情報セキュリティ研修をeラーニングに切り替え、社員教育を効率化したい方へ。eラーニングの実施方法や費用感、コンテンツの種類や対応範囲などについて解説します。あわせて、無料・安価なやり方も紹介します。
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情報セキュリティ研修向けeラーニングとは、インターネット上の動画コンテンツを視聴しながら、情報セキュリティ対策の必要性や基本知識などを学べるサービスです。
提供されるコンテンツはサービスによって異なり、「個人情報保護法とは」「情報セキュリティポリシーとは」といった基礎知識から、ケーススタディーを交えた実践的な内容まで幅広く対応しています。更に、標的型攻撃メール訓練を実施できるサービスもあります。
また、自社で作成・保有しているコンテンツが充実している場合は、独自コンテンツのアップロードに対応したサービスを選ぶと、より効果的な研修を実施できます。
社員が情報セキュリティに関する知識を持たない場合、「個人情報などの流出」「システムやサ―ビスの停止」「不正アクセス」といったリスクに晒される可能性も。これらの問題は企業にとって大きな損失を招きかねないため、情報セキュリティ研修の実施は欠かせません。
特にeラーニングを活用することで、従来の集合研修に比べて以下のようなメリットが期待でき、多くの企業で導入が進んでいます。
| 簡単に研修を行える | 企業は研修場所・時間の調整が不要、従業員もスマホなどで時間・場所を問わずに受講できる |
|---|---|
| 管理者の手間が省ける | 研修教材の作成が不要、テストの集計・採点の自動化など |
| 教育効果を担保しやすい | 受講状況・理解度などに応じた再試験の実施など |
| 最新の情報で学習できる | 関連法の改正やソフトウェアのバージョンアップに応じて、コンテンツが逐次更新されるなど |
このように、eラーニングを活用した情報セキュリティ研修は、利便性・効果の両面で優れた手法として注目されています。
eラーニングを用いた情報セキュリティ研修の主な内容は、以下の4つです。受講時間・回数や、コンテンツの演出方法などはサービスによって異なるので、自社に合ったものを選んでください。
個人情報の適切な取り扱いや情報セキュリティ対策が必要な理由を教えてくれる、ガイダンス的な研修コンテンツ。個人情報保護法の概要、違反時の罰則、情報流出がもたらす社会的信用の低下など、情報セキュリティの基礎知識を学べます。
情報セキュリティポリシーとは、企業が情報セキュリティ対策を実施するうえでの基本的な考え方や、体制、運用規定、基本方針、対策基準などをまとめたものです。研修ではその基本を学び、徹底的な周知と遵守を促します。
SNS利用時のルールを定めたものがメディアポリシーです。SNSには「機密情報の漏えい」「顧客への暴言」など、様々なリスクがあります。これらのリスクが引き起こす問題や影響を具体的な事例とともに解説し、メディアポリシーの必要性・重要性を意識付けます。
標的型攻撃メールとは、特定のターゲットに対して送信されるサイバー攻撃の一種で、企業の機密情報を盗み出す目的で行われます。研修では、攻撃を未然に防ぐ対策や過去の事例共有などを学び、標的型攻撃メール受信時の正しい対応を周知します。
eラーニングシステムをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
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運用方法としては、以下の3つが考えられます。
すでに社内で使用している研修教材をクラウド上にアップロードし、eラーニング教材として活用する方法です。たとえば、個人情報の取り扱いに関する既存の研修資料をeラーニングシステム上で提供したり、集合研修を動画撮影・編集してオンラインで展開・管理したりが可能です。
自社コンテンツが充実している場合や、研修内容の独自性が高い企業などに適しています。
また、自社コンテンツで情報セキュリティ研修を完結できる場合は、LMS（学習管理システム）も選択肢となります。詳しくは「LMS（学習管理システム）比較13選！企業向けに必要な機能は？」もご参照ください。
