MDM比較14選。主な機能や対応端末、料金相場をわかりやすく紹介

モバイルデバイス管理

MDM比較14選。主な機能や対応端末、料金相場をわかりやすく紹介

最終更新日:2025-09-08

情報漏えい対策や業務効率を改善したい情報システム担当者や、業務用のスマホやタブレット、PCといったデバイスを一元管理したい方へ。MDMとは何か、主な機能や導入のメリット、料金相場、タイプ別の選び方ともに、おすすめのサービスを紹介します。

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MDMとは？
MDMの代表的な機能
MDMのメリット・デメリット
MDMがサポートするOS
MDMとMAM・MCM・EMMの違い
MDMの料金相場
MDMのタイプと選び方
おすすめのMDM（マルチプラットフォーム＋BYOD対応）
おすすめのMDM（マルチプラットフォーム対応）
おすすめのMDM（Apple製品に特化）
まとめ

MDMとは？

MDM（Mobile Device Management）とは、スマホ・タブレットなどのモバイル端末を効率的に管理できるサービス・ソフトウェアです。

モバイルデバイス管理の課題

近年、テレワークの普及などに伴い、スタッフにモバイル端末を支給している企業は少なくありません。しかし、その場合、働き方に多様性が出る一方で、端末の紛失・盗難による機密情報の漏えいや不正アクセス、不正利用などのリスクもあります。

MDMサービスを利用することで、業務用のスマホやタブレットを会社の資産として適切に管理可能。紛失・盗難時の情報漏えいや私的利用・不正利用を防げるのはもちろん、複数端末の一括設定や遠隔操作などによって、管理担当者の負担軽減も期待できます。

IT機器全般の管理にはIT資産管理ツール

モバイル端末だけでなく、PC・サーバなどのIT機器・ソフトウェアのライセンス管理にも課題がある場合は、IT資産管理ツールがおすすめです。IT関連の情報を一元的に管理することで、業務負担の軽減ややコスト削減、セキュリティの向上が見込めます。詳細を知りたい方は「IT資産管理ツール比較14選」をご覧ください。

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MDMサービスの詳しい選び方を知りたい方は、こちらの選び方ガイドをご覧ください。

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MDMサービス
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MDMの代表的な機能

MDMが提供する幅広い機能の中から、特に重視される代表的な機能を4つご紹介します。

1.情報漏えい対策機能

MDMにおいて最も重要なのが情報漏えい対策機能です。主に、以下のような機能があります。

機能	詳細
遠隔操作	端末の紛失・盗難が起きた際に、管理者が遠隔操作でロックや保存データのワイプ（消去）を実行する。
端末の位置情報取得	地図上で端末位置を確認できる。紛失した端末の発見に役立つ。
端末操作の制限	端末へのデータ保存やスクリーンショットなどの操作を禁止して、情報の持ち出しを防止する。業務に関係のないアプリのDL・利用制限、業務に不必要なカメラ機能を無効化する機能も含む。
ログ取得	Webサイトの閲覧履歴やログイン情報など、あらゆる操作ログの取得が可能。従業員の労働状況を把握できるだけでなく、内部犯による不正防止にも貢献。
root化/Jailbreakの検知	管理者権限の取得による、スマホのroot化やJailbreak（脱獄）を検知。高度なITリテラシーを持つ内部犯による、不正操作・トラブルを未然に防止する。

2.ウイルス対策機能

機能	詳細
アンチウイルス	コンピューターウイルスやマルウェアへの感染・拡大を防止する。
Webフィルタリング	不審なサイトへのアクセスを遮断してサイバー攻撃やウイルス感染等の被害を回避。業務外利用を防止する効果も。

3.端末の一元管理機能

機能	詳細
端末情報の取得	エンドユーザーの利用情報を一括で把握する。
端末の監視	違反アプリの使用やSIM抜き取りなど、問題のある端末を検知する。
環境設定	OSのバージョンアップデートやWi-Fiの設定などの管理を効率化。会社規模が大きく、部署や支社ごとに運用ポリシーを変えたい場合は、組織ごとのポリシー設定や機器の管理が行える製品がおすすめ。
アプリ配信	業務で利用するアプリやシステムを一斉配信。利用状況も監視できるため、セキュリティポリシーに準拠した運用が維持されているかどうかも確認できる。

4.BYOD運用のための機能

機能	詳細
コンテンツ管理	端末からの情報漏えいを防止するための機能。エンドユーザーへのMDM導入の同意取付け、業務で利用するデータの暗号化、遠隔操作への対応などにより、安全なBYOD運用をサポート。

MDMのメリット・デメリット

MDMを活用することで、様々メリットが見込めますが、一方で注意しなければならない点もいくつかあります。代表的なメリット・デメリットとしては以下のような点が挙げられます。しっかり把握しておきましょう。

