最終更新日:2024-06-17
情報セキュリティ研修をeラーニングに切り替えて、社員教育を効率化したいと考えている方へ。eラーニングの実施方法や費用感、コンテンツの種類や対応範囲などについて解説します。無料・安価なやり方もご紹介しています。
情報セキュリティ研修向けeラーニングとは、インターネット上の動画コンテンツを見ながら、情報セキュリティ対策の必要性や基本知識などを学習できるサービスです。
コンテンツ数や内容はサービスによって多種多様。「個人情報保護法とは」「情報セキュリティポリシーとは」という基礎知識からケーススタディまでをカバーしたサービスや、標的型攻撃メール訓練が実施できるサービスなどがあります。
また、自社で作成・保有しているコンテンツが充実している場合は、コンテンツのアップロードに対応したサービスがおすすめです。
社員が情報セキュリティに関する知識を身につけていないと、「個人情報などの流出」「システムやサ―ビスの停止」「不正アクセス」といったリスクに晒されることに。そうなると、企業にとって大きな損失を招きかねないため、多くの企業にとって情報セキュリティ研修は欠かせません。
更に、eラーニングで研修を行うことにより、以下のようなメリットが期待できます。従来型の集合研修よりも利便性や効果が高いことから多くの企業で導入が進んでいます。
eラーニングを用いた情報セキュリティ研修の主な内容は、以下の4つです。受講時間・回数や、コンテンツの演出方法といった詳細は、サービスによって様々なので、自社に合ったものを選んでください。
個人情報の適切な取り扱いや情報セキュリティ対策が必要な理由を教えてくれる、ガイダンス的な研修コンテンツ。個人情報保護法の概要、違反時の罰則、情報流出がもたらす社会的信用の低下など、情報セキュリティの基礎知識を学べます。
情報セキュリティポリシーとは、情報セキュリティ対策に関する、企業としての基本的な考え方や、体制、運用規定、基本方針、対策基準などをまとめたもの。研修ではその基本を学び、徹底的な周知と遵守を促します。
SNS利用時の注意事項をまとめたものがメディアポリシー。SNSには「機密情報の漏えい」「顧客への暴言」など、様々なリスクがあります。そこで、問題になる行動やトラブルが及ぼす影響を伝え、メディアポリシーの必要性・重要性を周知します。
特定のターゲットにメールでサイバー攻撃を仕掛け、企業の機密情報などを盗み出す「標的型攻撃メール」。研修では、攻撃を未然に防ぐ対策や過去の事例共有などを学び、標的型攻撃メール受信時の正しい対応を周知させます。
eラーニングシステムをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
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運用方法としては、以下の3つが考えられます。
個人情報の取り扱い方などをまとめた、既製の研修教材をクラウド上にアップして、eラーニング教材として利用するといった運用方法です。集合研修などを動画撮影・編集して、eラーニングシステム上で展開・管理するという方法も。
自社コンテンツが充実している、研修内容の独自性が高いといった場合におすすめです。
また、自社コンテンツで情報セキュリティ研修を完結できる場合は、LMS（学習管理システム）も選択肢となります。詳しくは「LMS（学習管理システム）比較13選！企業向けに必要な機能は？」もご参照ください。
「自社コンテンツがない/内容が不十分」という場合には、情報セキュリティ系の教育コンテンツを備えたeラーニングサービスを利用するのがおすすめ。
eラーニングサービスには、情報セキュリティ研修に特化した「セキュリティ特化型」、それ以外にも様々な領域に対応した「汎用型」の2つがあります。情報セキュリティ研修だけを行いたい場合は特化型が、幅広いジャンルの研修を行いたい場合は汎用型が適しています。
基本的には既成コンテンツを利用しつつ、不足分は自社で制作するという方法。PowerPointの資料や動画を利用して、簡単にeラーニングコンテンツを作れるツールは「eラーニング作成ツール9選。おすすめを4つのタイプ別に紹介」でご紹介しています。
