最終更新日:2024-09-27
セキュリティやコンプライアンスを強化したいけれど、情報収集や設定変更などの手間はできるだけ避けたいと考えている情報部門の方へ。IT資産管理ツールの導入メリットや比較ポイント、シェア・無料で使えるOSSもあわせて、おすすめツールを紹介します。
IT資産管理ツールとは、企業が保有するPCやソフトウェアなどのIT資産に関する情報を一元的に管理し、効率よく安全に利用できるようにするためのツールです。
従来はインストール型のIT資産管理ソフトが大半でしたが、近年はクラウド型のソフトも台頭。生産性の向上やコンプライアンス・個人情報保護が求められるようになったのに伴い、多くの企業で導入されています。
情報漏洩やウイルス感染などを防ぐためには、企業が保有するIT資産に関する情報を一元的に管理して、的確に運用することが重要です。しかし、従来のようにExcel台帳などのアナログな方法で管理しようとすると、「情報収集・入力が手間」「転記ミスが起こりがち」「最新の情報がわからない」といった事態になりがちです。
そういった課題の解決に有用なのがIT資産管理ツールです。たとえば、ソフトウェア配布機能を使えば、ソフトウェアをアップデートする際も「どのPCにアップデートが必要か」を瞬時に可視化。事前設定しておけば、自動で配布したり、エラー時にはリトライしたりしてくれるものもあります。
IT資産管理ツールの料金体系は、「どんな機能を利用するのか」「管理対象機器が何台くらいになるのか」によって異なります。また、パッケージ型とクラウド型では導入当初に支払う金額が変わってきます。
たとえば、パッケージソフト型の「System Support best1（SS1）」は、IT資産管理の機能のみ・管理対象機器100台でライセンス費が50万円（別途、導入支援費・年間保守費が必要）。管理対象機器が500台の場合、ライセンス費は235万円となり、1台あたり5,000円程で導入可能に。長く使えば使うほどお得になるメリットがあります。
一方、それほど大量の機器が存在せず、「まずは試しに使ってみたい」という場合には、「Snipe-IT」のような無料のサービスを試してみるのもおすすめです。記事の後半では、無料で利用できるオープンソースのソフトウェアも紹介しています。コスト面に課題がある場合は、そちらの導入も検討するのもよいでしょう。
また、IT資産管理ツールについて、より詳しい仕組みや特徴を知りたい方は、「IT資産管理ツールとは？導入目的・仕組みをわかりやすく紹介」をご参照ください。
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まずは、IT資産管理ツールを導入すると、具体体にどのようなメリットがあるのかを改めて紹介します。主なメリットとして挙げられるのは、以下の4点です。
上記に対し、ツール導入によって業務がどのようにスムーズになるかを、具体的に説明していきます。自社に当てはまる課題がある場合は、導入後の業務をイメージする際の参考にしてみてください。
IT資産管理ソフトを用いることで、設定や資産情報といったPCの状態を自動で収集。一つずつ収集・入力する手間がかかりません。PCの設定変更やアプリケーションの配布に関しても、「どのPCにその作業が必要なのか」といった対象PCを自動で判別したり、アップデート期限が近付いた際にアラート表示をしたりが可能に。システム管理者の負荷軽減につなげられます。
IT資産管理ソフトの導入により、保有するハードウェアやソフトウェア、ライセンスについて、「何がどれくらい利用されているのか」が明確になります。余分な機器の購入を防ぐのはもちろん、適切なタイミングでの買い替えや、OSの更新・ソフトウェアライセンスの棚卸、不要なライセンス契約の見直しなど、的確なIT資産管理をサポート。無駄なコストの削減に役立ちます。
IT資産管理ツールを利用すれば、セキュリティパッチでPCの脆弱性対策をしたり、外部デバイスを制御してUSBの情報持ち出しを防いだりと、効率的な情報漏えい・流出対策を実現。操作ログ収集や使用禁止ソフトウェアの起動制御など、テレワーク下において有効なセキュリティ対策も行えます。
