最終更新日:2024-10-17
海外進出や国際ビジネス展開の成功確率を高めるために、信頼性の高いデータを入手し、市場調査や競合分析をしたい方へ。海外調査会社に依頼できることやタイプ別の選び方、比較ポイントとともに、おすすめの海外調査会社を紹介します。
海外調査会社とは、企業の海外進出や海外事業展開を支援するために、現地の市場動向や競合状況、消費者ニーズといった様々な調査を行う会社のことです。
日本語の調査票やアンケートを渡すだけで、翻訳からアンケートの実施・回収までを任せられます。なかには国内での調査同様、調査設計やアンケート作成、アンケート回収後の集計・レポート作成など、調査に付随する業務に一気通貫で対応可能なサービスもあります。
海外調査には、語学力や異文化理解、専門知識など多くのリソースが必要です。そのため、自社内に十分なリソースがない場合、国内調査よりも時間がかかります。また、国内での調査に比べ適切な調査対象を集めるのが難しく、特にB to Bの場合はそれが顕著です。
海外調査会社へ依頼すると、現地の言語や文化、市場に精通した専門家やリサーチャーが調査を行うため、より信頼性の高いデータを得られるように。豊富なノウハウや経験、グローバルネットワークなどの活用により、対象者の選定やアポイント調整など、手間や時間がかかるプロセスの効率化もできます。更に、調査会社によってはデータ収集やレポート報告に加え、具体的な施策への落とし込みまでサポート可能です。
海外調査会社のサービスやツールをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
海外調査会社が対応できる主なリサーチ内容は以下の通りです。
市場の特徴や潜在的なリスク、参入の判断や戦略立案のために実施されます。
| 調査項目 | 内容 |
|---|---|
| 市場規模・動向調査 | 進出を検討している国や地域の市場規模や成長性、将来予測などを調査し、事業の可能性や進出の価値を判断。 |
| 競合調査 | 現地で競合となる企業の事業内容、強み・弱み、市場シェア、価格戦略などを分析することで、自社の優位性を明確化し、差別化施策を立案。 |
| 消費者調査 | 現地消費者のニーズや行動、嗜好、購買力などを調査し、消費者の深層心理を探る。 |
| 流通構造調査 | 効率的な販売網の構築に向けて、現地の流通チャネルや物流システム、商習慣などを調査し、現地の流通事情を把握する。 |
| 規制・規格調査 | リスクを最小限に抑えるために、現地の法律や規制、規格などを調査し、日本とは異なる法規制に対応する。 |
そのほか、ビジネスモデル調査や、製品・サービスの需要調査、価格調査、ターゲティング調査などを行う場合もあります。
参入後の市場変化を把握し、戦略や取り組みが適切かを評価するために行われます。
| 調査項目 | 内容 |
|---|---|
| マーケティング活動の効果測定 | 実施したマーケティング活動が、どの程度の成果を上げているかを測定。広告効果測定、イベント効果測定、ブランドイメージ調査などを通して、マーケティング戦略の改善を図る。 |
| 製品・サービス評価 | 顧客満足度調査や製品イメージ調査などを通して、現地における自社製品・サービスに対する評価を調査。製品・サービスの改善や新製品開発につなげる。 |
上記に加え、市場におけるポジショニング調査や、競合の変化に対応するための戦略支援、ワークショップ型調査（調査に基づく仮説出しを実施）などを実施するサービスもあります。
専門性の高い調査や、調査を含めた総合的な支援に対応する調査会社もあります。
| 調査項目 | 内容 |
|---|---|
| インバウンド調査 | 訪日・在日外国人を対象とした調査。外国人観光客の誘致や外国人向けサービスの開発などを目的に実施。 |
| 新興国調査 | 新興国は経済成長が著しい一方、政治・経済状況が不安定な国も多く、リスクも高いことから専門性の高い調査が行われる。新興国特有のハプニングやトラブルに対応できる調査会社も。 |
| マルチカントリー調査 | 文化や背景が異なる複数の国・エリアで同時に実施される市場調査。国・エリアごとの特性を理解し、最適なアプローチを構築するために行われる。 |
また、市場調査だけでなく、市場選定、進出計画策定支援、商談同行など、海外進出を総合的にサポートするサービスもあります。
海外調査会社は、「定量調査と定性調査どちらにも対応するタイプ」と「定量調査に強みがあるタイプ」、「定性調査に強みがあるタイプ」の3タイプに分けられます。
