社内報をPDFや紙からデジタルに移行して作業の手間を省くとともに、閲覧率の向上や組織風土の改善をはかりたいと思っている広報部門の方へ。社内報アプリでできることや目的別の選び方、比較のポイントなどを、おすすめのサービスと共に紹介します。
“社内報アプリ”の 一括資料ダウンロードする(無料)
社内報アプリとは、紙媒体やPDF形式で配布している社内報をデジタル化し、スマホやPCを通じて手軽に作成、閲覧できるようにするツールです。更に、動画配信やいいね・コメント機能、アクセス解析といったデジタルならではの機能を活用することで、よりインタラクティブで効果的な社内コミュニケーションを実現。紙媒体よりもコストを削減できるうえ、企業文化の醸成や従業員間の連携を深めることにもつながります。
類似サービスである社内情報共有ツールや社内SNSなどと比べて、社内報アプリはスマホやタブレットから簡単に利用できるため、アクセス性・定着率に優れているのが特徴です。本記事では、社内報に特化したアプリをメインにご紹介します。
社内報アプリをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
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サービスによって多少の違いはありますが、社内報アプリには主に以下の機能が備わっています。
記事作成・編集機能 | ブログやSNSを更新する感覚で、簡単に社内報を作成できる。中には、デザインテンプレートが用意されており、テキストや画像、動画などを組み合わせるだけで、高品質な記事を作成できるアプリも。 |
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アーカイブ機能 | 過去の社内報をWeb上で保存する機能。記事の公開日や特定のキーワードといった条件で、過去データを検索できる |
コミュニケーション機能 | 記事や投稿に「いいね」をつけたり、コメントを残したりと、発信者と読者の双方向のコミュニケーションを促進する機能。そのほか、アンケート機能を持つツールも |
データ分析機能 | ユーザーのログイン数や記事ごとの閲覧数、閲覧者などのデータが取得できる機能。ログイン率や閲覧率といったデータを分析して、今後の制作に活かせる |
セキュリティ・管理機能 | ユーザーごとのアクセス権限や、編集・承認権限などを設定する機能。配信時には、部門や役職などを基準に、特定のユーザーのみに限定することも |
そのほか、紙媒体やPDFファイルの出力に対応していたり、記事制作のサポートを提供していたりするツールもあります。
社内報アプリを選ぶ際には、まず導入目的を明確にしましょう。主な導入目的4つとともに、それらに合わせたサービスの選び方を解説します。
社内報の主な発行目的は、「企業の理念浸透」や「従業員同士の相互理解の促進」など。これらの目的を主眼としている場合には、記事に対する「いいね」やコメントといった機能にとどまらず、双方向コミュニケーションや理念浸透を促進するような機能を持つアプリを選びましょう。
たとえば「Ourly」は、リアクションやコメント機能で双方向コミュニケーションがとれるのはもちろん、記事関係者やコメントをした人の名前からプロフィールページに遷移できるプロフィールサービス機能を搭載。同僚の人となりや、経歴・得意分野を知ることで、相互理解を促進します。
また、「WORKSTORY」は、従業員が心がけるべき信条・行動指針である「クレド」を定期的に自動表示させる機能を搭載しています。加えて、109カ国語への自動翻訳に対応。使用言語にかかわらず、全社員へのクレド浸透をサポートします。
社内報をデジタル化することで、従業員にとって読みやすい記事の作成・配信を手軽に行いたいという場合は、感覚的な操作や社内報運用の効率化に強みを持つアプリがおすすめです。
たとえば「ザ社内報」は、使いやすさを追求したデザインテンプレートを用意。記事編集ツールはアイコンで表示され、誰でも直感的に記事を作成・更新できるので、担当者の負荷削減にも役立ちます。
「WMZ」では、ページ閲覧や記事への「いいね」といったアクションをログとして取得可能。更に、社歴や性別などのユーザー属性でセグメントして閲覧状況などを分析できるので、「読まれる社内報」を作成するためのPDCAを回しやすくなります。
画像・テキストベースの社内報だけでなく、社長メッセージや社内イベント・セミナーなどの動画を配信したい場合は、動画の作成・配信機能があるアプリが有力な選択肢となります。
たとえば「TSUTAERU」は、400種類以上のフォーマットを使って、良質な動画コンテンツを手軽に作成できます。また、社内限定でセキュアに動画を配信できるプラットフォームも提供。YouTubeなどのオープンなプラットフォームを利用するよりも、安全かつ手軽に配信できます。
