IT資産管理ツールを、「IT資産管理特化」「内部統制にも対応」「セキュリティ対策にも対応」「SaaS管理にも対応」など4つにタイプ分け。選び方と一緒に、導入メリットや主な機能までわかりやすく紹介しています。
“IT資産管理ツール”の 一括資料ダウンロードする（無料）
IT資産管理ツールとは、企業が保有するPCやソフトウェアなどのIT資産に関する情報を一元的に管理し、効率よく安全に利用できるようにするためのツールです。
情報漏洩やウイルス感染などを防ぐためには、企業が保有するIT資産に関する情報を一元的に管理して、的確に運用することが重要です。しかし、従来のようにExcel台帳などのアナログな方法で管理しようとすると、「情報収集・入力が手間」「転記ミスが起こりがち」「最新の情報がわからない」といった事態になりがちです。
そういった課題の解決に有用なのがIT資産管理ツールです。たとえば、ソフトウェア配布機能を使えば、ソフトウェアをアップデートする際も「どのPCにアップデートが必要か」を瞬時に可視化。事前設定しておけば、自動で配布したり、エラー時にはリトライしたりしてくれるものもあります。
本記事ではIT資産管理ツールのメリット・機能などにはじまり、自社に合ったツールの選び方まで、わかりやすく紹介しています。
記事後半では、上記のようなタイプ別におすすめのサービス紹介も行っています。「今すぐツール選定に移りたい」という方は、そちらよりご覧ください。
IT資産管理ツールをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
“IT資産管理ツール”の 一括資料ダウンロードする（無料）
従来はインストール型やオンプレ型のIT資産管理ツールが大半でしたが、近年はクラウド型のソフトが増えています。たとえば、オンプレミス版を展開していた「AssetView」や「PalletControl」は豊富な導入実績・ノウハウを活かして、クラウド版も提供開始。これにはテレワークなどの影響により、どこからでもアクセスできるクラウド版のニーズが高まっているためと考えられえます。
一方でオンプレミス版は自社でシステムを管理する必要があるため、メンテナンスの負担はあるものの、セキュリティやカスタマイズ性の面でメリットがあります。無数のIT機器を管理する必要があり、かつ厳しいセキュリティポリシーのもと多くの機密情報・個人情報を取り扱わなければならない大手企業を中心に依然として強いニーズを誇ります。
IT資産管理ツールの料金体系は、「どんな機能を利用するのか」「管理対象機器が何台くらいになるのか」によって異なります。また、パッケージ型とクラウド型では導入当初に支払う金額が変わってきます。
たとえば、パッケージソフト型の「System Support best1（SS1）」は、IT資産管理の機能のみ・管理対象機器100台でライセンス費が50万円（別途、導入支援費・年間保守費が必要）。管理対象機器が500台の場合、ライセンス費は235万円となり、1台あたり5,000円程で導入可能に。長く使えば使うほどお得になるメリットがあります。
一方、それほど大量の機器が存在せず、「まずは試しに使ってみたい」という場合には、「Snipe-IT」のような無料のサービスを試してみるのもおすすめです。記事の後半では、無料で利用できるオープンソースのソフトウェアも紹介しています。コスト面に課題がある場合は、そちらの導入も検討するのもよいでしょう。
まずは、IT資産管理ツールを導入すると、具体体にどのようなメリットがあるのかを改めて紹介します。主なメリットとして挙げられるのは、以下の4点です。
上記に対し、ツール導入によって業務がどのようにスムーズになるかを、具体的に説明していきます。自社に当てはまる課題がある場合は、導入後の業務をイメージする際の参考にしてみてください。
IT資産管理ソフトを用いることで、設定や資産情報といったPCの状態を自動で収集。一つずつ収集・入力する手間がかかりません。PCの設定変更やアプリケーションの配布に関しても、「どのPCにその作業が必要なのか」といった対象PCを自動で判別したり、アップデート期限が近付いた際にアラート表示をしたりが可能に。システム管理者の負荷軽減につなげられます。
