サービスの詳しい情報をチェック!
複数のサービスを比較できる!
YOMELは、独自開発した高精度パーソナライズド音声解析AIによる議事録作成ツールです。
Zoom、Meet、Teams、その他あらゆるWeb会議ツールを変更することなくそのまま利用でき、ワンクリックで全参加者の発言をテキスト化。もちろん対面会議にも対応。参加者にURL等を配る必要もなく、議事録を取る方がYOMELを立ち上げるだけで利用できます。
日本語に特化して研究されてきた独自エンジンにより、高精度にテキスト化され、話者は自動で区別されます。発言をワンクリックで転記できて要点をまとめられる「議事録エディタ」も搭載。また、オプションで要約機能も提供。会議の要点を自動で整理し、議事録作成にかかる工数を大幅に削減できます。
議事録作成では、ただテキストに書き起こせば良いのでなく、誰の発言なのかも重要な要素となります。
YOMELの高精度な話者識別AIはWeb会議でも対面会議でも、全ての発言者を自動で区別して書き起こしを行います。会議に何名参加していても問題ありません。
会議中に議事録をまとめる方には、リアルタイムに書き起こされた発言から重要なものをクリックするだけでアジェンダごとに発言を整理できる「ブックマーク」が便利。
会議後に議事録をまとめる場合は、OpenAI社の要約エンジンにより自動要約された会議ログやQ&Aをワンクリックでエディタに転記。数分で議事録が完成することもあります。
社内で現在行われているすべての会議・商談を一つの画面上で、テキストで閲覧できる「リアルタイムフォロー機能」や、商談中にお客様が発したキーワードに反応して、あらかじめ設定しておいたカンペを表示する「カウンタートーク機能」も搭載。特定のキーワードを検知したらマネージャーにアラートが飛ぶような機能も。
情報セキュリティ認証 ISMS「ISO/IEC 27001」の取得およびそれに基づいて徹底された情報の取り扱いルールのもとに情報を管理しています。
そのうえで、ログ保存期間の設定や管理画面へのIPアドレス制限、書き起こし文章中からの個人情報自動除去機能、そもそも録音データをサーバーに一切残さない設定など、セキュリティリスクへの対策にも力を入れています。
音声AIが当たり前の世界へ。まずはボタンひとつで議事録作成を
アーニーMLG株式会社 代表取締役 橋本 聡様
―まずは、「YOMEL(ヨメル)」の開発経緯について教えていただけますか?
YOMELは、2023年1月にリリースしたばかりの自動議事録AIです。4~5年程前から研究開発を進めて、ベースとなっている音声認識エンジンを自社で開発しています。開発当時は画像領域のAIが注目されていた頃ですが、「音声領域のAIのニーズがある」という予感があったので、領域を絞って開発に乗り出したという経緯があります。
―音声領域のニーズの中で、更に議事録作成に絞っているところもユニークだと感じます。
私自身、前職でオンライン会議ツールの開発に関わっていたことも大きかったですね。会議だけでなく、その後の議事録作成や情報共有といった部分にも労力がかかるといった具体的な課題が見えていたので、音声認識や話者分離といったベースとなるAI技術を活用しつつ、議事録の自動作成に必要な機能を組み合わせたYOMELを開発しました。
―議事録作成において、企業には具体的にどのような課題があるのでしょうか。
企業で行われている会議の課題は、規模・形態によって、大きく2つに分かれます。一つは、たとえば大手企業の経営会議や株主総会などの重要な会議です。この場合、出席者が多く、「誰が何を言ったか」一字一句正確に記録しなければならないため、文字起こし・編集の手間がかかります。1時間程度の会議の場合、議事録作成するだけで約3時間かかるとも言われています
もう一つは、そもそも議事録を残すことが習慣化されていないケースも多い、日常的な会議です。たとえば、社内会議や顧客との商談、こういったインタビューもそうです。議事録に大きく工数をかけるほどではないけれど、サクッと時間をかけずにまとめておきたいといったニーズがあります。YOMELは、どちらの課題にも対応することができます。
―他社にはないYOMELだけの強みがあれば教えてください。
一番の強みは、とにかく簡単に使えるところです。他社製品の場合、オンライン会議を行うには連携の有無を確認したり設定したりしなければなりませんが、YOMELはその手間が一切かかりません。会議のスタートに合わせて、YOMELを起動させるだけ。Zoom、Teams、Google meet、どんなツールを使っていても同じです。わざわざ、アドオンのアプリをインストールするような手間もかかりません。