Webやアプリを使った配信だけでなく、紙やPDF形式での配信も継続したい場合に対応するタイプ。「休憩室などに紙の社内報を掲示したい」「メールやチャットツールを使って、正社員以外にもPDFの社内報を配信したい」といったニーズに応えます。
たとえば「Yomikatsu!」は、Web社内報のデータをそのままPDF向けにレイアウト・編集ができるオプション機能を提供。PDF生成から印刷まで簡単にできるので、Webでの閲覧が難しい人にも社内報を届けられます。
前述の4つタイプの中から自社に合ったものを選んだら、次の3つの比較ポイントで具体的なアプリを絞り込んでいきましょう。
「PCよりもスマホの方が閲覧しやすい」「プッシュ通知で閲覧率を高めたい」といった場合には、専用のスマホアプリをリリースしているサービスがおすすめです。スマホアプリに対応しているサービスは以下の6つ。いずれもiOSとandroid OSに対応しています。
社内報担当チームだけでなく、従業員からも積極的に情報発信があると、コミュニケーションの促進につながります。社内のコミュニケーションを活性化させたい場合は、誰でも社内報の編集・配信ができるサービスがおすすめです。
たとえば「OWNEDNEWS」は、ユーザー権限や記事の公開範囲を細やかに設定できるので、すべてのユーザーに記事を作成・配信するように呼びかけられます。加えて、PCはもちろん、スマホからも簡単に記事の編集・投稿が可能。また代理投稿機能を使えば、誰かに頼んで自分の名前で記事や写真を上げてもらえるので、忙しくて手が回らない人や、デジタル社内報に慣れない人でも参加しやすい仕組みになっています。
配信記事の開封率や既読率、ユーザーのアクションといった情報を分析し、今後の社内報作成に活かしていきたいというニーズは大きいでしょう。社内報アプリの中には、記事の閲覧数やユーザーごとの閲覧状況よりも、詳細なデータを分析できるものがあります。
たとえば「ourly」は、部署や役職ごとに閲覧状況を把握可能。閲覧率はもちろん、記事の読了率や「いいね」などのリアクション率まで把握できます。更に、データから見えた課題をもとに、組織開発チームが改善策の提案をすることも可能です。
また、「WMZ」では、社歴・性別といったユーザー属性をもとにした分析が可能。ユーザー属性ごとに閲覧数を分類して、グラフで表示することもできます。
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(出所:ourly公式Webサイト)
独自機能と専門チームによる支援で、理念浸透や相互理解を促進するWeb社内報・プロフィールツール。リアクションやコメント機能により双方向のコミュニケーションを実現するほか、プロフィール機能を通じて従業員の相互理解や業務での協働を推進する。
また、専門チームが導入から運用まで、目的設計や施策検討、効果検証といった伴走支援を実施。データ分析に基づいた改善提案をすることで、きちんと成果につなげられる。金融機関をはじめ大手企業での導入実績を持つ、高度なセキュリティ体制も特徴。
(出所:WORKSTORY公式Webサイト)
社内のモチベーション管理と一体感作りを支援する、DX促進ツール。役員メッセージを動画やタイムラインで共有したり、クレドを定期的に自動表示したりといった機能で、従業員に組織の価値観を深く定着させる。また、従業員プロフィールやチーム構成を可視化する機能により、心理的安全性を確保し、安心して意見を交わせる職場づくりを実現する。
そのほか、新人紹介やチーム座談会といった企画コンテンツの配信を通じたコミュニケーションの活性化など、様々な効果が期待できる。リモートワークや時短勤務でも情報を取得しやすいアプリや、109カ国語対応の自動翻訳も備え、多様な働き方や国籍を超えた連携を支援する。
(出所:Story公式Webサイト)
社内メンバーだけが閲覧可能なWebサイトを作成し、従業員からも社内報を投稿できるオンライン社内報サービス。会社のビジョンやメンバーの想いを共有することに重きを置いており、情報発信による相互理解の促進や、目的意識の共有、モチベーションの向上といった効果が見込める。「いいね」やコメント機能も搭載されており、リアクションの可視化やコミュニケーション促進に寄与する。
記事は投稿するとメールやSlackで社内に自動通知され、誰が読んだか確認できる。権限を付与さたメンバーが記事を執筆・投稿できるというシンプルな仕組みなので、運用コストを抑えやすいのも魅力。
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(出所:ザ社内報公式Webサイト)
750サイト以上で導入されているWebサイト構築CMS「Clipkit」を活用した、Web社内報構築ツール。直感的な操作で誰でも記事を作成・更新できるので、多くの社員が社内報づくりに参加しやすい環境が作れる。
コメント投稿や「いいね!」機能で部署や役職を超えたラフなコミュニケーションを促せるほか、アプリのプッシュ通知で新着記事の見逃しを同士できる。また、独自開発のアクセス分析ツールにより、部署や個人単位での反響を可視化。PV数や閲覧人数、平均滞在時間といったデータを把握し、効果検証に活用できる。