IT資産管理ソフトの導入により、保有するハードウェアやソフトウェア、ライセンスについて、「何がどれくらい利用されているのか」が明確になります。余分な機器の購入を防ぐのはもちろん、適切なタイミングでの買い替えや、OSの更新・ソフトウェアライセンスの棚卸、不要なライセンス契約の見直しなど、的確なIT資産管理をサポート。無駄なコストの削減に役立ちます。
IT資産管理ツールを利用すれば、セキュリティパッチでPCの脆弱性対策をしたり、外部デバイスを制御してUSBの情報持ち出しを防いだりと、効率的な情報漏えい・流出対策を実現。操作ログ収集や使用禁止ソフトウェアの起動制御など、テレワーク下において有効なセキュリティ対策も行えます。
ソフトウェアの不正コピーやライセンス契約違反は、刑事罰の対象に。メーカーから損害賠償を請求されたり、企業の社会的信用を失墜させたりするリスクにつながる恐れもあります。IT資産管理ツールの活用により、管理が必要な情報を自動収集し、ライセンス・契約情報と利用実態を照合することで、不正利用・規約違反を未然に防げるように。
テレワーク下でもPCの稼働状況から勤務実態を見える化し、従業員の労務コンプライアンス遵守に役立てることもできます。
IT資産管理ツールには、様々な機能が搭載されています。どのシステムにも搭載されている基本機能としては以下の3つが挙げられます。
それぞれの機能について、具体的にどのようなものがあるのか簡潔に記載しています。ツールによって標準搭載しているもの、オプションで対応しているものなど、対応の有無は異なるため注意してください。
| 機器管理 | PCやハードウェアなどの情報を自動で収集して一元管理 |
|---|---|
| 契約管理 | リースやレンタルPCを可視化し、更新漏れなどを防ぐ |
| ソフトウェアの ライセンス管理 |
ライセンス数や利用状況を可視化して、過不足を確認 |
| モバイルデバイス管理 | スマホ・タブレットなどモバイルデバイスの情報を一元管理 |
| ソフトウェア配布 | 業務に必要なファイルやソフトウェアを自動で配布。アップデートにも対応 |
|---|---|
| セキュリティ パッチ配布 |
セキュリティパッチの適用状況を管理し、必要に応じて自動配布・適用 |
| PC設定変更の自動化 | OSやアプリケーションの設定を自動化。個別に設定する手間を省き、効率的な設定変更を実現 |
| Windowsアップデートの適用状況管理 | Windows Updateの適用状況を監視し、未適用のPCを把握・アラート |
| リモートコントロール | いざというとき、離れた場所にあるPCを遠隔操作して、メンテナンスやトラブル対応を行う |
|---|---|
| メッセージ配信 | 管理者からPC利用者へメッセージを一斉送信。情報共有や注意喚起に利用する |
| アラート通知 | IT機器の設定変更やポリシー違反などを自動で検知して、管理者に通知する |
| レポート作成 | 資産状況やログなどの情報を集計して簡単にレポートを作成できる |
IT資産管理ツールには上記の基本機能のほかにも、以下のような様々な便利な機能が存在します。
| デバイス制御 （USBメモリなど） |
USBメモリ等の外部デバイスの利用制限を設定し、内部からの情報漏洩を防ぐ |
|---|---|
| ログの収集管理 | PC操作ログ、Web閲覧ログ、メール送受信ログなどを収集・分析できる |
| ウイルス対策 | ウイルス検知・駆除機能により、ウイルス感染を防止し、情報資産を保護する |
|---|---|
| セキュリティ パッチ適用 |
セキュリティパッチを適用し、システムの安全性を確保する |
| アカウントの一元管理 | SaaSごとに契約内容、請求金額、支払い期限を一元管理。無駄なコストを削減 |
|---|---|
| SaaSの利用状況確認 | 利用中のSaaSを自動検出し、「どのサービスがどれだけ使われているか」を把握 |