ソフトウェアの不正コピーやライセンス契約違反は、刑事罰の対象に。メーカーから損害賠償を請求されたり、企業の社会的信用を失墜させたりするリスクにつながる恐れもあります。IT資産管理ツールの活用により、管理が必要な情報を自動収集し、ライセンス・契約情報と利用実態を照合することで、不正利用・規約違反を未然に防げるように。
テレワーク下でもPCの稼働状況から勤務実態を見える化し、従業員の労務コンプライアンス遵守に役立てることもできます。
IT資産管理ツールには、以下のような機能が搭載されています。ツールによって標準搭載しているもの、オプションで対応しているものなど、対応の有無は異なるため注意してください。
| 機器管理 | PCやハードウェアなどの情報を一元管理 |
|---|---|
| ハードウェアの契約管理 | リースやレンタルPCを可視化し、更新漏れなどを防ぐ |
| ソフトウェアのライセンス管理 | ライセンス数や利用状況を可視化して、過不足を確認 |
| モバイルデバイス管理 | スマホ・タブレットなどモバイルデバイスの情報を一元管理 |
| ソフトウェア配布 | 業務に必要なファイルやソフトウェアを自動で配布。アップデートにも対応 |
|---|---|
| セキュリティパッチ配布 | OSやアプリケーションの最新のセキュリティパッチを配布 |
| デバイス制御 | USBメモリといったデバイス利用を制限し、機密情報の持ち出しを防止 |
|---|---|
| 操作ログの取得 | いつ・だれが・何をしたかログを取得。不正の抑止、監査・有事の調査に活用 |
| リモートコントロール | デバイスを遠隔操作。設定変更やインシデント発生時にも対処可能 |
IT資産管理ツールは、大別すると、以下の2つに分けられます。
モバイルデバイス管理（MDM）とは、会社管理のスマホやタブレットについて、紛失や盗難、不正使用による情報漏えい事故などを防ぐために、「誰が何を利用しているか」「どんなアプリ・ファイルが入っているか」「今どこにあって、どんな状態なのか」などをリアルタイムで収集・管理することを言います。
IT資産管理ツールの中には、MDMに対応したものもあります。まずは自社で導入するとしたらどちらのタイプが当てはまるか、考えてみましょう。
たとえば、従業員にスマホやタブレットなどのモバイルデバイスを貸与しており、かつそれらを「営業や現場へ持って行く機会が多い」「テレワークなどで大半を持ち出している」という場合は、MDMに対応したタイプを。そうでない場合は、PCやIT機器、ソフトウェアのライセンス管理などIT資産管理に特化したタイプを。まずは大まかに絞り込んだ上で、後述する比較ポイントに沿って選んでいくとスムーズです。
自社に最適なIT資産管理ツールを選ぶうえで重要なポイントを紹介します。以下の点に沿って各ツールを比較・検討していくとスムーズです。
IT資産管理ツールによって対応する範囲や機能は異なります。まずは、「ツールを導入することで、何を実現したいのか」といった導入目的に優先順位をつけ、それを解決するために必要な機能がどれくらい備わっているかを確認するとよいでしょう。たとえば、以下のイメージで目的と機能をすりあわせてみてください。
何から手を付けてよいかわからないという場合には、ベンダーに現状を伝えてアドバイスをもらうといった方法も。
一度にすべての範囲を網羅しようと思うと、費用がかさんだり、機能を使いこなせなかったりするといった懸念も。その場合は「AssetView」のように、必要な機能を一つずつオーダーメイド感覚で購入できるIT資産管理ソフトがおすすめ。課題に応じて段階的に導入していけば、コスト面でも機能面でも無駄を抑えられるでしょう。
セキュリティ強化の目的でIT資産システムを導入する際は、自社のセキュリティポリシーへの対応が必須に。たとえば、「USBメモリの利用禁止」「特定ソフトウェアの利用禁止」「閲覧できるWebサイトの制限」などの規定がある場合は、それらの制御機能を備えているものを選びましょう。ハードディスク暗号化にBitLockerを利用していれば、その管理機能があるかの確認も必要です。
