済方法に関しても豊富なバリエーションを持っており、売上の継続的アップをサポートしてくれる。
動画コンテンツの収益化におすすめの動画配信プラットフォームを紹介します。
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（出所：コエテコカレッジ公式Webサイト）
煩雑になりやすいオンラインスクールの開催・連絡・決済を一括管理できる動画配信プラットフォーム。講座への申し込みから決済、ユーザーへのリマインド通知、クーポン発行など動画コンテンツを収益化するための機能がセットされており、ビジネススキル、SNS運用、資格取得など幅広い分野で活用できる。
講座募集ページからライブ・動画を選択し、基本情報を記入するだけで講座が完成。有料・無料、単発・連続、オープン・限定などコンテンツに合った形式が選択でき、自社でWebサイトを用意する必要もない。ヘルプページに掲載されている説明通りに進めるだけで開設できるため、動画配信が初めての場合も安心。
（出所：PLAY VIDEO STORES公式Webサイト）
「Hulu」「TVer」などの開発経験に基づいた動画配信・販売・分析に必要な機能をオールインワンで提供する動画配信プラットフォーム。必要な素材を入稿するだけで、自社の「公式動画販売サイト」を構築可能。月額・単発といった販売形式も自由にカスタマイズできる。
また、必要に応じて初期段階の価格設定や競合他社調査、販促戦略、運用代行まで、動画配信に特化したコンサルディングサービスも利用できるため、動画配信の経験がなくても安心。会員情報や再生回数、売上推移といったアナリティクスデータはダッシュボードで可視化、顧客情報や分析結果を最大限活かしたマーケティングも。
（出所：メガDOGA公式Webサイト）
動画販売・会員限定動画配信機能を備えたクラウド型動画配信プラットフォーム。動画配信だけでなく、配信に必要なWebサイト構築からシステム開発までワンストップで対応できる。企業に合わせた個別プランニングのほか、会員限定配信、アンケート、質問フォーム、視聴ログを備えたパッケージサービスも提供。動画コンテンツ販売に加え、展示会やウェビナー、研修、株主総会まで幅広く活用できる。
多機能でありながら最短1カ月から契約OKで、視聴ユーザーアカウント無制限、柔軟な体制のため「一度使ってみたい」という企業にもおすすめ。トラブル時には専用スタッフによるチャットサポートを受けられるのも心強い。
動画コンテンツをマーケティングやプロモーションに活用したい場合におすすめの動画配信プラットフォームを紹介します。toB向けのものとtoC向けのものがあります。
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（出所：ネクプロ公式Webサイト）
効率的な配信で見込み顧客を育成し、商談化率アップを狙えるウェビナー・動画配信プラットフォーム。ウェビナーやパネルディスカッション、双方向など様々なライブ配信形式のほか、あらかじめ用意した動画を配信する「疑似ライブ」方式なら、生配信にありがちなトラブルを回避、再配信も手軽に実現できる。
ウェビナー上にチャットを設置することでユーザーともリアルタイムでのコミュニケーションが可能。動画の視聴履歴、ウェビナー参加状況、離脱率といったデータは「Salesforce」に自動連携。レポート&ダッシュボード機能でユーザーの興味を可視化することで、コンテンツ・営業改善も期待できる。
（出所：Bizibl公式Webサイト）
ウェビナー業務の一元化と自動化で工数を削減し、アーカイブとデータ活用で成果を最大化する動画配信プラットフォーム。SEO対策済み告知ページや申し込みフォームといった告知・申し込み管理から、アンケート回収、回収データの集計表示、見逃し配信設定などの分析・アフターフォローまで、ワンストップで実現する。
ライブウェビナーに加え、自動ウェビナー機能を搭載。配信当日の運用工数削減だけでなく、これまでに蓄積したライブウェビナー録画を24時間365日自動で配信することで、マーケティングコンテンツとして二次利用・資産化も可能。また、参加にあたってアカウント登録や専用アプリのインストールが不要のため、ユーザーとしてハードルが低いのもメリット。
（出所：Firework公式Webサイト）
toC向けのショート動画・ライブ配信の管理・配信に強みを持つ動画配信システム、動画編集ツールを一括で提供する統合型動画配信プラットフォーム、でオウンドメディアや自社ECサイトなどに、ノーコードで縦型ショート動画やUGCコンテンツを掲載できるのがポイント。
ユーザーが動画から商品の詳細情報を得たり、動画から直接購入できたりすることで、購入動線も圧倒的にスムーズに。「見ながら購入」を促し、自社サイトでのライブコマースを実現することで、CVRの改善やLTVの向上を図る。更に、ライブ配信参加者とリアルタイムでコミュニケーションを取れば、深い顧客接点が生まれブランド理解を深めてもらうことも可能。企業の「売上につなげる方法がわからない」をトータルでサポートする。
（出所：Livekit公式Webサイト）
通販・EC業界で実績豊富なBIPROGYがライブコマースを通じて事業成長を支援する動画配信プラットフォーム。EC基幹システム、ECサイト構築、分析までEC領域全般をトータルサポートする。中でも、ライブコマースは企画から撮影、配信、分析まで専門コンサルタントがワンストップで支援。