| シャドーITの検出 | 無許可で利用されているSaaSを発見し、リスクを軽減する |
| モバイルデバイス管理 | PC以外にも、スマホやタブレットも一元管理できる |
|---|
IT資産管理ツールの中には、PC・IT機器などの管理以外にも、内部統制の強化・セキュリティ対策など、様々な課題に対応することができるものも。自社に合ったIT資産管理ツールを選ぶ上では、「どこまで対応させるか」「同一システムで一元化するか」が重要です。それによって、おすすめのタイプは異なってきます。
「IT資産管理ができれば十分」
→IT資産管理に特化したタイプ
「情報漏洩などのリスクにも備えたい」
→IT資産管理＋内部統制に対応したタイプ
「外部からの攻撃にも備えたい」
→IT資産管理＋セキュリティ対策に対応したタイプ
「SaaS情報も一緒に管理したい」
→IT資産管理＋SaaS管理に対応したタイプ
以下、それぞれのタイプの特徴や具体的にどういった場合が当てはまるのかを紹介していきます。自社で導入するとしたらどれが当てはまりそうか考えてみましょう。
台帳管理や設定の配布などIT資産管理に特化したタイプです。その分、「シンプルで使い勝手がいい」「安価に利用できる」といった特徴があります。内部統制やセキュリティに関しては「目に見える範囲での運用・社内ネットワークなので心配がいらない」場合、または「別途専用システムを利用している」といった場合におすすめです。
IT資産管理のほか、情報の持ち出しや誤操作・誤送信などによる情報漏洩を防止するための各種機能を備えているタイプです。たとえば、USBなどのデバイス利用制限や特定のWebページの閲覧禁止、印刷アラート、更にいざと言う時のためのPC操作ログの取得など。コンプライアンスが厳しい企業などに有用です。
PCやスマホなどの各端末を、インターネット上の外部脅威から守るための多様なセキュリティ機能も併せ持ったタイプです。たとえば、マルウェアなどのウイルスの検知や駆除、脆弱性診断など。テレワークなど社外で業務する機会が多く、IT資産管理と一緒に「セキュリティ対策にも力を入れたい」「一元管理したい」といった場合におすすめです。
従来はPC管理とは別に管理されることの多かったSaaSですが、近年の利用拡大に伴い、多くの企業で一元的に管理されるようになっています。配属部署や業務に応じたSaaSの割当、権限設定などの運用管理の効率化にとどまらず、退職者や不要なSaaS利用を取りやめることで、コスト削減・セキュリティ強化が望めます。
自社に合ったタイプがつかめたら、今度はツールを具体的に検討していきましょう。以下の点に沿って各ツールを比較していくとスムーズです。
IT資産管理ツールによって対応する範囲や機能は異なります。まずは、「ツールを導入することで、何を実現したいのか」といった導入目的に優先順位をつけ、それを解決するために必要な機能がどれくらい備わっているかを確認するとよいでしょう。たとえば、以下のイメージで目的と機能をすりあわせてみてください。
何から手を付けてよいかわからないという場合には、ベンダーに現状を伝えてアドバイスをもらうといった方法も。
一度にすべての範囲を網羅しようと思うと、費用がかさんだり、機能を使いこなせなかったりするといった懸念も。その場合は「AssetView」のように、必要な機能を一つずつオーダーメイド感覚で購入できるIT資産管理ソフトがおすすめ。課題に応じて段階的に導入していけば、コスト面でも機能面でも無駄を抑えられるでしょう。
セキュリティ強化の目的でIT資産システムを導入する際は、自社のセキュリティポリシーへの対応が必須に。たとえば、「USBメモリの利用禁止」「特定ソフトウェアの利用禁止」「閲覧できるWebサイトの制限」などの規定がある場合は、それらの制御機能を備えているものを選びましょう。ハードディスク暗号化にBitLockerを利用していれば、その管理機能があるかの確認も必要です。