| 定量調査： （数値データを集め、統計的に分析） |
定性調査： （言語や画像などの質的データを収集） |
|
|---|---|---|
| 方法 | オンラインによるアンケート調査など | インタビューやグループインタビュー、観察など |
| 主な目的 | 仮説の検証や市場規模の推定など | 仮説の創出や検証、問題点やニーズの発見など。消費者の行動や意識を、より深く理解するために実施 |
| 特徴 | サンプル数が多く、調査結果を一般化しやすい | サンプル数が少なく、調査結果を一般化することは困難 |
定量調査と定性調査を併用できるタイプ。「定性調査である程度仮説を立てたうえで、定量調査で検証する」、あるいは「定量調査である程度の傾向を掴んだうえで、定性調査で深掘りする」といったことが可能です。双方の調査方法を組み合わせることで、より精度が増し、正確な理解や分析が実現します。
たとえば、「GMOリサーチ&AI」は、世界130カ国以上に、のべ4億人以上のパネルを保有（提携パネルを含む）しており、Web調査・レポート作成（定量調査）、オンラインインタビュー・現地インタビュー（定性調査）が可能です。特に自社パネルを保有するアジア圏なら、最安で1カ国30万円から利用できます。
「電通マクロミルインサイト」は、同グループが保有する全世界で1.1億人のパネルや6カ国20拠点のグローバルネットワークを活かし、定性・定量ともに年間400件以上、約60カ国での調査実績を持ち、海外でもオンライン・対面（定量調査）、インタビュー調査（定性調査）、デスクリサーチ（データ収集や有識者へのヒアリングなど）と幅広く対応可能です。
オンライン調査では、100カ国以上での調査や複数国をまたぐ調査にも対応。新興国など、オンラインでは回答者のかたよりが懸念される場合は、対面調査を推奨しています。インタビュー調査では経験豊富なスタッフがモデレーターや会場、同時通訳などの手配や分析を実施。そのほか、対象者の自宅を訪問してヒアリングしたり、日本国内から現地の生活者に直接ヒアリングし、その様子を視聴したりもできます。
ネットリサーチに特化したタイプ。多くのサンプルから効率良くアンケートをとり、調査結果を一般化できます。こちらのタイプは対応範囲により、更に2つのタイプがあります。
ヒアリングから調査設計、翻訳、アンケート画面の設定、レポートの納品や調査報告会までワンストップで対応できるタイプ。海外ネットリサーチに係る業務をオールインワンで任せたい場合に適しています。
たとえば、「KFS」は、複数の海外大手オンラインデータベース・サービス企業との提携により、アメリカ、ヨーロッパ、中国など約30カ国で500万人の海外ネットリサーチ・パネルを保有。「IT関連のユーザーリストに強い」「リストの鮮度が良く回答率が高い」といった、提携企業各社それぞれの強みや得意分野を熟知しているため、効果的・効率的なネットリサーチが可能です。
自社サーバー上での各国語によるWebアンケート画面の作成、世界各地からの回答の収集・チェック、報告書作成までを、現地パートナーの協力のもと調査の専門家がワンストップで対応することで、高い調査品質と低価格の両立を実現しています。
アンケート作成などは自社で行い、高頻度かつリーズナブルにアンケートを実施したい場合におすすめのタイプです。
たとえば、海外24カ国の消費者パネルに対してセルフでアンケート調査できる「サーベロイド」は、業界最安レベルの 1人×1問 =20円（最低単価20,000円）という低価格のため、海外調査を気軽に実施できるように。
翻訳機能を備えたアンケート作成機能により、ネットリサーチの専門知識がなくても、本格的なアンケートをスムーズに作成可能。最短即日、平均3日でアンケート作成からデータ回収まで行えるので、調査会社に依頼するよりもスケジュールを大幅に短縮できます。
定性調査に長けたタイプ。対象者の選定や要件定義から行うことで、特定の分野を深く調査できます。こちらのタイプは更に次の3つのタイプに分類できます。
調査対象の選定や競合分析をはじめとした、マーケティング支援に強みを持つタイプ。「海外の提携先を探したい」「BtoB業界の調査がしたい」といったニーズに応えられます。
たとえば、「未来トレンド研究機構」は、「市場規模・動向を知りたい」「海外の競合企業を調べてほしい」「提携先を探したい」といった多様なニーズに対応。豊富な調査項目と入念なインタビュー調査で、より実用的な調査結果を提供できます。BtoB分野の調査実績も豊富で、先端技術やメガトレンド市場を中心に、各業界における最新情報の収集・調査・分析が可能です。