オンライン会議だけでなく、リアルな場で行われる複数人の会議でも、電話越しの声であっても、音声さえ感知できれば大丈夫です。話者分離技術で「誰が何を言ったか」を聞き分けて、句読点もしっかり入った状態で、瞬時に文字起こしできます。
あともう1つ、他社製品の場合、音声認識エンジンは外部のものを利用している場合も多いようですが、YOMELは音声認識エンジンそのものも自社開発しているのも特徴です。
―音声認識エンジンを自社で開発すると、どのような利点があるのでしょうか。
たとえば、音声認識の精度を顧客に合わせて細かくチューニングしていくことができますし、機能改善を行う際にも柔軟かつスピーディーに行うことができます。また、自社ですべて賄うことができるため、コストも余計にかからないのもポイントです。実際、YOMELの価格設定は業界でも最安値基準になっています。
なお、音声認識のチューニングに関しては、導入後にお客さま側で手間なく改善していくこともできます。たとえば、「YOMEL」という呼称は、サービスの名前だと認識されず「読める」と文字にされがちですが、そういった固有の名詞や会社特有の呼び方なども、YOMELの中で正しく打ち直すことでAIが学習してくれます。使えば使うほど、お客さまに合った音声認識ができる仕組みになっています。
―その他の機能やこだわりがあれば教えてください。
YOMELは全文書き起こしだけでなく、会議の論点を自動で抽出してまとめてくれる「要約機能」も備えています。会議中にメモを取る代わりに、書き起こされた発言をクリックするだけでブックマークすることも可能です。また、会議後に誰が何を言ったのかをチャット履歴のように確認できて、なおかつそこをクリックするとピンポイントで聞き直すこともできます。これによって聞き取れなかったところを遡ったり、文字修正もクイックにできたりします。
―どのようなお客さまの導入が多いですか?
まだリリースして間もないのですが、業界問わず、医療、IT、建築関係など、様々な企業からお問い合わせをいただいています。規模としては比較的中堅・大手の企業様が多いイメージです。おそらく社内文化として、重要な会議が定期的にあって、正確な議事録作成を必要としているのではないかと思われます。
―導入前後のサポートに関して、何か力を入れていることはありますか?
YOMELはそもそもシンプルなツールなので操作面に関してわからないということはほとんどないようです。オンボーディングの場でよく聞かれるのも、PCのマイク設定くらいですね。導入後も何かあればテクニカルサポートやFAQなどで対応しているので、困ることはないかと思います。
―今後の展開やビジョンなどで何か考えていることがあれば教えてください。
おかげさまで予想を超えるお問い合わせをいただいて、議事録作成という課題の大きさからも、会話領域のDXが進んでいることを感じています。
YOMELの今後に関しては、機能をどんどん追加して多機能にするというより、アウトプットされる自動議事録一つひとつの質を上げていくことを考えています。先程も申し上げた通り、会議によって求められる議事録は異なります。アジェンダに沿ってまとめたり、要約したり、質疑応答だけ抜き出したり。こういったことすべてがボタン一つで議事録が手に入る、より使い勝手のいいサービスにしていきたいですね。
最近、ChatGTPなどのLLMの技術により、曖昧な文章の意図をAIが理解することができるようになりました。こうなると、そう遠くない未来、文章をタイピングするよりも効率的なインターフェイスである音声を活用したAIがあらゆる場面で利用される世の中がくると思います。人とAIが音声で対話し、AIが意図を汲み取り、感情を読み取り、最適な判断や提案をしてくれる、そんな世界です。弊社としても今後もよりよいサービスになるよう開発に努めることで、便利でワクワクする世界の創造に貢献していきたいと思います。
会社名 | アーニーMLG株式会社 |
代表者名 | 橋本 聡 |
資本金 | 2億102万6,523円(資本準備金含む) |
所在地 | 〒812-0013 福岡県福岡市博多区博多駅東1-12-6 花村ビル 7F・8F |
このサービスはまだ口コミ投稿はありません。
<重要なお知らせ> サイトリニューアルに伴い、初回ログインにはパスワードの再設定が必要です。
アスピックご利用のメールアドレスを入力ください。
パスワード再発行手続きのメールをお送りします。
パスワード再設定依頼の自動メールを送信しました。
メール文のURLより、パスワード再登録のお手続きをお願いします。
ご入力いただいたメールアドレスに誤りがあった場合がございます。
お手数おかけしますが、再度ご入力をお試しください。
ご登録いただいているメールアドレスにダウンロードURLをお送りしています。ご確認ください。
サービスの導入検討状況を教えて下さい。
本資料に含まれる企業(社)よりご案内を差し上げる場合があります。