しかし、無闇に利用制御を加えると、業務の効率化が滞ってしまうこともあります。利用を制限する代わりに、操作ログ管理機能を備えているものを導入することで、不正に抑止をかけるといったやり方も。問題が発生した時点で、その都度対応がとれるようになるため、無闇に制御機能を設けることなくセキュリティポリシーの遵守を実現します。
IT資産管理ツールによっては、Windows端末とMac端末で対応する機能に隔たりがあることも。Macをメインで利用する場合や、WindowsとMacが混在する場合には、「操作制限がないか」「WindowsとMac端末を一元管理できるか」などを確認しておきましょう。
モバイルデバイスに関しても同様です。従業員にスマホやタブレットを貸与して、「営業や現場へ持って行く機会が多い」「テレワークでつかせている」という場合は要チェック。ツールによってiOS・Andoroidの対応が異なるため注意が必要です。中には「MCore」のように、最新のiOS ・Androidを統合して管理するマルチOS対応も。できるだけ自社に合ったものを選びましょう。
管理対象の端末が数百～数千台といった膨大な量に及ぶ場合は、特に重要なポイントに。端末の環境を自動識別して配布対象かを判別したり、ネットワークに負荷をかけずに配布できたりと、設定変更作業をまとめて行えるような機能があると便利です。
たとえば、「PalletControl」は、ネットワーク負荷を考慮したP2P配信が可能に。そのほか、配信結果を一目で把握したり、エラーが出たものは自動で再配布したりするなど、効率化に役立つ機能を多数用意。PC設定に関するオリジナル台帳を簡単に作成できるのも特徴です。
より詳細に比較検討したい方は、以下の選び方ガイド（比較表付き）をご利用ください。主要11ツールを24項目について詳細に比較検討しています。
IT資産管理システムの選び方ガイド(比較表付き)
“IT資産管理ツール”の 一括資料ダウンロードする（無料）
（出所：PCアセットモニタリングサービス公式Webサイト）
Dynabookが持つ独自の知見を活かして作られたIT資産管理ツール。PCを対象とした位置情報の取得やセキュリティ保護の見える化、負荷状況のモニタリング・分析機能など搭載し、従業員がどのような場所でどんな状態のPCを使っているかを可視化できる。
バッテリー状態やストレージ容量、予期せぬシャットダウンなどをモニタリングすることで故障前に問題を検知して、修理や予備機手配の早期判断をサポート。収集データをもとに「バッテリーに配慮した正しい使い方」「業務に適したPC性能の提案」など具体的なアドバイスで、運用コスト削減にも貢献する。
また、インベントリデータとCSV連携すれば、Windows PC以外にもスマホやタブレットも含めて物品の一元管理が可能。台帳のデジタル化はもちろん棚卸の効率化にも役立つ。
（出所：Assetment Neo公式Webサイト）
大企業から中堅企業まで、規模を問わずに幅広い企業で導入されているクラウド型社内資産管理システム。複数の機能から必要なものを選び、カスタマイズして導入が可能。使いこなせる機能だけをそろえ、適正なコストに抑えられる。
バーコードやQRコード、RFIDなどの多様なラベルに対応し、PCはもちろん、サーバーやネットワーク機器、什器・備品といった現物の管理を実現。資産の購入から廃棄まで各イベントに必要な業務を効率化する機能や、組織の統廃合にあわせた組織変更機能など、実務に即した機能も豊富に用意している。
“IT資産管理ツール”の 一括資料ダウンロードする（無料）
（出所：System Support best1公式Webサイト）
PC、サーバー、ソフトウェアなどのIT資産を一元管理する統合型ソフトウェア。情報漏えい対策やログ収集など内部統制に役立つ機能や、労務管理における勤務状況の可視化を実現する機能も搭載。Mac OSとWindows OSが混在する環境にも対応し、スマホ・タブレットといった機器もあわせて管理できるため、働き方改革を広く支援する。
基本のIT資産管理機能をベースにしながら、豊富な機能の中から必要に応じて選択できるのが魅力。「内部統制ならデバイス制限管理を追加」というように最小限で対応できるため、「コストを抑えて利用したい」という場合もおすすめ。