しかし、無闇に利用制御を加えると、業務の効率化が滞ってしまうこともあります。利用を制限する代わりに、操作ログ管理機能を備えているものを導入することで、不正に抑止をかけるといったやり方も。問題が発生した時点で、その都度対応がとれるようになるため、無闇に制御機能を設けることなくセキュリティポリシーの遵守を実現します。
IT資産管理ツールによっては、Windows端末とMac端末で対応する機能に隔たりがあることも。Macをメインで利用する場合や、WindowsとMacが混在する場合には、「操作制限がないか」「WindowsとMac端末を一元管理できるか」などを確認しておきましょう。
モバイルデバイスに関しても同様です。ツールによっては、iOS・Andoroidいずれかに制限される場合もあります。中には「MCore」のように、最新のiOS ・Androidを統合して管理するマルチOS対応も存在します。自社に合ったものを選びましょう。
管理対象の端末が数百～数千台といった膨大な量に及ぶ場合は、特に重要なポイントに。端末の環境を自動識別して配布対象かを判別したり、ネットワークに負荷をかけずに配布できたりと、設定変更作業をまとめて行えるような機能があると便利です。
たとえば「PalletControl」は、ネットワーク負荷を考慮したP2P配信が可能に。そのほか、配信結果を一目で把握したり、エラーが出たものは自動で再配布したりするなど、効率化に役立つ機能を多数用意。PC設定に関するオリジナル台帳を簡単に作成できるのも特徴です。
より詳細に比較検討したい方は、以下の選び方ガイド（比較表付き）をご利用ください。主要11ツールを24項目について詳細に比較検討しています。
IT資産管理システムの選び方ガイド
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（出所：PalletControl公式Webサイト）
JALがオフィス移転する際に、PC展開作業の自動化を図るために開発したIT資産管理ソフトウェア。PC運用管理に必要な「IT資産管理」「配布管理」「ユーザーサポート」「セキュリティ」の4大機能を標準搭載。柔軟な配布管理機能に特徴があり、PCを自動で判別して、条件を満たす場合のみ配布を実行。P2PまたはBITSによる配信から、自社の環境にあったネットワーク負荷対策を選べる。
カスタマイズ性・リアルタイム性にも優れ、管理者はPCのキッティングや設定に関してオリジナル台帳を簡単に作成可能。更に、クライアントPCの現在の環境を随時収集することで、PC環境の調査やウイルス感染時の状況把握も速やかに行える。
（出所：IT Asset コンシェル Console公式Webサイト）
創業から40年以上にわたり、設計・改善を重ねてきたIT資産管理ソリューション。PCやサーバー、ソフトウェア、ライセンスといった基本的なIT資産に加え、仮想環境やクラスタ構成環境など、あらゆるIT資産を統括して管理する。
管理の効率化を促進する機能が充実しており、新しいソフトウェアのインストール情報をインベントリツールで検知すると、ライセンスを自動的に割り当て。また、デバイスの利用者やライセンス・媒体の管理者が異動した場合には、自動で当該ユーザーの異動先に資産を移動させる。IT資産の調達・変更・廃棄（返却）などの手続きを行うワークフロー機能も備え、管理履歴の記録にも役立つ。
セキュリティやコンプライアンスに関わるインシデントを検知する72のアラートも実装。ユーザーへの通知有無は、アラート単位で設定が可能だ。
（出所：Freshservice公式Webサイト）
ITコストを最適化し、運用の自動化によって効率的なIT資産管理に貢献するソリューション。オンプレミスの資産やクラウドリソース、ソフトウェアなど、幅広いIT資産をカバーする。
IT資産の可視化に強みを持ち、関連性のあるIT資産もまとめて管理。常に最新の情報を保ち、IT資産を網羅的に見える化する。更に、IT資産の調達準備から導入、廃棄といったライフサイクル管理も自動化。ライフサイクルに関するアラートは一括で対象者へ送信される。モバイルアプリも備え、社内外を問わずに更新のチェックやワークフローの承認なども行える。