また、研修コンテンツを内製するリソースがない場合は、外部運用でカバーするのも一手。コンテンツ制作をアウトソーシングするほか、情報セキュリティ研修自体を外注することもできます。
情報セキュリティ研修の代行会社は「社員研修会社の比較13選。研修タイプから費用例までを紹介」でご紹介しています。
また、eラーニングの運用を成功させるためのコツについて、「法人向けeラーニングの5つのメリットと成功に導く社内浸透策」にて解説しています。こちらもぜひご参照ください。
続いては、eラーニングで情報セキュリティ研修を実施するためには「どのくらいのコストがかかるのか」を解説します。
eラーニングはサービスによって料金形態が異なるため、各サービスが公開している料金表をもとに、「従業員が100名の企業では、1人当たり1年間でいくらかかるのか」をざっくり試算してみました。
基本的にコンテンツ数の多さや、学習管理機能の充実度に比例して価格が上がる傾向にあるようです。下の表に料金相場をまとめたので、導入検討時の材料としてご利用ください。
情報セキュリティの学習に特化したタイプのeラーニング。汎用型よりも教材数が少ないので、費用は抑えめです。
| サービス名 | 利用ID数 | プラン内容 | 料金 | 1人あたりの年間費用 |
|---|---|---|---|---|
| 情報セキュリティ対策eラーニング (株式会社ネットラーニング) |
不問 |
|
6カ月4,950円/ID ※初期費用など別途 |
9,900円 |
| DNP 情報セキュリティ eラーニング教材 | 不問 |
|
150万円 初期費用なし※買い切り |
7,500円（100名で2年使った場合） |
5,000〜8,000本のコンテンツが用意されている汎用型のeラーニング。いずれも、すべてのコンテンツが見放題です。「Schooビジネスプラン」のように利用ID数に応じてボリュームディスカウントを設けているサービスも。
| サービス名 | 利用ID数 | プラン内容 | 料金 | 1人あたりの年間費用 |
|---|---|---|---|---|
| AirCourse (KIYOラーニング株式会社) |
1〜99ID |
|
月額500円/ID(コンテンツプラスプラン) 初期費用なし |
6,000円 |
| Schooビジネスプラン (株式会社Schoo) |
不問 |
|
月額1,650円/ID 初期費用なし |
18,150円 |
できるだけコストをかけずに、情報セキュリティ研修をeラーニングで行いたいという場合は、「無料・安価で情報セキュリティ研修を実施する方法」をご覧ください。IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が運営する無料サービスも紹介しています。
まず考えるべきは、情報セキュリティ研修に特化した「セキュリティ特化型」と、人材教育全般の研修教育を網羅した「汎用型」、2つのタイプのうちどちらを選ぶかです。そのうえで、コンテンツの中から「どこからどこまで受講すればいいか」研修の実施範囲を考えていくとスムーズです。
「既にeラーニングを利用しているが、その中の研修コンテンツでは物足りない」「より効果の期待できる研修を実施したい」という場合は、「セキュリオ」のような特化型の導入を検討しましょう。反対に、これを機に情報セキュリティだけでなく、ITやビジネススキル、マネジメントなど多様な研修を行いたいという場合は「AirCourse」のような汎用型の導入を検討することをおすすめします。
次は研修の実施範囲についての検討です。個人情報保護法から標的型攻撃メールまで様々な研修コンテンツがある中で、「どこからどこまで受講すればいいのか」を自社に当てはめて最適なコンテンツを選びましょう。事前にIPAで無料公開されているコンテンツ一覧を参考にしながら、「どのような研修があり、自社で重視されるのはどの辺なのか」考えてみるのもいいかもしれません。