ライブコマースの運用を、自社ドメインで行えるのもポイント。ライブコマースページとECサイトを統合的に分析でき、今後のEC売上向上策の考察にも有効。iPhone撮影、プライベート配信機能、投げ銭機能などを柔軟にアレンジでき、自動的にアーカイブを残すことで、ライブ終了後の購入数増加にも貢献する。
動画コンテンツの配信に特化した動画配信プラットフォームを紹介します。アーカイブ配信メインのものと、リアルタイムでのライブ配信メインのものがあります。
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（出所：Smart vLive公式Webサイト）
大規模イベントであっても、1秒未満の低遅延ライブ配信が可能な動画配信プラットフォーム。現地・リモートなど視聴環境にかかわらず、全参加者がリアルタイムに体験を共有できる。
最大の特徴は、視聴者が「見たい」映像を自由にスイッチしながら視聴できるマルチアングルプレイヤー機能。従来の「画角を考慮して動画を作り込む」作業からは解放され、手軽に多視点のマルチアングル配信を実現。更に、スタジオ機能を使えば、専用機材は一切不要。カメラやモバイル端末から動画をアップロードしてクラウド上で編集すれば、そのまま幅広いシーンで活用が可能だ。
（出所：J-Stream Equipmedia（EQ）公式Webサイト）
プログラミング不要で、専用の動画共有ポータルを簡単に構築できるプラットフォーム。自社ポータルや会員向けウェビナー、顧客向け情報サイト、ファンクラブサイトなど、ユーザー認証が必要な用途で利用されている。
コンテンツの出し分けや予約配信、メール配信など、部署や役職など任意のユーザーグループ別で細かく配信や閲覧を設定できるのが強み。管理ユーザーごとに操作範囲を限定したり、操作ログを記録したりすることもできるため、セキュリティ面も手堅い。
オンデマンド配信をはじめ、ライブ配信、疑似ライブ配信にも対応。大規模な専用機材や人材リソースなしでPC/iPhone/iPadで配信でき、管理画面内で簡単な動画編集まで完結できる。分析機能も搭載し、配信コンテンツの効果検証も簡単だ。
（出所：ビジュアモール ムービーライブラリ公式Webサイト）
クローズドでセキュアな環境で、動画共有を簡単に実現できる法人向け動画配信プラットフォーム。動画の配信管理を行うコンテンツ管理システムと試聴用ポータルサイトが2つに分けて提供されるため、動画配信初心者も操作に戸惑う心配がなくスピーディーに動画配信を開始できる。
試聴用ポータルサイトはユーザー認証必須、限られたユーザーのみ閲覧ができ、ストリーミング配信後は端末にデータが残ることもないなど、手軽に安心・安全な視聴環境の構築が可能。オンデマンド配信、ライブ配信など、利用用途によって様々なプランが用意されている。
（出所：MOOGA PLUS公式Webサイト）
「コンテンツ」と「特定ユーザー」を組み合わせるだけで、簡単・瞬時に限定配信が実現できる動画配信プラットフォーム。テストやアンケートを組み合わせれば、手軽に視聴者の理解度アップや情報収集も可能。視聴動向の分析結果はその後の視聴率向上策の検討にも有用。
端末にデータが残らないストリーミング配信のため、流出の危険がなく、セキュアな運用ができる。配信形式は、オンデマンド配信と疑似ライブ配信から選択できるため、目的や用途に合わせて選ぶのがおすすめ。eラーニング、セミナー、研修、マニュアル、情報共有など企業の様々なニーズで利用されている。
動画配信プラットフォームは、Webを介して商品・サービスの拡販させるために有用な「動画コンテンツ」の作成・配信・管理を簡単に行うことのできるシステムです。
有料の動画配信プラットフォームはYouTubeなどの無料のプラットフォームに比べて、以下のようなメリットが得られます。企業が効率よく安全に運用していくためには有料プラットフォームがおすすめです。
動画配信プラットフォームには多数のサービスが存在しますが、自社に合ったプラットフォームを選ぶためには、以下のように目的や用途を明確にするとスムーズです。
自社に合ったタイプが見えてきたら、以下のようなポイントに留意しながら比較検討していきましょう。
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株式会社アイ・ピー・エル
クラストリームは、オンデマンド、ライブ配信ができるクラウド型の動画配信プラットフォームです。官公庁・大手企業・大学で導入実績多数。60万人に利用されています。...
エヌ・ティ・ティ・スマートコネクト株式会社
動画のアップロードから配信、視聴分析まで誰でも簡単に行える動画配信プラットフォーム。申込から約3営業日で配信可能。業界・業種問わず様々な企業で導入されています。...
Firework Japan株式会社
Fireworkは、Webサイト・アプリ・ライブ配信などのあらゆるタッチポイントでインタラクティブな動画体験とスムーズな購入動線を実現し、収益を最大化します。...
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
大規模イベントでも1秒未満の低遅延ライブ配信が可能な映像配信プラットフォーム。マルチアングル配信やクラウド上での映像編集など豊富な機能により新たな映像体験を手軽...
株式会社Ｊストリーム
プログラミング不要で専用の動画共有ポータル（EQポータル）を構築できるプラットフォーム。ライブ/疑似ライブ/オンデマンドでの配信に対応し、企業の動画活用を支援し...
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