「自社コンテンツがない、内容が不十分」という場合には、情報セキュリティ系の教育コンテンツを備えたeラーニングサービスを利用するのがおすすめです。
eラーニングサービスには、情報セキュリティ研修に特化した「セキュリティ特化型」、それ以外にも様々な領域に対応した「汎用型」の2つがあります。情報セキュリティ研修だけを行いたい場合は特化型が、幅広いジャンルの研修を行いたい場合は汎用型を選ぶと良いでしょう。
基本的には既成コンテンツを利用しつつ、不足している部分を自社で制作する方法です。PowerPointの資料や動画を活用して、簡単にeラーニングコンテンツを作成できるツールについては、「eラーニング作成ツール9選。おすすめを4つのタイプ別に紹介」で紹介しています。
また、研修コンテンツを内製するリソースがない場合は、外部運用でカバーするのも一手。コンテンツ制作をアウトソーシングするほか、情報セキュリティ研修自体の外注も可能です。
情報セキュリティ研修の代行会社は「社員研修会社の比較13選。研修タイプから費用例までを紹介」で紹介しています。
また、eラーニングの運用を成功させるためのコツについて、「法人向けeラーニングの5つのメリットと成功に導く社内浸透策」にて解説しています。こちらもぜひご参照ください。
続いては、eラーニングで情報セキュリティ研修を実施する際にかかるコストについて解説します。
サービスによって料金形態は異なりますが、各サービスが公開している料金表をもとに、「従業員が100名の企業では、1人あたり年間どのくらいかかるのか」をざっくり試算しました。
基本的に、コンテンツ数や学習管理機能の充実度に比例して価格が上がる傾向にあります。下の表に料金相場をまとめましたので、導入検討時の参考にしてください。
情報セキュリティの学習に特化したタイプのeラーニング。汎用型よりも教材数が少ないので、費用は抑えめです。
| サービス名 | 利用ID数 | プラン内容 | 料金 | 1人あたりの年間費用 |
|---|---|---|---|---|
| 情報セキュリティ対策eラーニング (株式会社ネットラーニング) |
不問 |
|
6カ月4,950円/ID ※初期費用など別途 |
9,900円 |
| DNP 情報セキュリティ eラーニング教材 | 不問 |
|
150万円 初期費用なし ※買い切り |
7,500円（100名で2年利用した場合） |
豊富なコンテンツが用意されている汎用型のeラーニング。いずれも、すべてのコンテンツが見放題です。「Schooビジネスプラン」のように利用ID数に応じてボリュームディスカウントを設けているサービスも。
| サービス名 | 利用ID数 | プラン内容 | 料金 | 1人あたりの年間費用 |
|---|---|---|---|---|
| AirCourse (KIYOラーニング株式会社) |
1〜99ID |
|
月額500円/ID(コンテンツプラスプラン) 初期費用なし |
6,000円 |
| Schooビジネスプラン (株式会社Schoo) |
20ID〜 |
|
月額1,650円/ID 初期費用なし |
18,150円 |
| 人材育成ソリューション （パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社） |
50ID〜 |
|
70万8,000円～（情報セキュリティ全35講座を500IDで1年受講した場合） | 1,416円 |
できるだけコストをかけずに、情報セキュリティ研修をeラーニングで行いたいという場合は、「無料・安価で情報セキュリティ研修を実施する方法」をご覧ください。IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が運営する無料サービスも紹介しています。
まず考えるべきは、情報セキュリティ研修に特化した「セキュリティ特化型」と、人材教育全般の研修教育を網羅した「汎用型」、2つのタイプのうちどちらを選ぶかです。そのうえで、コンテンツの中から「どこからどこまで受講するか」研修の実施範囲を考えていくとスムーズです。
すでにeラーニングを導入しているものの、提供されている研修コンテンツでは不十分に感じる場合や、より効果的な研修を実施したい場合は、「セキュリオ」のようなセキュリティ特化型の導入を検討するとよいでしょう。