実施範囲に迷う時は、サポートを受けるのも一手です。パナソニックの「人材育成ソリューション」のように、eラーニングの提供だけでなく、企業の課題・要望に応じて研修そのものを組み立てたり、eラーニング以外の集合研修を実施したりと、様々なサポートに取り組んでくれるサービスもあります。
サービスにより利用できる期間・利用ユニット・ボリュームが異なります。期間は「半年なのか、一年なのか」、利用ユニットは「１ユーザーごとなのか、それとも１アカウントなのか、１企業なのか」、ボリュームは「無制限なのかデータ容量に制限があるのか」。自社の利用規模や頻度に応じて、最適なものを選びましょう。
その他、「富士通eラーニングメディア」のような「1つの研修を受けるごとに料金が発生する」というスポット型のサービスも存在します。
情報セキュリティ分野に特化したeラーニングシステムをご紹介します。
“情報セキュリティ研修eラーニング”の 一括資料ダウンロードする（無料）
（出所：セキュリオ公式Webサイト）
導入実績1,800社以上の、セキュリティ教育に特化したクラウド型のeラーニング。90種類以上の情報セキュリティの教材を標準装備しており、自社で作成したオリジナル教材も登録可。従業員の理解度を把握できるテスト機能も。テストは自動で採点・集計され、未合格者には自動で再教育が実施されるため管理者の手間が省ける。
その他、委託先へのセキュリティチェックや法改正に関しても、自社に関連した法令をピックアップしておけば情報が自動でアップデートされる。ソフトウェアも3カ月に1度自動更新されるため、常に最新の情報セキュリティ対策が実施できる。
（出所：情報セキュリティ対策eラーニング公式Webサイト）
NTT東日本グループが提供する、情報セキュリティ対策eラーニング。一般企業だけでなく、多くの個人情報を取り扱う教育機関（小中学校・高校・大学）向けの教材を豊富にそろえているのが特徴。
学校現場で起こりうる情報セキュリティ課題を事例として取り上げ、「セルフチェック」「レッスンワーク」「テスト」の３ステップで、リスクや具体的な対策を学ぶことができる。研修コンテンツに独自のインシデントを追加するなど、カスタマイズしてオリジナルコースに変更することも可能。
（出所：Mina Secure公式Webサイト）
長年、日本の情報セキュリティレベル向上に貢献してきた、グローバルセキュリティエキスパート株式会社が手がける一般企業向けのeラーニングサービス。特徴は「標的型攻撃メール訓練」など、サイバー攻撃の事例や、被害防止対策に役立つコンテンツが豊富にそろう点。
研修コンテンツはテキストだけでなく、視聴者が親しみやすいようにマンガ調の絵やアニメーションを用いているのもポイント。受講状況の確認、テストによる理解度の把握、アンケート実施などの管理者機能も充実している。機密性の高い個人情報を多数取り扱っており、サイバー攻撃対策が必要な企業におすすめ。
（出所：DNP 情報セキュリティ eラーニング教材公式Webサイト）
機密情報の漏えいに、数多くの物理的・技術的な対策を講じてきた同社が提供するeラーニング教材。キャラクターが情報漏えいリスクについて解説するという形式で、セキュリティ対策の要点を効率よく学習できる。
読みやすいデザイン、危険が潜むシチュエーションのイラスト、専門用語の言い換えなど、教材制作の知見を活かしたわかりやすい表現が特徴。テーマごとに各20問の確認テストが付いており、学習後には理解度チェックが可能だ。また、一般的な情報セキュリティ対策に関する教材を提供するだけではなく、自社ルールの教育に対応するためのカスタマイズにも対応（別途費用が発生）。
情報セキュリティ分野以外のコンテンツも幅広く用意された、汎用性のあるeラーニングシステムをご紹介します。
利用規約とプライバシーポリシーに同意の上、
資料をダウンロードしてください。
（出所：AirCourse公式Webサイト）
「社員教育をカンタンに。」をモットーに掲げる社員教育専門のクラウドeラーニング。900コース5,000本以上の動画研修を定額で受講できる（2024年6月時点）。「情報セキュリティ」のほかにも「新人教育」「階層別教育」「コンプライアンス」「IT」「ビジネススキル」など豊富な研修コンテンツがそろっている。