（出所：Eye“247” Work Smart Cloud公式Webサイト）
PC操作ログによる客観的な労働時間の把握を可能にするツール。1分単位で「いつ」「どこで」「誰が」「どのくらいの時間」「どんなPC操作をしたか」を記録・確認。PC端末のクライアント情報やインストールされているソフトウェア情報を自動で取得し、常に最新の状態に。ソフトウェアの利用状況やライセンス数も把握でき、IT資産の適正な管理に役立つ。
スマホやタブレット端末の管理・セキュリティ対策をサポートするほか、USBデバイスの使用制限や印刷制限などの内部統制機能も備え、情報漏洩リスクを低減。取得したログを多角的に分析し、働き方ダッシュボードやセキュリティダッシュボードでわかりやすく表示する機能も。リモートワーク中の従業員の業務管理や労務管理にも便利だ。
（出所：PalletControl公式Webサイト）
JALがオフィス移転する際に、PC展開作業の自動化を図るために開発したIT資産管理ソフトウェア。PC運用管理に必要な「IT資産管理」「配布管理」「ユーザーサポート」「セキュリティ」の4大機能を標準搭載。柔軟な配布管理機能に特徴があり、PCを自動で判別して、条件を満たす場合のみ配布を実行。P2PまたはBITSによる配信から、自社の環境にあったネットワーク負荷対策を選べる。
カスタマイズ性・リアルタイム性にも優れ、管理者はPCのキッティングや設定に関してオリジナル台帳を簡単に作成可能。更に、クライアントPCの現在の環境を随時収集することで、PC環境の調査やウイルス感染時の状況把握も速やかに行える。
（出所：IT Asset コンシェル Console公式Webサイト）
創業から40年以上にわたり、設計・改善を重ねてきたIT資産管理ソリューション。PCやサーバー、ソフトウェア、ライセンスといった基本的なIT資産に加え、仮想環境やクラスタ構成環境など、あらゆるIT資産を統括して管理する。
管理の効率化を促進する機能が充実しており、新しいソフトウェアのインストール情報をインベントリツールで検知すると、ライセンスを自動的に割り当て。また、デバイスの利用者やライセンス・媒体の管理者が異動した場合には、自動で当該ユーザーの異動先に資産を移動させる。IT資産の調達・変更・廃棄（返却）などの手続きを行うワークフロー機能も備え、管理履歴の記録にも役立つ。
セキュリティやコンプライアンスに関わるインシデントを検知する72のアラートも実装。ユーザーへの通知有無は、アラート単位で設定が可能だ。
“IT資産管理ツール”の 一括資料ダウンロードする（無料）
（出所：AssetView公式Webサイト）
組織内のクライアントPCの情報収集機能に加え、PCの設定コントロールや制御、警告、ウイルス対策などを行うトータルクライアントソリューション。PC更新管理、マルウェア対策、内部不正対策、データ流出対策、PC運用管理といったシステム管理の5つの課題に幅広く対応。MDM（モバイルデバイス管理）にてiPadやiPhone、Android端末の一元管理も実現する。
必要な機能やサービスのみを、必要な数だけオーダーメイド感覚で導入でき、コストを最小限に抑えられる。また、一つのコンソールで多層防御する総合管理にも優れており、段階的に機能を追加しても統合的に管理できるのが強みだ。
（出所：MCore公式Webサイト）
IT資産管理からコンプライアンスの推進までカバーする、IT資産管理・セキュリティ管理統合システム。大規模から小規模まで幅広い環境で活用でき、国内外で展開する住友電工グループをはじめ、多くの企業で導入されている。
「IT資産管理」「セキュリティ対策」「コンプライアンス遵守」という3つの役割を、一つのシステムで完結。ライセンスの追加や、規模・機能の自由な拡張、海外OSにも対応する。そのほか、Mac端末の管理やモバイルデバイス管理（MDM）、BitLocker管理機能も利用可能。1サーバーで数万台にのぼる大規模環境を管理し、コストの低減や、ネットワーク負荷を抑えた通信を実現する。