コミュニケーションツールを集約し、進捗管理が行える機能も用意しており、IT資産に関する問い合わせ対応の効率化も見込める。
（出所：Assetment Neo公式Webサイト）
大企業から中堅企業まで、規模を問わずに幅広い企業で導入されているクラウド型社内資産管理システム。複数の機能から必要なものを選び、カスタマイズして導入が可能。使いこなせる機能だけをそろえ、適正なコストに抑えられる。
バーコードやQRコード、RFIDなどの多様なラベルに対応し、PCはもちろん、サーバーやネットワーク機器、什器・備品といった現物の管理を実現。資産の購入から廃棄まで各イベントに必要な業務を効率化する機能や、組織の統廃合にあわせた組織変更機能など、実務に即した機能も豊富に用意している。
ワークフロー機能も備えており、社員の入社に伴う資産の購入や、USBメモリの利用、閲覧制限の変更といった様々な申請・承認も行える。
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（出所：AssetView公式Webサイト）
組織内のクライアントPCの情報収集機能に加え、PCの設定コントロールや制御、警告、ウイルス対策などを行うトータルクライアントソリューション。PC更新管理、マルウェア対策、内部不正対策、データ流出対策、PC運用管理といったシステム管理の5つの課題に幅広く対応。MDM（モバイルデバイス管理）にてiPadやiPhone、Android端末の一元管理も実現する。
必要な機能やサービスのみを、必要な数だけオーダーメイド感覚で導入でき、コストを最小限に抑えられる。また、一つのコンソールで多層防御する総合管理にも優れており、段階的に機能を追加しても統合的に管理できるのが強みだ。
（出所：MCore公式Webサイト）
IT資産管理からコンプライアンスの推進までカバーする、IT資産管理・セキュリティ管理統合システム。大規模から小規模まで幅広い環境で活用でき、国内外で展開する住友電工グループをはじめ、多くの企業で導入されている。
「IT資産管理」「セキュリティ対策」「コンプライアンス遵守」という3つの役割を、一つのシステムで完結。ライセンスの追加や、規模・機能の自由な拡張、海外OSにも対応する。そのほか、Mac端末の管理やモバイルデバイス管理（MDM）、BitLocker管理機能も利用可能。1サーバーで数万台にのぼる大規模環境を管理し、コストの低減や、ネットワーク負荷を抑えた通信を実現する。
（出所：System Support best1公式Webサイト）
PC、サーバー、ソフトウェアなどのIT資産を一元管理する統合型ソフトウェア。情報漏えい対策やログ収集などセキュリティ強化に役立つ機能や、労務管理における勤務状況の可視化を実現する機能も搭載。Mac OSとWindows OSが混在する環境にも対応し、スマホ・タブレットといった機器もあわせて管理できるため、働き方改革を広く支援する。
IT資産を適切に管理することを主軸としており、「契約管理」や「インシデント管理」など、実際の運用を考慮した細やかな機能を備え、管理業務の効率化を図る。デバイス制限管理やワークフローなど、豊富なオプション機能のなかから必要なものを選択し、コストを抑えて導入できるのも魅力だ。
（出所：LANSCOPE エンドポイントマネージャー オンプレミス版公式Webサイト）
エンドポイントのIT資産管理から内部不正・外部脅威対策までカバーする、統合型エンドポイントマネジメントツール。導入から運用まで手厚いサポートが充実し、継続利用率は93％以上。導入実績は20,000社以上にのぼり、特に上場企業や金融機関での利用率が高い。
PC・スマホ・タブレットなど、モバイルデバイスを含めたあらゆるデバイスを管理でき、Windows・Mac・iOS/iPad・Androidといった幅広いOSに対応。更に、海外拠点のWindows端末やMac端末の資産管理・セキュリティ対策に加えて、仮想デスクトップ環境やUSB、ルーター、HUB、プリンターといった周辺機器もインポートして管理を実現する。
（出所：SKYSEA Client View公式Webサイト）