反対に、情報セキュリティだけでなく、ITスキルやビジネススキル、マネジメントなど、幅広い研修を実施したい場合は、「AirCourse」のような汎用型のサービスを導入するのがおすすめです。
次は研修の実施範囲についての検討です。個人情報保護法から標的型攻撃メールまで様々な研修コンテンツがある中で、「どこからどこまで受講するか」を自社に当てはめて最適なコンテンツを選びましょう。事前にIPAが無料公開しているコンテンツ一覧を参考にしながら、自社で特に重視すべき内容を整理すると、適切な研修計画を立てやすくなります。
実施範囲に迷う時は、サポートを受けるのも一手です。パナソニックの「人材育成ソリューション」のように、eラーニングの提供だけでなく、企業の課題・要望に応じて研修そのものを組み立てたり、eラーニング以外の集合研修を実施したりと、様々なサポートを備えるサービスもあります。
サービスにより利用できる期間・利用ユニット・ボリュームが異なります。期間は「半年なのか、1年なのか」、利用ユニットは「１ユーザーごとなのか、それとも１アカウントなのか、１企業なのか」、ボリュームは「無制限なのかデータ容量に制限があるのか」。自社の利用規模や頻度に応じて、最適なものを選びましょう。
そのほか、「富士通eラーニングメディア」のように1つの研修を受けるごとに料金が発生する、スポット型のサービスもあります。
情報セキュリティ分野に特化したeラーニングシステムをご紹介します。
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（出所：セキュリオ公式Webサイト）
導入実績2,000社突破。セキュリティ教育の実施・確認・見直しを簡単に行えるクラウドサービス。
90種類以上の情報セキュリティの教材を標準装備し、自社のオリジナル教材も登録可能。従業員の理解度を測るテスト機能を備え、採点・集計は自動で完了。未合格者には自動で再教育が実施されるため、管理者の負担を軽減できる。
また、自社に関連する法令の更新情報をすぐに確認できる法令管理機能や、委託先のセキュリティ対策状況をチェックできる機能も搭載。ソフトウェアも3カ月に1度自動更新されるため、常に最新の情報セキュリティ対策を行える。
（出所：情報セキュリティ対策eラーニング公式Webサイト）
NTT東日本グループが提供する、情報セキュリティ対策eラーニング。一般企業向けだけでなく、小中学校・高校・大学など、多くの個人情報を取り扱う教育機関向けの教材も充実しているのが特徴。
各コースは「気づき→学び→実践」の3ステップで構成されており、具体的な事例をもとに自身の行動をシミュレートしながら学習を進められる。eラーニングのオプションとして標的型攻撃メールを疑似体験できる「標的型メール訓練（実技）」も選択可能。
そのほか、研修コンテンツに独自のインシデントを追加するなど、カスタマイズしてオリジナルコースに変更することも。
（出所：Mina Secure公式Webサイト）
長年、日本の情報セキュリティレベル向上に貢献してきた、グローバルセキュリティエキスパート株式会社が手がける一般企業向けのeラーニングサービス。
特徴は、「標的型攻撃メール訓練」など、サイバー攻撃の事例や、被害防止対策に役立つコンテンツが豊富にそろう点。
研修コンテンツはテキストだけでなく、親しみやすいマンガ調のイラストやアニメーションを活用し、学習のしやすさにも配慮。受講状況の確認、テストによる理解度の把握、アンケート実施などの管理者機能も充実している。機密性の高い個人情報を多数取り扱っており、サイバー攻撃対策が必要な企業におすすめ。
（出所：DNP 情報セキュリティ eラーニング教材公式Webサイト）
機密情報の漏えいにおいて、数多くの物理的・技術的な対策を講じてきた同社が提供するeラーニング教材。
キャラクターが情報漏えいリスクを解説する形式で、予備知識のない従業員でも、セキュリティ対策の要点を効率的に学習できる。
文字が読みやすいよう配慮されたデザイン、危険が潜むシチュエーションを的確に伝えるイラスト、専門用語を平易な言葉に置き換える工夫など、教材制作の知見を活かしたわかりやすい表現が強み。
テーマごとに各20問の確認テストが用意されており、学習後の理解度チェックも可能。また、一般的な情報セキュリティ対策に関する教材を提供に加えて、自社ルールに基づいた教育に対応するためのカスタマイズにも可能（別途費用が発生）。