（出所：LANSCOPE エンドポイントマネージャー オンプレミス版公式Webサイト）
エンドポイントのIT資産管理から内部不正・外部脅威対策までカバーする、統合型エンドポイントマネジメントツール。導入から運用まで手厚いサポートが充実し、継続利用率は93％以上。導入実績は20,000社以上にのぼり、特に上場企業や金融機関での利用率が高い。
PC・スマホ・タブレットなど、モバイルデバイスを含めたあらゆるデバイスを管理でき、Windows・Mac・iOS/iPad・Androidといった幅広いOSに対応。更に、海外拠点のWindows端末やMac端末の資産管理・セキュリティ対策に加えて、仮想デスクトップ環境やUSB、ルーター、HUB、プリンターといった周辺機器もインポートして管理を実現する。
（出所：ISM CloudOne公式Webサイト）
世界55カ国・85,000社以上の導入実績を誇る、クラウド型のIT資産管理ツール。インターネットに接続していれば、VPNを利用せずに社内だけでなく、テレワークや海外拠点でもPCの安全性確保を実現。日々の管理業務の効率化を考えたユーザーインターフェースで、改善が必要な端末がひと目でわかるように。セキュリティ対策、IT資産管理、MDMに対応したスマートデバイス管理、グローバル対応、就業時間管理、BitLocker管理も備えたWindows管理機能など、マルチな機能を備える。
USBメモリをはじめとするデバイス制御や、操作ログ取得などの内部統制機能に加えて、PCの脆弱性自動診断、ふるまい検知、URLフィルタリングなどセキュリティ対策機能にも優れる。
（出所：SKYSEA Client View公式Webサイト）
導入実績22,000ユーザー以上を誇るIT資産管理ツール。資産管理のための収集・管理や配布機能や運用支援機能以外にも、情報漏えい事故やサイバー攻撃に備えた豊富な機能を搭載。たとえば、特定Webサイトへの書き込みなどが行われたら即時にアラートを通知。更にポリシー違反行為そのものを禁止することや、PC画面の自動録画なども可能。セキュリティに関しても、未知の脅威・脆弱性攻撃からもPCを防御することができるため、マルウェア対策にも有用。
資産管理機能では、PCやサーバーのハードウェア情報・ソフトウェア情報、プリンター、ルーターといったネットワーク機器情報を24時間ごとに自動収集し、一つの台帳で管理可能。Mac端末運用管理機能も備えており、Windows端末と混在した作業環境でもハードウェア、ソフトウェア情報を一元管理できるのも強み。
（出所：Freshservice公式Webサイト）
ITコストを最適化し、運用の自動化によって効率的なIT資産管理に貢献するソリューション。オンプレミスの資産やクラウドリソース（SaaS）、ソフトウェアなど、幅広いIT資産をカバー。関連性のあるIT資産をまとめて管理できるため、IT資産を網羅的に見える化できる。
また、IT資産の調達準備から導入、廃棄といったライフサイクル管理も自動化できるのも魅力。ライフサイクルに関するアラートは一括で対象者へ送信される。モバイルアプリも備え、社内外を問わずに更新のチェックやワークフローの承認なども行える。
コミュニケーションツールを集約し、進捗管理が行える機能も用意しており、IT資産に関する問い合わせ対応の効率化も見込める。
（出所：デクセコ公式Webサイト）
利用中のSaaSの契約管理・アカウントだけでなく、PC・スマホなどのIT資産まで管理可能なツール。PCやスマホ、タブレット、SIMカードなどのデバイスを、SaaSと利用者と紐づけて一元管理。「どの端末でどのSaaSが利用されているか」を把握することで、的を絞った効果的なセキュリティ対策やコスト最適化が可能に。
SaaS管理に関しても豊富な機能を搭載しており、独自データベース登録されている2,000以上のSaaSに対応可能。月額・年間費用や、退職者アカウントの検知、年間契約の更新など、サマリー情報とアラートがダッシュボード上に表示されるため、担当者の確認・管理の手間も省ける。