「TSR」の海外企業調査は、一般的な企業調査よりも深掘りした調査に対応できるのが強み。具体例としては、「東南アジア地域の代理店の見直しのために、代理店の実態調査を実施。新たな代理店開拓の手がかりを提供した事例」などがあります。
多言語、多文化の意識・価値観調査にも対応できるタイプ。「その国の実態、文化を把握したい」といったニーズに応えられます。
たとえば、「日経リサーチ」は、調査内容やテーマに応じて、有識者とのディスカッションや講演などの設定も可能で、アメリカ・中国・インドで環境や都市計画、文化人類学、宗教学などの専門家に未来洞察におけるインタビューを行った実績もあります。
特定の業界の動向やニッチな産業分野など、専門知識を必要とする領域の調査をしたい場合に適したタイプです。
たとえば、「ShareFair」が運営する「ShareFair Markets」は、注目の先端技術分野から海外のニッチな産業分野まで、様々な業界の市場規模・構造・シェア・成長性などを分析した調査レポートを集めたプラットフォームであり、関心のあるトピックやテーマで検索するだけで、関連するレポートを簡単に見つけられます。万一、合致するレポートがない場合は、オーダーメイドレポートの無料サンプル作成のリクエストも可能です。
海外調査会社を比較選定する際のポイントは次の4つが挙げられます。
（1）対象国の範囲や強みのある地域
（2）定量調査の精度
（3）リサーチ手法の独自性
（4）納品物の種類や形式
1つずつ、解説していきます。
まずは調査会社がリサーチの対象としている国や地域をチェックしましょう。複数国での同時調査など幅広い地域で調査を行いたい場合や、重点的に調査したいエリアがある場合などは、特に重要なポイントです。
たとえば、「GMOリサーチ&AI」は、世界130カ国以上、のべ4億人以上（提携パネルを含む）に調査できますが、特に、6,000万人以上で構成される自社パネル（ASIA Cloud Panel）を活用できる日本を含む16の国と地域では、最安で1カ国30万円〜と、クオリティー面でもコスト面でも優れたサービスを提供可能です。
同様に「インテージ」も、アジア地域に強く、アジア11の国・地域で計1,100万人のモニター「Asian Panel」を保有。10～60歳代のPC・スマホユーザーで構成されており、アジア市場の急成長を支える若年層へのアプローチも可能です。
また、中国市場の消費者動向把握・市場分析に知見を持つ「ヴァリューズ」は、中国現地法人を拠点に、現地事情に即したマーケティングサポートを提供。中国人の行動・意識に関する定量・定性調査や、ECモール上での購買状況データの提供、過去の調査結果に基づく中国市場セミナーなども定期的に開催しています。
定量調査では、どれだけ的確に対象を絞れるかが調査結果の精度に直結するため、パネル数や対象者の選定方法などもしっかり確認しましょう。
たとえば、「クロス・マーケティング」は、パネルの不正登録防止のため、登録者のIPアドレスと居住地を照合し、不整合があればブラックリスト化。更に、パネルの品質を維持するために、直近で同様の調査に参加した対象者を除外したり、一定期間内にまったく調査に参加しない人は不良パネルとして削除したりします。
また、調査結果の正確性や信頼性を担保するために回答データのクリーニングも実施。IPアドレスや属性情報と照合することで重複回答を防ぎ、回答時間やロジックの矛盾を確認し、不正データを排除。更に、不良データの排除を考慮し、バッファーサンプルを確保することで、クリーンなデータのみの納品を実現しています。
「Koeeru」は、多言語アンケート画面の作成や実査管理、レポーティングなどを一元管理できるリサーチプラットフォームを独自開発しており、既存のアンケートシステムでは対応が難しかった「様々な調査ニーズに対応するテンプレート」「マルチカントリー調査や複雑なロジックにも対応するカスタマイズ機能」「不正回答の防止機能」「リアルタイムの回収管理」といったグローバルリサーチに特化した仕組みを提供しています。
デスクリサーチ、ネットリサーチ、フィールドリサーチなど、主要な調査手法以外にも、自社の業界や知りたい分野に対応するリサーチ方法を提供しているかについても事前に確認するといいでしょう。