情報セキュリティ分野以外のコンテンツも幅広く用意された、汎用性のあるeラーニングシステムをご紹介します。
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（出所：AirCourse公式Webサイト）
「社員教育をカンタンに。」をモットーに掲げる社員教育専門のクラウドeラーニング。1,000コース6,000本以上の動画研修を定額で受講できる（2025年2月時点）。
「情報セキュリティ」のほかにも「新人教育」「階層別教育」「コンプライアンス」「IT」「ビジネススキル」など豊富な研修コンテンツを提供している。
情報セキュリティに限らず、「社員教育をeラーニングで効率化したい」「社員教育を充実させたい」という企業に最適。既存のコンテンツの利用だけでなく、自社で制作した研修動画の配信にも対応。レポート機能や集合研修の管理など、管理者向け機能も充実している。
（出所：Schooビジネスプラン公式Webサイト）
8,500本以上の学習動画と学習分析機能を搭載した、受け放題のオンライン学習サービス。4,000社以上の導入実績を誇る。
情報セキュリティ研修や入社研修などの基礎研修に加えて、ビジネススキルやプログラミング、ITスキルなど、幅広い人材育成・社員研修向けコンテンツを提供。
体系的な社員研修にとどまらず、学びのマインドを醸成する「自己啓発学習」も併せて提供し、学び続ける組織づくりをサポート。自発的に学びたくなるコンテンツが充実している。
毎日配信される生放送の授業に参加できるほか、スライド資料のダウンロードや、PCだけでなくスマホ・タブレットでの受講にも対応しており、柔軟な学習スタイルを実現できる。
（出所：manebi eラーニング公式Webサイト）
情報セキュリティをはじめ、幅広いジャンルの教材が見放題。5,000以上のレッスンを提供するeラーニング。
ジャンルや研修時間などを指定するだけで、AI搭載LMSが最適なプログラムを自動構築。また、自社の教材アップロード機能やテスト・アンケート機能、課題提出機能を備え、自社独自の研修や、研修後の理解度チェックテストなども簡単に作成できる。
研修ごとの学習内容とステップが一目でわかる、「コースマップ機能」を搭載しているのも特徴。IDのオン/オフが簡単に切り替えられ、当月の有効ID分の料金しかかからないため、コスト削減にも有用。
（出所：eラーニング公式Webサイト）
富士通関連会社が提供する、幅広いコースラインナップをそろえたeラーニング。特徴は、ストーリー仕立てで情報セキュリティを学べる「体験型」のプログラムを用意している点。
たとえば、個人情報の紛失・盗難、メールの誤送信、ウイルス感染など、日常業務で起こりやすいシーンを疑似体験でき、選択した行動によってストーリーが展開するため、「この行動がどのような結果を招くのか」を実践的に学べる。
ほかのeラーニングと異なり、１つの研修コンテンツを受講するごとに料金が発生する仕組み。1名からでも受講可能なため、中途採用者への研修などにも適している。
（出所：人材育成ソリューション公式Webサイト）
パナソニックの社員教育ノウハウが凝縮された人材育成eラーニング。「情報セキュリティ」をはじめ、「コンプライアンス・知財教育」「リーダー育成」「プロジェクトマネジメント力強化」など、多彩なテーマのコンテンツがそろう。
情報セキュリティに関しては、最新の事故事例を取り入れたケーススタディーから学べる全17講座の「ビジュアルで学ぶ情報セキュリティ」を中心に、「組織を守る情報セキュリティ講座」、「テストで学ぶ情報セキュリティ」、eラーニングと実践がセットになった「標的型攻撃メール対策パック」などを用意している。
また、組織のルールや企業風土に合わせたカスタマイズにも対応。設問や解説を最新情報に更新することで、企業オリジナルの教材として活用することも。
最後に「できるだけコストをかけずに、情報セキュリティ研修のeラーニングを実施したい」という場合の方法について紹介します。選択肢は以下2つあります。
今回は、IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が運営する無料サービス「ここからセキュリティ！」と、コンテンツ自作型の安価なeラーニングシステムを紹介します。