MDMのメリット

1.セキュリティ強化

モバイル端末の紛失や盗難が発生した場合でも、管理者は遠隔から端末のロックやデータの削除を行えるため、情報漏えいリスクを最小限に抑えることが可能。不正アプリのインストールを制限したり、利用ポリシーを強制的に適用したりすることもできるため、すべての従業員に統一したセキュリティ基準の順守を促せます。また、OSやアプリのアップデートを一元的に管理することで、脆弱性を放置するリスクも低減できます。

2.管理者の運用負担軽減

アプリの配布や各種端末設定を一括で行えるほか、初期設定やアップデート作業の自動化によって、管理部門の工数を削減。リソースをより付加価値の高い業務に割り当てることが可能に。たとえば、多くの新入社員が入社する時期など、一度に大量の端末のセットアップ・キッティングが必要な場合に役立ちます。更に、端末の利用状況を可視化できるため、トラブル発生時の原因特定や対応も迅速化できます。

3.コンプライアンスの遵守

アクセス制御やログ監査を通じて、個人情報や機密データの漏えいリスクを抑制します。社内で定めたセキュリティ基準や、取引先から求められるセキュリティ要件を満たすのはもちろん、利用状況の記録を残すことで、内部統制や外部監査への対応が容易になり、ガバナンスの強化も期待できます。

4.柔軟な働き方の実現

リモートワークや在宅勤務においても、安全な端末利用環境を確保できます。BYOD（私的デバイス利用）を認める企業では、業務アプリや業務データのみを管理対象とすることで、従業員のプライバシーを尊重しながらセキュリティを担保。社外や出張先からでも安心して業務を継続できます。

MDMのデメリット

1.導入・運用にコストがかかる

MDMの利用には、初期費用や月額利用料が発生します。特に、中小企業にとってはコスト負担が重くなりがちで、費用対効果の見極めが重要です。端末数が増えるほどライセンス費用などの運用コストも比例して高くなるため、予算とのバランスを考慮し、導入計画を立てる必要があります。

2. 利便性低下のリスクがある

セキュリティを重視するあまり、アプリの利用制限や操作制限を強く設定しすぎると、各従業員の業務効率を下げ、全体の生産性に影響が出てしまうリスクがあります。利便性とセキュリティのバランスを見ながら、適切に調整することが重要です。

3. 従業員が抵抗感を感じる場合がある

いくら業務効率やセキュリティ向上のためであっても、端末の利用状況やアプリのインストール状況を管理者に把握されることで、従業員が「監視されている」と抵抗感を感じる可能性もあります。特にBYOD（私的デバイス利用）に対応する場合は、プライバシーへの懸念から不満を抱かれやすいので、運用ルールを整備したり、プライバシーへの配慮を明文化したりするなど、社内での理解醸成が不可欠です。

MDMがサポートするOS

MDMソリューションの多くはiOS（iPhone）、Androidの両方に対応しています。更に、Windows PCやMac OSまでサポートできるマルチプラットフォーム対応型のサービスもあります。

サービスごとの主なOS対応は以下の通りです。

サービス名	Android	iOS	Windows	Mac
OPTiM Biz	○	○	○	○
SPPM	○	○	○	○
FiT SDM	○	○	○	○
mobiconnect	○	○	○	○
BizMobile Go! Direct	○	○	○	○
Endpoint Central Cloud	○	○	○	○
AssetView MDM	○	○	○	－
JumpCloud	○	○	○	○
CLOMO MDM	○	○	○	○
SOTI MobiControl	○	○	○	○
MDM MODEM	○	○	△	－
LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版	○	○	○	○
ビジネス・コンシェルデバイスマネジメント	○	○	○	○
Jamf Pro	×	○	×	○

企業にフィットするMDMサービスは、使用しているOSおよびデバイスによって異なります。

たとえば、すでに多様なOSのデバイスを社内に配布し運用している場合には、複数のOSに対応しているマルチプラットフォーム対応型のMDMがおすすめです。

端末導入コストを抑えたいなら、iPhoneと比較して端末が安価なAndroid対応のサービスが最適です。導入台数が多い企業では、導入コストも抑えられます。

セキュリティや統制のしやすさを重視するなら、iPhone（iOS）、MacなどApple製品がおすすめです。Appleが提供する専用機能を利用してiOSとMac OSを管理できるため、AndroidやWindowsと比べてセキュリティ面で安心という意見を持つ人も少なくありません。少数ながら、Apple製品に特化したMDMソリューションも存在します。

MDMとMAM・MCM・EMMの違い

MDMに似た領域で、MAMやMCM、EMMが存在します。それぞれの意味と利用目的を簡単に解説します。

名称	管理できるもの	特徴
MDM	モバイル端末（Mobile Device Management）	会社が従業員に貸与する「社用デバイス」に利用。会社の資産として厳重に管理することができる。
MAM	モバイルアプリ（Mobile Application Management）	業務に利用する「私的デバイス（BYOD）」を対象とすることが多い。データの暗号化や業務・プライベート領域の切り離しなど。
MCM	モバイルコンテンツ（Mobile Contents Management）	MAM同様、「私的デバイス（BYOD）」に対して利用される。個人情報など特定コンテンツに対するアクセス権限や利用時の機能制限などを管理。
EMM	端末・アプリやコンテンツなど（Enterprise Mobility Management）	MDM・MAM・MCMの機能を統合して一元管理するシステムを呼び表す。「社用デバイス」「私的デバイス（BYOD）」が混在する場合も一元管理可能。