たとえば、「日経リサーチ」は、28カ国から集まった、約100名の外国人留学生を「Communication Ambassador」として活用し、現地語調査票の確認や調査内容の事前ヒアリング、製品テストなどを実施することで、調査対象国の文化や社会状況に合致した高精度な調査を実現しています。
「ヴァリューズ」は、ソーシャルメディアやオンライン上の口コミ、レビュー、ブログなどの情報を収集し、生の声を分析する「ソーシャルリスニング」において、特定商品やブランドなどの特定キーワードの時系列推移や頻出ワード、感情分析などを行い、レポートします。独自に組み込んだシステムでクローリングを行うことにより、特定の媒体ではAPI連携で属性データ（性別・年齢など）も取得できるのが特徴です。
「電通マクロミルインサイト」などでは、課題別に多様な調査手法を提供。対象者の行動様式を分析・把握する「お宅訪問観察調査・エスノグラフィー」や、対象者の自宅にテスト製品を郵送し、試用・試飲・試食後にアンケートを行う「ホームユーステスト」、会場に対象者を集め、製品やサービスの感想などを集める「CLT/会場調査」などがその一例です。
ローデータや集計表以外に、何をどんな形式で納品してもらえるかについても事前にチェックするといいでしょう。レポートはオプションの場合もあるので要注意です。
たとえば、「GMOリサーチ&AI」がアンケートを実施した際の納品物は、「ローデータ」と「GT表（単純集計表）」「無料集計ツール」となっており、有償オプションで「レポート」「クロス集計」「Tableau形式」にも対応可能です。
Tableau形式は、すでに視覚化や分析に必要な設定が施された状態で納品されるため、自社で加工しなくてもすぐに使えるのがメリットです。「GMOリサーチ&AI」のほかにも「ヴァリューズ」をはじめとした多くの調査会社がTableau形式での納品に対応しています。
（出所：海外調査サービス公式Webサイト）
世界130カ国以上、年間約18万7,000件もの調査本数実績を誇る、インターネットリサーチサービス。
Web調査に加え、オンライン・現地でのインタビューも提供。なかでも自社パネル「ASIA Cloud Panel」を保有するアジア地域では、1カ国30万円〜とリーズナブルながらも高品質な海外調査が可能。自社パネルのほか、グローバル展開する提携パートナーのパネルも「GMOリサーチ&AI」の品質基準で管理しているため、国内と同等の調査品質が保証される。
翻訳や現地語画面の作成にも対応するため、日本語の調査票を提出するだけで依頼が完了する。
（出所：インテージの海外調査公式Webサイト）
アジアトップクラスのリサーチ会社。世界9カ国に自社拠点を持ち、各国の文化・風習に精通した海外リサーチ経験豊富なメンバーによるリサーチ体制を整備。
年間400本以上ものグローバルプロジェクト実績を有し、調査エリアは中国、ASEAN、欧米など40カ国以上。都市部はもちろん、内陸部や農村部までカバーしている。
クライアントはメーカー、サービス、小売、金融など幅広く、JETRO（日本貿易振興機構）などの外部機関からも多数の調査レポートを受託。
（出所：グローバルリサーチ公式Webサイト）
年間400件以上、約60カ国での調査実績を誇る、総合調査会社。
90以上の国と地域で1.1億人のパネル、6カ国20拠点のグローバルネットワークなど、マクロミルグループのアセットを活用できるのが強み。
同社のリサーチプランナーが自ら現地パートナーを開拓し緊密に連携することで、定量・定性調査に加え、カークリニックのような高難度の会場調査も国内同等のクオリティーで実施可能。
依頼された調査の実施だけではなく、調査対象国の文化や宗教、経済状況なども考慮のうえ、課題解決に最適な調査手法の提案から行う。
（出所：海外調査公式Webサイト）
定量・定性調査ともにスピード感ある案件運用が強みのマーケティングリサーチ会社。最短で翌日納品に対応。
海外調査専任チームによるフルサポートとのもと、世界85カ国以上へのアンケートが可能。
リサーチ専門のグローバルパネルエージェンシーとの提携により、「アンケートパネル」「翻訳業務」「回答データ」の徹底した品質管理を行っている。
より手軽に海外調査ができる、セルフ型アンケートツール「Global QiQUMO（グローバルキクモ）」も用意しており、海外市場のリアルな声を最短翌日&20,000円から調査・集計できる。
（出所：グローバルリサーチ公式Webサイト）
150カ国1億5000万人以上から効率的に対象者を収集する「グローバルパネルネットワーク」と独自のリサーチプラットフォームの活用により、国内同様に安価で高品質なデータ収集を実現する海外調査サービス。