情報セキュリティに限らず、「社員教育をeラーニングで効率化したい」「社員教育を充実させたい」という企業には最適。既存のコンテンツだけでなく、自社で制作した研修動画も配信可能。レポート機能や集合研修の管理など、管理者向け機能も充実している。
（出所：Schooビジネスプラン公式Webサイト）
8,500本以上の学習動画と学習分析機能を搭載した、受け放題のオンライン学習サービス。4,000社以上の導入実績を誇る。情報セキュリティ研修や入社研修などの基礎研修以外にも、ビジネススキルやプログラミング、ITスキルなど、幅広い人材育成・社員研修向けコンテンツを提供している。自発的に閲覧・学習したくなるコンテンツが多いと定評あり。
スライド資料のダウンロードやPC以外にスマホ・タブレットでの受講など、様々な学び方を実現する機能がそろう。
（出所：manebi eラーニング公式Webサイト）
情報セキュリティをはじめ、幅広いジャンルの教材が見放題で約5,000レッスン用意されているeラーニング。ジャンルや研修時間などを指定するだけで、AI搭載LMSが最適なプログラムを自動で構築する。また、自社の教材アップロード機能やテスト・アンケート機能、課題提出機能を搭載。自社独自の研修や、研修後の理解度チェックテストなどが簡単に作成できる。
研修ごとの学習内容とステップが一目でわかる、「コースマップ機能」を搭載しているのも特徴。また、IDのオン/オフが簡単に切り替えられ、当月の有効ID分の料金しかかからないため、コスト削減にも有用だ。
（出所：eラーニング公式Webサイト）
富士通関連会社が提供する、幅広いコースラインナップをそろえたeラーニング。特徴は、ストーリー仕立てで情報セキュリティを学べる「体験型」のプログラムを用意していること。
たとえば、個人情報の紛失・盗難、メールの誤送信、ウイルス感染など、日常業務で起こりやすいシーンを疑似体験でき、かつ選択した行動によってストーリーが展開するため、「この行動によって、こんな結果になる」など、様々なケーススタディが可能だ。ほかのeラーニングと異なり、１つの研修コンテンツを受講するごとに料金が発生する仕組み。1名からでも受講できるので、中途採用者への研修などに適している。
（出所：人材育成ソリューション公式Webサイト）
パナソニックの社員教育ノウハウが凝縮された人材育成eラーニング。「情報セキュリティ」のほかにも、「コンプライアンス・知財教育」「リーダー育成」「プロジェクトマネジメント力強化」など、様々なテーマのコンテンツがそろう。
情報セキュリティに関しては、最新の事故事例を取り入れたケーススタディから学べる全17講座の「ビジュアルで学ぶ情報セキュリティ」を中心に、組織責任者向けの「組織を守る情報セキュリティ講座」「テストで学ぶ情報セキュリティ」などを用意。その他、「マイナンバーの取り扱い」「標的型メールの対応」など、企業ニーズに合わせた最適な教育プログラムを組んでもらえる。更に、eラーニングと訓練がセットになった「標的型攻撃メール対策パック」の提供も。
最後に「できるだけコストをかけずに、情報セキュリティ研修のeラーニングを実施したい」という場合の方法についてご紹介します。選択肢は以下2つあります。
今回は、IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が運営する無料サービス「情報セキュリティ対策支援サイト」と、コンテンツ自作型の安価なeラーニングシステムをご紹介します。
“情報セキュリティ研修eラーニング”の 一括資料ダウンロードする（無料）
（出所：情報セキュリティ対策支援公式Webサイト）
IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が運営する情報セキュリティ対策支援サイトは、情報セキュリティ対策を「知りたい」「学びたい」「始めたい」「続けたい」人や、 それを後押しする人の活動をサポートする。
経営者、対策実践者、従業員、啓発者・教職員といったカテゴリー別に、「どのようなことを心がけるべきか」を記した資料が提供されている。ここでeラーニングが受けられるわけではないが、多種多様な資料がそろっているので、自社教材を制作するための参考資料として活用できる。