大きな違いは、会社貸与の端末と私的デバイス「どちらを対象にするか」ですが、実際はそれほど厳密に定義されているわけではありません。MAMやMCMの機能を網羅したMDMサービスや、EMMと呼べる機能を搭載しつつ、MDMとして打ち出しているサービスもあります。導入の際は呼称を気にしすぎず、自社に必要な機能を搭載しているかどうかを重点的にチェックしましょう。

MDMの料金相場

MDMサービスの料金は、一台当たり月額300円程度が相場といえます。具体的な料金と特徴を一覧化したので参考にしてください。

サービス名	料金	特徴
OPTiM Biz	300円/台（Android、iOS、iPadOSの場合）、初期費用45,000 円/契約	18万社以上の導入実績がありモバイル/PCの管理に対応している　オプションサービスも充実
SPPM	月額300円/台（モバイル端末の場合）、初期費用なし	サポート専用の電話窓口を完備し、24時間365日の端末ロック・ワイプ（初期化）の操作代行に追加料金なしで対応
FIT SDM	月額300円/ID〜（基本プランの場合）、初期費用50,000円	直感的な操作で数百・数千のデバイス管理が可能、セキュリティポリシーに関する機能も豊富
mobiconnect	年額3,000円/台（スタンダードプランの場合）、初期費用30,000円	iOSやAndroid、Windows、MacOS、tvOSに対応し、クロスプラットフォームな環境下でも柔軟なデバイス管理が可能
BizMobile Go! Direct	月額300円/台、初期費用なし	AIが24時間365日モニタリングしており、IT知識が少ない担当者でも問題の端末を容易に特定できる
Endpoint Central Cloud	年額21万8,000円/50エンドポイント（クラウド版年間ライセンスの場合）	任意のタイミング・スケジュールで使用されるIT資産を自動スキャンして台帳を作成でき、端末の遠隔操作や各設定の一括管理に対応
AssetView MDM	要問い合わせ	部や課など組織ごとに運用権限を移譲でき、緊急時などでも迅速に該当デバイスへの対応が可能
JumpCloud	要問い合わせ	様々なITサービスのシングルサインオン（SSO）連携に対応しており、豊富な認証方法から選択できる
CLOMO MDM	月額2,100円（基本料金）＋300円/台、初期費用19,800円	管理権限を委譲できる機能や社内限定のアプリ配布・管理機能が用意されており、柔軟な運用が可能
SOTI MobiControl	要問い合わせ	「キオスクモード」で特定のアプリや機能の利用に制限。安全性と端末稼働率向上を両立する
MDM MODEM	月額200円/台（スタンダードプランの場合）	マニュアル不要ですぐに使えるUIに定評があり、MDM・MAM・MCMを統合したEMMソリューション
LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版	年額3,600円/台、初期費用30,000円（プランⅡ/ライトAプランの場合）	端末紛失時にSlackやLINE WORKSなどのビジネスチャットからリモートロックやワイプの指示出しが可能
ビジネス・コンシェルデバイスマネジメント	月額300円/ID（iOS・Androidデバイスの場合）、初期費用なし	AndroidとWindows PC向けにアンチウイルス機能を提供しており、連携機能やWebフィルタリングサービスなどオプションも豊富
Jamf Pro	要問い合わせ	Apple製デバイスの管理を自動化できるEMMソリューション　Apple製品に特化した便利機能を備える

MDMのタイプと選び方

MDMサービスはその特徴によって大きく3つのタイプに分けられます。

（1）マルチプラットフォーム＋BYOD対応
（2）マルチプラットフォーム対応
（3）Apple製品特化型

以下、それぞれのタイプについてどのような特徴があり、どういった場合におすすめか紹介していきます。サービスを選ぶ際の参考にしてください。

（1）マルチプラットフォーム＋BYOD対応

従業員に仕事で私用スマホで利用させている場合におすすめのタイプです。このタイプは、Android・iOS、Windows・Macなど複数のデバイス管理（マルチプラットフォーム）に対応しているだけでなく、私用スマホの安全な業務利用のための機能を多数搭載しています。

BYODでは、いかにMDMサービスを用いようともプライベートの領域まで一括管理することは道義的に難しいですが、このタイプは、同一スマホ上で業務領域と個人領域を切り分けて管理したり、管理者側で個人情報など特定コンテンツに対するアクセス権限や利用時の機能制限などを設定できたりするので安心。情報漏洩や不正利用に対して抑止的に利用できます。

ただし、サービスや端末・OSによって対応に差があるため注意が必要です。自社でよく利用する端末があれば対応済みかチェックしておきましょう。