ニーズに応じた柔軟なサービスを提供しており、テンプレートをもとにクライアント自身がアンケートを行う「セルフ型」、Koeeruの海外調査チームが調査票の精査から翻訳、実査管理、データクリーニング・集計まで行う「受託型」、分析結果を実際のアクションへつなげるコンサルまで可能な「コンサルタント型」から選択可能。
（出所：海外マーケティングリサーチ公式Webサイト）
オフライン調査からビッグデータまで幅広いデータソースを活用したグローバルな消費者調査を行う、海外リサーチサービス。
世界80以上の国と地域を対象としているが、特に中国市場調査に強み。
Weibo、WeChat、Instagram、X（旧Twitter）、YouTubeなどの主要メディアやECデータを網羅したソーシャルリスニング、EC購買データ分析などを提供可能。
日本と現地、双方の市場や文化に精通したリサーチャーが、調査設計から分析まで一気通貫で支援を行う。
（出所：海外リサーチ公式Webサイト）
世界52カ国の消費者を対象にネットリサーチが可能な総合マーケティング会社。
アジア・オセアニアの13カ国において最大級のパネルネットワークを持つパートナーと提携し、同社の厳正なモニター管理ノウハウに基づく高精度なリサーチを低価格で実現している。
ヒアリングから日本語版調査票の作成、翻訳、アンケート画面の作成、配信、データ集計、納品までをワンストップで対応。オプションで調査全体の総評や各設問の詳細をまとめた報告書や、より深い分析、報告会の実施なども可能。
（出所：海外市場調査公式Webサイト）
オンラインデータベース・サービスの大手企業10数社との提携により、全世界で計500万人規模のパネルを保有する、マーケティングリサーチ専門会社。
特にアメリカやヨーロッパではIT機器ユーザーや高所得者層など、特定のターゲットに対応可能な豊富なリストを有し、多様な依頼に対応できるリソースとノウハウを蓄積している。
調査を現地まかせにはせず、全フロー（調査企画～分析レポートの作成・調査報告会まで）を自社で一貫対応。翻訳やネイティブチェックなどは現地の協力パートナーの協力により、高水準な品質を担保している。
（出所：サーベロイド公式Webサイト）
海外24カ国の消費者パネルに20,000円から調査できる、セルフ型リサーチサービス。
簡単な操作性と翻訳機能により、初心者でも「アンケートの作成・配信・集計」が可能。最速で会員登録した日にアンケート配信ができるなど、調査結果をスピーディーに取得できるのがメリット。
収集データは高機能な集計ツール 「forAnalysis」にボタン1つで連携でき、 GT集計、クロス集計、グラフ出力、レポート出力に対応する。
高機能な調査ができる「アドバンストモード」では、スクリーニング配信などもできるように。
（出所：海外調査公式Webサイト）
複雑な国際市場を多角的な視点でリサーチする海外調査会社。
デスクトップリサーチを活用して評価したい指標（市場ポテンシャルなど）を迅速に把握できる調査体制が特徴で、「まずは公開情報から情報収集、分析をしたい」といったニーズにも対応可能。
業界に精通したリサーチャーが課題整理から報告書作成までトータルで支援し、年間200件以上のインタビュー実績をもとに、調査結果を深く掘り下げ、具体的な施策に結びつけるまでのサポートを行う。
（出所：海外市場リサーチ公式Webサイト）
1,300社以上のグローバルビジネス支援で培ったノウハウを活かし、定量・定性調査を通じて海外デジタルマーケティング戦略に必要な情報を提供するサービス。
「海外の競合分析」「業種別グローバルブランド調査」「海外見込み客 (ペルソナ) 調査」「海外戦略ガイドライン作成」など、幅広いグローバル調査に対応。インハウスの多国籍スタッフや最新のデジタルツール、海外パートナーとのネットワークを駆使し、クライアントにとって実用的かつ有益な海外データの提供を目指す。
（出所：海外調査公式Webサイト）
海外調査だけにとどまらない多角的なサポート・支援が特徴のリサーチサービス。
世界60カ国以上でフィールドリサーチによる現地調査が可能。海外全域に各分野の専門リサーチャーが100名以上在籍しており、デスクトップ調査にとどまらず、アポ取りからオンラインでのFace to Face調査、データ集計・分析、調査レポート作成（デザインを含む）まで一気通貫で対応する。成長が期待される新分野や、影響力の大きなトレンドを中心に、あらゆる業種やテーマに対応できる柔軟性が強み。