そのほか、SaaS管理に関して詳細を知りたい方は、「SaaS管理ツール比較12選」をご覧ください。
最後に、無料で利用できるIT資産管理ツールを紹介します。
（出所：Snipe-IT公式Webサイト）
Webインタフェース上で資産管理が行える、オープンソースのソフトウェア。PCやハードウェアなどのIT機器やOA機器だけでなく、付属品のマウスやキーボード、消耗品とされるプリンター用紙・インク・ファイル・ペンといった様々なオフィス資産までカバー。資産番号・購入日・金額だけでなく、貸し出す対象ユーザーや貸与先の場所なども登録・管理が可能だ。
無料で利用できる資産管理ツールはほかにもあるが、ほとんどが海外製。Snipe-ITは日本語マニュアルも公開されているため、導入・運用ハードルが低いのがメリット。「とりあえずIT資産管理ソフトを使ってみたい」という場合に特におすすめだ。
企業で保有するPCやソフトウェア、SaaSアカウントといったIT資産に関わる情報を一元管理し、安全かつ効率的な利用に役立つ、IT資産管理ツールを紹介しました。IT資産管理ツールの導入により、システム管理者の負担軽減をはじめ、無駄なITコストの削減、セキュリティ対策や企業コンプライアンスの強化といったメリットが見込めます。
ただし、ツールによって対応範囲や機能、料金体系は大きく異なります。本記事を参考にして、できるだけ自社の環境や運用にあったツールを選定するようにしましょう。
IT資産管理ツールをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
“IT資産管理ツール”の 一括資料ダウンロードする（無料）
IT資産管理ツールの更に詳しい選び方は、こちらの選び方ガイドをご覧ください。
IT資産管理システムの選び方ガイド(比較表付き)
Dynabook株式会社
誰がどこでどのような状態のPCを使用しているか、機器の状態がわかるDynabookオリジナルの台帳管理・ポータルシステム。月額50,000円（税抜）です。...
株式会社ディー・オー・エス
必要な機能のみを組み合わせて利用できる統合型のIT資産管理ツール。情報漏えい対策や業務可視化などに役立つ機能を豊富に用意。初期コストを抑えつつ高い費用対効果が見...
Eye“247” Work Smart Cloud（アイ247ワークスマートクラウド）
株式会社フーバーブレイン
【初期費用0円・月額500円～/ライセンス】業務可視化・分析をベースにしたIT資産管理・勤怠管理サービス。定額料金で社員の業務管理・IT資産管理、適正な労務管理...
株式会社JALインフォテック
PalletControlは、1995年のJALのオフィス移転にて、約4000台のPC展開を48時間で実現するために誕生したIT資産管理ツールです。PC運用管理...
IT Asset コンシェル Console（旧：ADVANCE Manager）｜インタビュー掲載
エイチ・シー・ネットワークス株式会社
インベントリーツールに課題を感じている管理者様、現在の管理状態に不安を感じている管理者様のためのIT資産管理台帳システムです。カスタマイズ不要で最短2週間で導入...
OrangeOne株式会社
導入実績20,000社を誇る、ITIL準拠の統合型サービスデスクツール。問合せ対応やSaaS管理などを効率化する豊富な機能で、サービスデスクの工数削減・品質向上...
記事をシェア
＜重要なお知らせ＞ サイトリニューアルに伴い、初回ログインにはパスワードの再設定が必要です。
アスピックご利用のメールアドレスを入力ください。
パスワード再発行手続きのメールをお送りします。
パスワード再設定依頼の自動メールを送信しました。
メール文のURLより、パスワード再登録のお手続きをお願いします。
ご入力いただいたメールアドレスに誤りがあった場合がございます。
お手数おかけしますが、再度ご入力をお試しください。
ご登録いただいているメールアドレスにダウンロードURLをお送りしています。ご確認ください。
サービスの導入検討状況を教えて下さい。
本資料に含まれる企業（社）よりご案内を差し上げる場合があります。