（出所：LearnO公式Webサイト）
スマホやタブレット、PCでの教育が可能な、法人向けeラーニングシステム。導入実績は法人3,800社、月間60万人以上。テキストや動画などの教材を準備するだけで、研修、社員教育、人材育成、学校教育等が行える。最短1カ月間だけでも契約できる上、ID数の見直しなどといった契約内容の変更も単月ごとに可能なので、中小企業や小規模ビジネスでも導入しやすい。
また、受講者の受講履歴やテスト結果の確認のほか、未受講者へメール配信して受講を促す機能など、管理画面の機能も充実している。英語切り替え可能。
（出所：ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト）
累計利用者数30万名以上の、法人向けeラーニングシステム。動画や資料の配信をはじめ、テストやアンケートの実施、学習履歴や進捗状況の管理等ができる。システム上で未完了受講者への一括メール配信ができ、受講者と管理者が1対1でメッセージをやり取りすることも可能。ストレスチェックテストの機能を初期搭載している点、オプションで情報共有やWeb会議にも使える点が、ほかのシステムにない特長だ。8言語に対応し、マニュアルを自動翻訳できる機能も嬉しい。
管理者や受講者を組織や所属に合わせたグループ管理や権限管理、受講者への表示コンテンツの出し分けなどの詳細設定が可能。管理者ごとに権限を付与できるため、eラーニングコンテンツを組織単位に自由に作成・配信することもできる。
（出所：learningBOX公式Webサイト）
教材作成、問題・テスト作成、採点・成績管理など、eラーニングに必要な機能がそろった学習管理システム。フォーム上から簡単に問題を作成できるため、独自の自社教材を作成・利用する場合には最適。また、IPAが配信する動画コンテンツに紐づいたテストを実施することもできる。
一定の学習手順や合格点に達した従業員だけ認定証を発行することで、教育効果の担保も図れる。その他にも、学習者のグループ管理や成績管理など、ユーザーにあわせた細かな設定も可能。既存のコンテンツが用意されていないため、社内で教材を作成する必要があるが、100アカウント年間30,000円〜という低価格が魅力だ。
情報セキュリティ研修をeラーニングへの切り替える場合、IPAの動画コンテンツを利用すれば無料で実施することも可能です。ただし、その場合、従業員の受講状況や理解度の把握はできず、教材作成・集計・採点といった手間もかかります。法改正やソフトウェアの更新が頻繁に行われることを考えると、何らかの形で有料のeラーニングシステムを導入するのが効果的でしょう。
eラーニングシステムをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
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従業員教育ToDoリスト（LRM株式会社提供）
eラーニングシステムのさらに詳しい選び方はこちらの選び方ガイドをご覧ください。
eラーニングシステムの選び方ガイド
KIYOラーニング株式会社
動画による研修の実施や受講管理が効率的に行えるeラーニングサービスです。簡単ステップでの動画の作成・配信、受講状況の一元管理、受講管理の自動化機能、標準研修コー...
株式会社Schoo
8,500本以上の学習動画と学習分析機能を搭載した、受け放題のオンライン学習サービス。4,000社以上の導入実績。...
Mogic株式会社
【業界最安帯の月額4,900円から】法人3,800社、月間60万人以上が利用しているeラーニングシステム。初めてのeラーニングでもスムーズに学習できるスマートな...
東日本電信電話株式会社
【累計利用者数290,000名以上*】NTT東日本が提供するオンライン研修や情報共有を支援するツールです。動画や資料の配信をはじめ、テストやアンケートの作成など...
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