(出所:OWNEDNEWS公式Webサイト)
不要な機能を削ぎ落とし、手軽さとシンプルさを追求したWeb社内報アプリ。ユーザーに楽しんで使ってもらうため、心理的な負担を軽減する親しみやすいデザインを採用している。
PCやスマホから簡単に記事を編集・投稿できるため、世代やITスキルを問わず、多くの社員が情報発信に参加できる。また、代理投稿機能を使えば、忙しい役員やPCを持たない従業員も、チームを通じて情報発信を行える。「いいね」やコメント投稿のようなコミュニケーションを促進する機能に加えて、10段階の公開範囲設定や投稿承認など、セキュリティやコンプライアンスに配慮した機能もそろう。
(出所:SOLANOWA公式Webサイト)
企業のインナーコミュニケーションを活性化することで、エンゲージメントの高い組織作りを支援する社内報アプリ。絵文字スタンプやコメントといったコミュニケーション促進機能に加えて、アクセス解析や共同記事編集、キーワード・タグ検索、プッシュ通知など、豊富な機能が搭載されている。45言語対応でグローバル企業での導入にも適している。
また、セキュリティ面は総務省指針を満たし、多数企業の厳格な審査をクリア。加えて、承認前の記事を公開させないワークフロー機能や閲覧制限、権限管理など、コンプライアンス遵守に役立つ機能もそろう。
(出所:社内報アプリ公式Webサイト)
社内報専門会社として20年以上培ってきたノウハウを活かし、現場の広報担当者にとっての使いやすさを追求した社内報アプリ。豊富なテンプレートを活用することで、SNSを更新するような感覚で、見栄えの良い社内報を簡単に作成・編集できる。マルチデバイス対応で、出先や移動中でもアクセスしやすいのもポイント。重要な情報の見逃しを防ぐため、プッシュ通知や未読記事一覧といった機能を搭載している。
また、各種社内資料、動画、公式サイトや公式SNSへのリンク、問い合わせ窓口といった情報を集約できるので、社内の総合情報ポータルとしても活用可能だ。
(出所:WMZ公式Webサイト)
直感的なかつシンプルな操作性と、多彩な機能が特徴の社内報アプリ。掲載したい時にすぐに更新できる「カンタン記事作成」機能や、読ませたい記事をトップページ先頭に表示する「ピックアップ設定」で、社内情報の発信・共有を強化する。加えて、記事への「いいね」やコメント機能で、社員同士のコミュニケーションも促せる。
ユーザー属性ごとのデータ分析が可能なダッシュボードやアクションログ機能を搭載。記事の効果を詳細に測定し、最適な運用をサポートする。また、ユーザー認証や公開承認フロー、権限管理など、セキュリティに配慮した機能も充実。
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(出所:TSUTAERU公式Webサイト)
企業文化の醸成と社内コミュニケーションの活性化を支援する、社内報作成クラウドサービス。記事の編集・配信や「いいね」・コメント、効果測定といった基本機能に加えて、アンケートの実施や動画作成など、豊富な機能を持つ。400種類以上の動画フォーマットが用意されており、それらをもとに高品質な動画コンテンツを作成・配信できる。また、動画コンテンツは公開範囲を社内に限定した、サービス独自のプラットフォームにて、安全に配信可能。
そのほかにも、公開承認フローやサイト内全文検索、文字チェックなど多彩な機能がそろう。
(出所:Yomikatsu!公式Webサイト)
読む人も作る人も、「本当におもしろい」と思えるWeb社内報づくりをサポートするサービス。パッケージとスクラッチ開発の両方の利点を備えており、Web社内報の基本機能に、独自機能を追加することもできる。加えて、HTMLの組み込みや、独自テンプレートの作成ができるなど、デザイン表現の自由度の高さも特徴だ。
オプション機能として、紙やPDFでの配布にも対応。Web社内報のデータをもとに、簡単に紙媒体のレイアウトを作成し、PDF化までできるため、多様な形式で情報発信が可能となる。また、操作マニュアルやサポートデスクが提供されるほか、竹田印刷の豊富な経験を活かしたデザイン・企画サポートも受けられる。
社内報アプリは、情報の伝達手段としてだけでなく、企業文化の浸透や従業員間のつながりを深めるために役立つ重要なツールです。導入を検討する際は、まず以下の導入目的の中から、自社に合うものを選びましょう。
導入目的に合致するタイプを絞り込んだら、以下のポイントを参考に比較検討を進めます。
多様な働き方が増えるとともに、多くの企業でコミュニケーションや情報共有に関する課題が生まれています。それらの課題を解決するのに有効な手段のひとつが、社内報アプリです。本記事を参考に、ぜひ社内報アプリの導入を検討してみてください。
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