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（出所：ここからセキュリティ！公式Webサイト）
情報処理推進機構（IPA）が運営する、情報セキュリティのポータルサイト。コンテンツは、新入社員、一般社員・職員、中小企業、経営者、IT・セキュリティ担当者など、対象者別に分類されており、立場や教育の目的に応じた情報をスムーズに見つけられる。
実際のセキュリティインシデントに基づく事例集やわかりやすい動画コンテンツ、理解度チェックサイトなど、幅広い情報が充実。このサイトでeラーニングは提供してはいないが、自社教材の制作や研修資料の参考として活用できる。
（出所：LearnO公式Webサイト）
スマホやタブレット、PCでの学習に対応する、法人向けeラーニングシステム。導入実績は法人3,800社以上、月間利用者数は60万人を超える。
テキストや動画などの教材を準備するだけで、研修、社員教育、人材育成、学校教育などを手軽に実施可能。
最短1カ月から契約でき、ID数の見直しや契約内容の変更も単月ごとに対応できるため、中小企業や小規模ビジネスでも導入しやすい。
また、受講履歴やテスト結果の確認、未受講者へのメール配信機能など、管理画面の機能も充実。英語への切り替えにも対応している。
（出所：ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト）
累計利用者数30万人以上を誇る、法人向けeラーニングシステム。既存のスライド資料や動画教材をアップロードできるため、オリジナルの学習コースをスムーズに作成できる。
学習成果を把握するための確認ドリルの自動採点機能や添削機能、コース改善に役立つアンケート、修了証の発行など、多彩な評価ツールを備え、受講者の学習をサポート。学習状況を分析する機能も搭載し、データはCSV形式でエクスポートできるため、外部の解析ツールやレポート作成ソフトとも高い互換性を持つ。
また、未完了の受講者へのリマインド機能や、受講者が管理者に質問を送信できる機能を搭載。管理者と受講者の相互コミュニケーションにより、学びを促進する仕組みが整っている。
（出所：learningBOX公式Webサイト）
コンテンツ作成から採点・成績管理まで、eラーニングに必要な機能を備えた学習管理システム。
Web上のフォームから、クイズやテスト、PDF・動画教材、アンケートなど多様なコンテンツを簡単に作成可能。ユーザーごとに教材の配布設定や学習コースの作成もできるなど、レベルや目的に応じた柔軟な運用ができる。更に、ChatGPT連携の新機能「AIアシスト」により、動画やPDFをもとに学習コースの自動生成にも対応。
日本語版の機能はそのままに、ユーザーごとに表示言語を切り替えられるため、海外展開や外国人スタッフの育成にも適している。
社内で教材を作成する必要はあるものの、100アカウントで年間30,000円〜という低コストで導入できる点も魅力。
情報セキュリティ研修向けeラーニングは、Web上の動画コンテンツを視聴しながら、情報セキュリティ対策の必要性や基本知識などを学習するサービスです。
サービスを選定する際は、以下のポイントに注目して、候補を絞り込んでください。
IPAの動画コンテンツを活用すれば無料での実施も可能ですが、その場合、従業員の受講状況などの把握はできず、教材作成・集計・採点といった手間もかかります。
法改正やソフトウェアの更新が頻繁に行われることを考えると、何らかの形で有料のeラーニングシステムを導入するのが効果的でしょう。
eラーニングシステムをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
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従業員教育ToDoリスト（LRM株式会社提供）
eラーニングシステムのさらに詳しい選び方はこちらの選び方ガイドをご覧ください。
eラーニングシステムの選び方ガイド(比較表付き)
KIYOラーニング株式会社
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