（出所：TSR公式Webサイト）
世界中に拠点を持つWWN（D&B Worldwide Network）の現地調査網を活用し、その土地ならではの商慣習を熟知したプロが調査を行うサービス。
対象国の業界全般についての情報や競合勢力図、現地の有力代理店といった情報を深掘り調査することで、海外進出の意思決定をサポート。調査だけでなく、現地での業務提携先や代理店との交渉、現地視察のアテンド、取引先の選定、交渉サポートなど、幅広い業務支援を一括で提供する。
（出所：海外調査公式Webサイト）
40年以上にわたり65カ国以上での調査実績を誇る、海外調査サービス。バンコクとニューヨークに拠点を持つ。
20言語以上に対応するほか、外国人留学生を「Communication Ambassador」として組織化し、現地語調査票の確認や製品テストなどに登用することで、質の高い調査を実現。企画から報告にとどまらず、結果の解釈や現場の施策化まで担当者が一貫してサポート。課題に応じた研修や日本経済新聞や日経BPの記者といった有識者とのディスカッションも設定できる。
（出所：海外リサーチ公式Webサイト）
日本最大級の海外リサーチネットワークを有する海外専業の調査会社。世界400以上の都市に広がるネットワークを活用し、官公庁や地方自治体、国内外有力企業などを中心に、累計約12,000社の調査実績を誇る。
現地の規制当局へのヒアリングにより、最新かつ正確な情報を提供する「多国間法規制調査」や、各国における制度の調査や研究を行い、施策実現をサポートする「官公庁委託による海外調査」、各国の事情や海外ユーザーの思考を踏まえた「グローバルサイト調査」などに対応。
（出所：海外市場調査・コンサルティングサービス公式Webサイト）
30年以上の海外市場調査経験を活かし、北米、欧州、アジアでのビジネス構築や戦略支援などのコンサルにも対応する海外市場調査・コンサルティングサービス。
自動車・関連産業や電機・電子産業の製造分野、環境・エネルギー分野など、様々な業界での豊富な実績を活かし、産業別の市場調査組織を保有することで、専門的かつ幅広い市場データを提供できるのが強み。
質の高い市場情報や提案によって安定したサポートを継続できるため、主要顧客の約半数がリピーターという、高リピート率を誇っている。
（出所：ShareFair Markets公式Webサイト）
先端技術から海外のニッチ産業まで、世界中の幅広い業界に関する市場調査レポートを提供するプラットフォーム。
提供する市場調査レポートは、海外進出や新市場参入、経営計画策定などに役立つ情報が充実。市場規模や成長率、競争環境などの定量データを図表で示したり、製品タイプや地域別など様々な切り口からセグメントを分析したりしている。また、地域や市場、用途別に特化したオーダーメイドのレポート作成にも対応。
海外調査会社とは、企業の海外進出や海外事業展開を支援するために、様々な調査を行う会社のことです。「より信頼性の高いデータを得られる」「手間のかかるプロセスを効率化できる」、調査会社によっては「具体的な施策化支援まで対応してもらえる」といったメリットがあります。
海外調査会社は、以下の3タイプに分けられます。
（1）定量調査と定性調査どちらにも対応するタイプ
（2）定量調査に強みがあるタイプ
2-1）調査設計支援やレポートの提出にも対応
2-2）ツールとパネルの提供に特化
（3）定性調査に強みがあるタイプ
3-1）マーケティング支援に強み
3-2）学術的な調査にも対応
3-3）業界レポートに強み
調査会社の選定は、自社が行いたい調査や予算など考慮したうえで、以下のポイントにも留意しながら進めてください。
（1）対象国の範囲や強みのある地域
（2）定量調査の精度
（3）リサーチ手法の独自性
（4）納品物の種類や形式
海外調査会社の公式サイトにはこれまでの事例なども掲載されていますので、自社の商材やサービスに類似する調査実績があるかを確認してみるのもいいでしょう。
海外調査会社のサービスやツールをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
GMOリサーチ&AI株式会社
世界130カ国以上の海外市場を調査できるグローバルリサーチサービス。アンケートやインタビューなどでニッチ～大規模まで調査可能、市場の実態把握と海外進出を支援しま...
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