導入実績21,000ユーザー以上を誇るIT資産管理ツール。資産管理機能では、クライアントPCやサーバーのハードウェア情報・ソフトウェア情報、プリンター、ルーターといったネットワーク機器情報を24時間ごとに自動収集し、一つの台帳で管理。セキュリティ管理機能では、業務と関係ないアプリケーションの使用や、Webサイトへの書き込みなど、組織のセキュリティポリシーに違反する行為に対して注意表示（アラート）メッセージを通知。操作そのものを禁止する設定や、ポリシーに反する行為が行われたPCの画面を自動的に録画することも可能だ。
Mac端末運用管理機能も備えており、Windows端末と混在した作業環境でもハードウェア、ソフトウェア情報を一元管理。モバイル機器管理（MDM）機能はオプションだが利用可能。
（出所：MaLion 6公式Webサイト）
IT資産管理や情報漏えい対策を総合的に支援し、Windows・Mac端末の双方をカバーするソフトウェア。IT資産管理をはじめ、Webアクセス監視や外部デバイス監視、不正PC接続遮断など、社内PCの総合的な運用管理に必要とされる機能を一式標準搭載。PCのほか、AndroidやiPhoneなどのモバイルデバイスの管理にも対応する。
MDMも含めて60種類以上の必要な機能をオールインワンで提供。PC操作監視では、印刷制限や送受信メール監視といった豊富な機能でサポートしている。Mac端末の操作制限についても、アプリケーションの起動制限や、Webアクセス制限といった多様な制御機能を備えているのも特徴だ。
（出所：ISM CloudOne公式Webサイト）
世界55カ国・85,000社以上の導入実績を誇る、クラウド型のIT資産管理ツール。インターネットに接続していれば、VPNを利用せずに社内だけでなく、テレワークや海外拠点でもPCの安全性確保を実現。日々の管理業務の効率化を考えたユーザーインターフェースで、改善が必要な端末がひと目でわかるように。セキュリティ対策、IT資産管理、MDMに対応したスマートデバイス管理、グローバル対応、就業時間管理、BitLocker管理も備えたWindows管理機能など、マルチな機能を備える。
セキュリティ対策はUSBメモリをはじめとするデバイス制御や、操作ログ取得などに加え、PCの脆弱性自動診断、ふるまい検知、URLフィルタリングなどにも対応している。
最後に、無料で利用できるIT資産管理ツールを紹介します。
（出所：Snipe-IT公式Webサイト）
Webインタフェース上で資産管理が行える、オープンソースのソフトウェア。PCやハードウェアなどのIT機器やOA機器だけでなく、付属品のマウスやキーボード、消耗品とされるプリンター用紙・インク・ファイル・ペンといった様々なオフィス資産までカバー。資産番号・購入日・金額だけでなく、貸し出す対象ユーザーや貸与先の場所なども登録・管理が可能だ。
無料で利用できる資産管理ツールはほかにもあるが、ほとんどが海外製。Snipe-ITは日本語マニュアルも公開されているため、導入・運用ハードルが低いのがメリット。「とりあえずIT資産管理ソフトを使ってみたい」という場合に特におすすめだ。
企業で保有するPCやソフトウェアといったIT資産に関わる情報を一元管理し、安全かつ効率的な利用に役立つ、IT資産管理ツールを紹介しました。IT資産管理ツールの導入により、システム管理者の負担軽減をはじめ、無駄なITコストの削減、セキュリティ対策や企業コンプライアンスの強化といったメリットが見込めます。
ツールによって対応範囲や機能、料金体系は異なるため、自社の環境や運用にあったツールを選定するのが重要です。以下、よくある質問をまとめましたので、IT資産管理ツールを検討する際の参考にしてください。
IT資産管理ツールを選ぶ際は、下記のポイントに沿って比較するとスムーズです。
導入実績を公表しているIT資産管理ツールを紹介します。
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IT資産管理ツールの更に詳しい選び方はこちらの選び方ガイドをご覧ください。
IT資産管理システムの選び方ガイド
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